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追加情報ですアメリカ大統領選に関して、YouTube で新たな動画が少なくなってきた感じがします。 YouTuberの方たちは、アメリカで起こるであろう緊急放送をじっと待っているということでしょうか。 そんな中、興味深い動画を見つけましたので、紹介させていただきます。 葵栄治さんという方の動画です。 私は葵さんの動画を初めて観たのですが、本当にトランプ大統領に近い人からのリーク情報かもしれないと思いました。 動画の中で使われている用語について説明します。 ＭＳＭとはメインストリームメディアのことで、主要メディアです。 モップアップとは、残敵などの掃討を意味するようです。 ＦＣＣは連邦通信委員会の略です。 https://www.youtube.com/watch?v=WRWt7uOEpd8 （２０２１年１月１５日） ○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○ 訪問者の方からのメールを紹介させていただきます私は、アメリカ大統領選の情報を、朝から晩までネットで追いかける日々を過ごしています。 おおげさと思われるかもしれませんが、今起こっていることを体験することで、歴史の証人になると考えています。 人類の未来にとって、それほど大きな出来事だという認識でいます。 訪問者の方からメールをいただきました。 アメリカ大統領選の行方と、今アメリカで何が起こっているか興味を持たれた方に、とても参考になると思い、私のＨＰに掲載したいと思いました。 ご本人にお願いしたところ、快く承諾していただきましたので、紹介させていただきます。 なお、個人情報の部分は〇〇に置き換えてあります。 ・・・＜訪問者の方からのメール、１月１２日付け＞・・・ 本山さま 〇〇です、ご無沙汰しております。 「いよいよ反撃開始！（その２）」拝読しました。 私もここのところ米大統領選のニュースに連日釘付けになっています。もちろん主要メディアであるはずはなく、主にyoutuberたちからの情報です。 本山様が紹介された石川新一郎さん、「BBニュース」さんはもとより、及川幸久さん、中野博さん、篠原常一郎さん、張陽さん、光の地球連邦ニュースさん、フリーマン長谷川さん、そして藤原直哉さんがツイッターで伝える最新情報を会社の休憩時間まで活用して毎日チェックしております。 今このときが、地球と人類の歴史に残るような大変革の最中であることを私なりに細胞レベルで感じ取っているようです。 今名前を挙げた情報提供者たちは、どの方もそれぞれに情報の精度が高く、またそれぞれに鋭い洞察を示されていますが、本山様と同じく、私も石川新一郎さんがそのまま読み上げるワシントンからのメッセージに強く惹かれています。 伝える情報が明確で確信に満ちており、なおかつその言葉がとても魂に響きます。 今起きていることの真相とスケジュールを伝えるだけではなく、その目的がこの世界に真の平和と公正をもたらすための活動であることが、言葉の端々から心にしみいるように伝わってきます。 そのメッセージを聴いている最中にしばしば涙が出ました。 トランプさんの強い決意と心からの願いが、このスタッフのメッセージにそのまま反映されているような印象を受けました。 そして今回のこの事象を追いかけているうちに、これまでそれほど関心を持っていなかったドナルド・トランプという人物をどんどん好きになっている自分に気づきました。 〇年間一ドルの報酬で大統領職を務めていること 〇小児性愛の犯罪に心を痛めており、「子供たちを救いたい」というのが大統領を志した大きな動機の一つであること 〇DSの実態を熟知しており、その悪どく非人道的な支配から世界を救うことが一大目的であること 〇国連の会議で横田めぐみさんに言及した唯一のアメリカ大統領であること 伝えられるこのような話を知るうちに、私の中のトランプ像が輝き始めました。 そして、私も若い頃にその著書を読んだことのあるノーマン・ビンセント・ピール牧師にトランプは幼い頃から家族ぐるみでその教えを受けていたことを最近知り、なにかとても腑に落ちる気がしました。 そして、今回の一連の出来事の中で私の中に浮かび上がってきたキーワードが「善意と良心」です。 この長いこと死語になっていたような言葉が再び息を吹き返し、この地球の多くの人々の心の中で復活するときに、この世界はジョンレノンが思い描いたような平和なフィールドに変容していくに違いない。トランプとその仲間たちは、その先導者だ。 そう、思えるようになってきました。 まだまだ、事態はどうなるか分かりません。 しかし、高次元ではすでに光が勝利しているという情報が多方面から伝えられています。 それを裏付けるような情報が本日の精神学協会の「神知と人知」で公開されました。 https://www.godbrain.com/gb/category/shinlogy/magazine_3/ 最後に、先日、ワシントンからのメッセージに感動し、思わず石川さんに送ったコメント（高評価をいただきました＾＾）をご紹介して筆を置きます。 石川様 命をかけての勇気ある発信、情報提供に心より感謝申し上げます。 トランプ大統領とその真の仲間たちの先導によって、この地球上に公正で平和な世界が実現することを信じています。 ご自愛の上、ますますのご活躍をお祈りいたします(^^) ・・・＜１通目終了＞・・・ 続いて１月１４日付けのメールです。 ・・・＜訪問者の方からのメール、１月１４日付け＞・・・ 本山さま 藤原直哉さんからのシェアです。 今見終わり、思わずうなってしまいました。 すでにご覧になられているかもしれませんがシェアさせていただきます。 https://www.youtube.com/watch?fbclid=IwAR0YFHzTSS_ADdEAqoIIC4mocsfJqCReDOo3uHNuC8-EKKT3K6wpmymKYok&v=kdvDzBoYK1g&feature=youtu.be 〇〇 ・・・＜２通目終了＞・・・ 本山です。 ２通目のメールで紹介されている動画ですが、驚くことにこの動画は、今日、私に３方向が同時に届きました。 まず、上記のメールです。次に、私がよく訪問するサイトでも紹介されていました。さらに吉田繁治さんから今日届いたメルマガでも紹介されていました。 大元は、今や時の人となったリンウッド弁護士のようです。 リンウッド弁護士が、この動画は「真実だから観ろ」と言って、それであっという間に世界に拡散したのだと思います。 ですから多くの方は、ご存じかもしれませんが、もしまだ観られていないのでしたら、ぜひ観ていただきたい動画です。 YouTube の検閲が物凄く厳しくなっているようなので、すぐに消される可能性もありますので、早めに観ることをお勧めします。 念のため、もう一つＵＲＬを貼っておきます（同じものです）。 https://www.youtube.com/watch?v=kdvDzBoYK1g&t=13s さらにトランプ大統領のテキサスの演説で、敗北宣言ともとれる発言があり、ネットで話題になっていますが、単なる英語のニュアンスの取り間違えというのが本当のところのようです。 https://www.youtube.com/watch?v=6HKONqAdKU4 （２０２１年１月１４日） ○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○ トランプ大統領再選後に起きること日本の主要メディアは、次期大統領はバイデン氏だと決めつけて報道しているので、私がトランプ大統領再選と言うと、「こいつの気はたしかか」と思われるでしょう。 しかし私の中では、大統領選の勝負はすでに決着していて、今はトランプ政権の２期目はどんな政策をとるのかということに関心が移っています。 前回の記事で、石川新一郎さんの動画から、１月１１日から２０日の間はデクラス（秘密解除）の緊急放送はないという情報を紹介しました。 最新（１月１３日）の石川新一郎さんの動画に、それについてさらに情報がありましたので、紹介させていただきます。 文字起こしではなく、内容の概略です。 「ワシントンタイムの１４日、午前０時以降、緊急放送があります。 ワシントンタイムの１４日、午前０時に始まるのではなく、それ以降です。 それは秘密解除（デクラス）の発表ではありません。 この緊急放送は、世界中にではなく、アメリカ合衆国全体と、もしかすると世界の主要都市へのメッセージも入るかもしれません。 このメッセージは１１日からの活動の説明と大統領令発動の説明をします。 皆様は平静を保っていただき、見守って下さい。 秘密解除（デクラス）は大統領就任後、数日以内には世界中に緊急放送が行われます」 アメリカ在住の人には、緊急放送があるようです。 トランプ大統領は、１月１１日に反乱法を発令しました。また大統領令とは、大統領令１３８４８のことだと思われます。 まず反乱法ですが、ネットの記事を引用させていただきます。 ・・・＜ネットから抜粋開始＞・・・ 「反乱法」は、大統領が州の状況について連邦法の執行が不可能と判断した場合や、市民の権利が脅かされているとみなした場合、州知事の承認は不要だと定めているのだ。 この法律は1807年に制定された。大統領に対し、「インディアンの敵対的襲撃」への防御として、国民軍の出動命令を認めるものだった。その後、国内の騒乱対応や市民権を守る目的でも連邦軍を活用できるよう、権限が拡大された。 1878年に可決した別の法律では、国内における連邦軍の出動には議会の承認が必要だと定められている。ただ、テキサス大学で法律を教えるロバート・チェズニー教授はBBCに、大統領が連邦軍を派遣するには反乱法で規定されている法的権限で十分だと述べた。 現在の状況では、大統領は州の承認を求めることなく軍を出動させる法的権限をもち得ると、広く受け止められている。 ・・・＜抜粋終了＞・・・ 大統領令１３８４８は、以下のような内容だそうです。 「大統領令１３８４８は、アメリカの選挙で外国の干渉が発生した場合に、特定の制裁を課す命令のこと。 外国の干渉の対象者は、外国政府、外国人の代理人、及び代理人として行動する人も含む。 罰則的には、財産没収、資金の凍結など考えられている。 また特に悪質的な場合には、事前通知なしで命令ができる」 すでに要人の逮捕は始まっているようです。 未確認情報ですが、イタリアの首相、バチカンの法王などがネットで挙げられています。 今回も吉田繁治さんのメルマガを紹介させていただきます。 トランプ政権の２期目にどんな政策をとるか、ということがわかります。 ・・・＜吉田繁治さんのメルマガ「Declass とRed fiveの発令」から抜粋開始＞・・・ 「格差が巨大になった暗い世界」→「皆が活躍する世界」。金融システムの基盤において、200年の、R家の国際金融資本による、隠然とした支配から、トランプ革命によって開放されるからです。 ●トランプは「国家反乱法」に署名し、即日発効しました。期日は日本時間の1月11日でした（米国は10日am 0:00）。前稿で述べた通りでした。 「国家反乱法」は、 ・海外からの米国への干渉と不正な関与、 ・国内での反乱的な行為があった者や団体を、 米軍が令状なしで軍事裁判にかけ、処罰を加えるものです。 米軍の行動は、軍事機密なので、FBI（国内警察）とは違い、要人であっても逮捕は秘密裏に行われます。リークすれば刑事罰ですが、幸いトランプ側弁護人の、神を信じる熱血漢リンウッド（Linwood）氏が、部分的に、そのとき活動に差しさわりのない人を、あげてくれています。 以前はツイッターでした。検閲とアカウントの永久削除からParlerへ移りました。しかしそこもAmazonによって凍結されました。その間隙を縫って投稿されたものです。 それと、米国国家情報局（NSA）＆アースライン（管理人注１）の、ごく一部の機密が解除され、当局のリークの許可が出た情報です。 とりわけこの30年、意識的にフェイク情報を流し続けるメディアは、これらの情報を、提供されていません。仮に提供されても、政府機関の情報であっても、「嘘つきと詐欺師が揃ったトランプ側」のものとして、根拠のないフェイクとして無視してきました。ブーメランとも言います。 相手に投げたつもりのブーメランが、刃になって、世界の主要30社の、リベラルという根拠のないフェイクを喧伝（けんでん）する大手メディアに（まだその意識はなく）突き刺さっています。 中国CCP（管理人注２）からの接待旅行、好ましからぬ饗応、および、資本の支配と、背任になる賄賂の名簿はあがっていますから、早晩、おそらく1月20日までに、軍によって、反乱罪の容疑で逮捕されます。 トランプサイド（T側）とのフェイク合戦は、T側の完全勝利で、終わったのです。メデイア側にはまだその認識がなく、今日も、似非（えせ）論理と、ソフィストのレトリックで粉飾したフェイク・ニュースを流し続けるでしょう。 しかしもう終わったのです。日本のメディアは、海外情報は主に買っていますから、反乱罪にはならないかも知れませんが、特派員の記事は該当します。フェイクのペンは、国民の意識への剣だからです。 我那覇さんを見習って精神の洗脳を受けたら、どうでしょう。彼女は、逮捕され暖房のない牢獄にいる周庭さんとともにスターです。 健全な精神にしか、正しい知識と技術は宿らない。源流をたどればR家の基金・奨学金をもらい、米国で教育を受けた日本人教授の大学教育で欠如してしまったことです。 明治時代前の教育は、考え方と精神教育の倫理学（正しい道筋）でした。それ以降の経済・金融学の知識教育の内容は、陰に隠れることが綱領のR家に支配されています。 利益には無害の、文学・芸術学は違います。 事実に基づく科学も違います。 薬学と医学には偏向があるでしょう。 評価基準をあいまいにできるノーベル賞と、音楽賞も歪んでいます。 このためR家のことを調べて書くと「陰謀論」とされるのです。思わず熱くなりました。奨学金を貰わなかった僻（ひが）みだけが原因です（笑）。元に戻します。お茶を飲みます。 「レッド・ファイブ」のコード名で呼ばれる、一網打尽の戦略は、開始されました。対象（いずれも複数）は、元大統領と候補、最高裁・高裁の判事、長官、上下両院の議員、閣僚、DS側の上級政府職員（約8000人か）です。加えて約30社のメディア幹部、宗教関係者、司法関係者、知事、市長。 票集計機ドミニオンにも関与していた、バチカンのローマ法王（イルミナティ：数千の罪）、西欧の王族、イタリア大統領、ハリウッドの有名俳優と女優、IT富裕者など、多岐にわたります。ジュリアン・アサンジがハッキングしたWIKIリークスの名簿も、証拠です。 米国で、1年に80万人とされてきた、法と倫理に反する破廉恥罪の児童＆幼児＊＊と、＊＊＊＊や＊＊＊＊（エプスタイン島）の名簿・ビデオ・生きている証言もあるからです。 合計で、1万2000人余。米国の超有名人で、該当しない人を探すのが難しい。人間は、場面で、多面的な仮面を被ることできますが、精神の芯が怪しい花の腐臭を放っていたのです。 それがWIKIリークスとエプスタイン島の名簿です。 床と蔵までをあけた米国の大掃除の革命です。 軍事裁判所があるグアンタナモは、トランプが今日の日に備えて、2倍の、2万2000人に拡張されています（2018年）。 2年前に、1万2000人を軍事裁判にかける、レッド・ファイブが想定されていました。富裕者の資産と預金は、搾取と脱税の不正所得として、新国家に没収されるでしょう。 2020大統領選挙は、トランプが、2年前から仕掛けた誘蛾灯でした。大小の害虫たちが集まり、仕掛けた罠にかかったのです。 トランプの戦略は、裁判と議会では世論を喚起することでした。 フェイクメディアとDS（1万2000人）は、自分たちで墓穴を掘ったのです。今日もまだ、気が付いていないでしょう。精神と倫理が歪んでいるからです。「嘘つきトランプ」とすれば、その戦略は読めない。 1万2000人の軍による、逮捕のピークは、1月16日土曜日（NY時間）です。日本では、日曜日早朝です。 逃亡するDS側に知らせないため、レッド・ファイブのDECLASS（検挙）は機密開示がされず、逆に、負けを認めたかともとれるダブル・ミーニングの言葉が出されたのです。 例えば、トランプが最後のスピ─チ使ったseamless transition: つなぎ目のない政権移行、またはスムーズな移行。 トランプからバイデンヘという、主語がない。 移行という言葉も、移譲（ゆずる）でなく微妙です。 トランプは、政権を降りるといったことは一度もありません。 12月の記者会見での、礼を欠いた執拗なCNNの質問に対し、「選挙に不正がなければ、当然、降りるよ」と言ったことは一度だけあります（20年12月初旬だったか）。翌日のメディアは、「トランプが負けを認めた」でした。 お送りした＜フェイク・ニュースの構造＞で、分析した通りのものです。メディアは、トランプの罠にかかり、フェイクを上塗りしました。 今日のCNNも続けています。 自分で、Hellに行く。 軍による逮捕と、軍事法廷は、警察（FBI）・検察と公開裁判とは違い、秘密です。許可のない政府（軍も政府です）の、機密漏洩は刑事罰を受けます。 オバマ、ヒラリー、R家のエ─ジェントのジョージ・ソロスが軍に逮捕されていてもまだ機密にされている理由がこれです。 トランプは、1月6日の議会前の演説で、 ・オバマはどこだ？ ・ヒラリーはどこにいる？ とおどけていました。 意味は伝わったでしょうか。 戦後は、戦争はないことになっていて、軍事裁判もない日本の警察・検察の逮捕と裁判と180度違います。徴兵制は1973年に終わり、今は職業軍人の時代です。 武装した外交官＆警察が、ペンタゴンです。米国では、戦争は外交の延長線上であり、日常的です。戦後もおよそ毎年、地域戦争をしてきたのです。 米国には戦後はない。 今回のような革命があります。 1月19日から、略語は奇妙な響きで、嘘のようなコード名「ネサラ・ゲサラ法」の大統領令が出されます。 〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜 （1）『ＮＥＳＡＲＡ』 National Economic Security and Recovery Act (国家 経済安全保障改革法) （2）『ＧＥＳＡＲＡ』 Global Economic Security and Recovery Act (地球経済 安全保障改革法) 就任式前の1月19日には、バイデンとカマラ・ハリスは逮捕済みです。その日から、120日間（4か月）は大統領不在でなく、 ・暫定大統領に現役のドナルド・ダックではないトランプが、 ・副大統領には、米軍のマイケル・フリン将軍が就任します。 この4か月に、20万ページに及ぶ機密書類が開示されます。 国民には、1週間×4時間？の放映が必要なビデオ（作成済み）で、 革命の内容と理由が示されます。 21年5月には、大統領選挙と、上下両院選挙が実施されます。 「トランプ党（MAGA：Make America Great Again:アメリカを再び偉大に）」からは、大統領にトランプ、副大統領にはこの戦略作りに加担したJFK・ジュニアが立ちます。ケネディのような歓呼と圧倒的大差で選ばれるでしょう。対抗馬はないかもしれません。 上下両院再選挙です。MAGAが最大多数を占めることは確実でしょう。 トランプは20年9月に準備していた国名；アメリカ共和国を宣言します。日本はそれから東京五輪、どこまでものどかでお馬鹿さん。 新生アメリカ共和国にふさわしい憲法案が作られ、審議と投票が行われます。 （1）クレジットカード、住宅融資などの債務は、銀行および政府の（法貨を作ってきた）不法行為によるものである。ゼロにリセットされる。これは、連邦準備銀行(FRB)による最夢だった、債務の免除である。 所得税は廃止される。（注）負債免除の明細には条件が付く。 （2）歳入庁(IRS)の廃止。IRSの職員は、米国財務省の売上税分野に転職する。政府の税には、14％の付加価値税（消費税）のみが課される。食品、医薬品、中古品には売り上げ税は課税されない。 ※生活必需品でないアイテムのみに14％が課税される。 （3）高齢者への年金支払いの増加させる。 （4）裁判、および法的事項は、憲法へ回帰する （新憲法で違憲になる法は廃止）。 （5）貴族称号に関する修正憲法の復帰。数十万の外国勢力（中国CCPの支配下にある米国人は、市民権を失う。他の国に追放され、生涯再入国ができなくなる。それらの人々の数百万の大学卒業の学位は価値のない紙切れになる。 （6）NESARA宣言の後120日以内での大統領、および国会議員選挙の実施。 （7）選挙監視員の選出と特定の利益グループによる不法な選挙活動の防止。 （8）新しい米国財務省による金・銀・プラチナなどの貴金属の準備資産がある通貨（ステープル型仮想通貨）の発行 （（注）旧ドルと、トランプ・ドルの交換比率は不明） 1933年の、フランクリン・ルーズベルトから始まった米国の破産状態の終了。 （注）対外純債務1000兆は消却される。日本は対外純資産360兆円の損害か。 中国は破産し、CCP党員100名の名義の1200兆円のスイス預金は、不正マネーとして凍結。 （9）米国人の出生証明記録の、米国運輸省証券としての販売の禁止。 （10）憲法に沿った米国財務省銀行システムの創設。 ・連邦準備システム（FRS）の廃止。 ・移行期間中には、連邦準備銀行(FRB)は、米国財務省の監視の下に一年間だけ、旧通貨の回収と廃止のための運用を許される。 （あとはFRBを、財務省が吸収合併） ・金融に関するプライバシーの回復。 （匿名預金か：税は消費税で所得税はなくなるから可能になる。タックスヘイブンマネーの米国回帰：推計1000兆円）。 （11）全ての判事と、検察官の憲法準拠のための再訓練（再教育）。 （12）世界的な軍事攻撃行動の中止（世界が同時に不戦宣言）。 （13）世界平和の確立。 （14）人間性確保の為の膨大な金額の資金の放出（貧困層救済）。 （15）国家安全保障の名目のもとに国民から隠蔽されていた6000件以上のフリーエネルギー装置、反重力装置、音響ヒーリング機械を含む特許の解放。 （16）地球上の現在、および将来のすべての核兵器を排除する。 〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜 ・・・以上、夢幻とも思える世界が5月の米国です。日本はどうすべきか。一緒に考え政府に提案しましょう。 政治家、官僚、R家の学説仕込みの学者は、頭脳がマヒするでしょう。 宗教、哲学、数学、工学、理学、医学のみが活きます。米国民の生活は豊かになります。日本が2位。 R家の欧州は没落、中国は破産です。 ・・・＜抜粋終了＞・・・ （管理人注１）アースラインとなっていますが、アースアライアンスのことだと思います。これは「ＢＢニュース」さんに情報を提供している組織の名前です。 （管理人注２）中国ＣＣＰとは、中国共産党のことです。 紹介させていただいた吉田さんの記事を補足します。 所得税、相続税が無くなり、１４％の消費税（付加価値税）に一本化されるとなっていますが、「ＢＢニュース」さんによれば、消費税は１７％になるそうです。 ＮＥＳＡＲＡを提唱したシャイニ・グッドウィン氏と、ＮＥＳＡＲＡインスティテュートという組織があり、そこで消費税は１４％〜と提唱されていました。ただし、課税対象外をどうするかという細かい問題があり、その項目次第では２２％まで検討する必要があるとされていました。 また国民から隠蔽されていた６０００件以上のパテントの公開ですが、今では１２０００に達するそうです。 吉田さんは、中国は破産すると言われていますが、破産後の中国に対し石川新一郎さんの情報源から情報があります。 中国は、内部から崩壊してゆき、最後はいくつかの国に分裂していくといいます。おそらく今の軍管区にそった国境線になると思われます。巨大国家、中華人民共和国の崩壊です。 石川新一郎さんの情報源から紹介します。 「中国人民は敵でなく、共産党が的です。 そこに暮らす人々は、人間の尊厳を奪う共産国家を捨てることになるでしょう。 今、中国共産国家は、少し時間は掛かるが、自ら破滅に向かっています。 内部から間違いなく破滅に向かっているプロローグの音楽が聞こえています。 近い将来、巨大な国家が崩壊し、いくつもの国々に分かれるのを見るのも近いでしょう」 ただし国の分裂はすぐに起こるというものではなく、何年も先のことのようです。 （２０２０年１月１３日） |
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