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最終更新日:2025年1月11日



首都圏を襲う災害の話



 日本で今、一番心配されている自然災害は、南海トラフ巨大地震ではないかと思います。
 中央防災会議は、マグニチュード9.1の地震が起きた際の死者・行方不明者は32万人に達すると想定しています。
 311ですら死者2万人なので、32万という数字は日本人に強烈な印象を残したのではないかと思います。

 今回は、そうした南海トラフではなく、首都圏を襲う災害の話題です。
 いよいよ2025年に入り、『日月神示』のいう大峠のクライマックスの年となりました。
 私自身は長野県に移住しているため首都圏を襲う災害に直接被害を受けませんが、親類縁者、友人、知人はすべて東京を中心とした首都圏に住んでいるので、首都圏を襲う災害には強い関心があります。
 私の友人、知人の多くは大峠のことを知っていても、仕事や家族、その他諸々のしがらみがあり、田舎に移住したくてもできないのが現状です。
 大峠のことを知っている首都圏在住者の多くはそうだろうと思います。
 そうした人々は、移住は無理でも災害い対する備えはそれなりにされているのだろうと思います。
 今回は、そうした人々に中央防災会議が想定している被害状況をお伝えし、少しでも参考にしていただければと思います。
 まず、『2025年の大崩壊』(浅井隆著、第二海援隊)から、巨大な自然災害が起こると社会にどんな影響があったのかということを近世ヨーロッパで起こった火山噴火の例で紹介したいと思います。
 大規模災害は歴史を変えてしまいます。


 ・・・<『2025年の大崩壊』、p119〜p122から抜粋開始>・・・

 人類は常に天災によって滅びかけてきた

 地震、津波、洪水、暴風雨、高潮、竜巻、落雷、干ばつ、森林火災、大雪、土砂崩れなど、私たちが住む地球では、ほぼ毎日どこかでこれらの自然災害が発生し、経済被害はもちろん尊い人命まで失われている。自然災害は人間が対抗して勝てるような相手ではなく、災害による打撃をなるべく少なくするために事前の準備を整えたり、災害発生時に避難するなどしてきた。それでも大きな災害が発生するたびに、その地域に深刻な被害がもたらされてきた。
 中でも、とりわけ規模の大きい巨大天災は、たびたび人類を危機的状況に陥れた。歴史を振り返ると、人類が存亡の危機に立たされるほどの極めて大規模な巨大天災が発生したことがわかっている。そのような天災は、人類の歴史をも大きく変えてきた。
 1783年に発生したアイスランド南部にある「ラキ火山の大噴火」も、ヨーロッパの歴史を大きく変えたと言われている。この噴火は単一の火口ではなく、地表の割れ目から溶岩を噴出する「線状噴火」であった。長さは25キロメートルに亘り、140もの火口が新たに生まれた。私は、ヘリに乗って上空からラキ火山を見下ろしたことがあるが、延々と火口が連なる様子には開いた口がふさがらないほど驚いた。
 熔岩の噴出は5カ月、噴火自体は8カ月に亘り続いた。ラキ火山の噴火は、アイスランドに壊滅的な被害をもたらした。流れ出した溶岩が山腹の氷河を溶かしたため洪水が下流域の集落を襲い、21の村が壊滅し241人が命を落とした。噴煙により日照が遮られ、農作物はほぼ全滅した。極度の餌不足から多くの家畜が死に、肉や乳製品の入手が困難になった。噴煙による濃い靄(もや)のため出漁もままならず、漁獲量は激減した。多くの人々が餓死し、アイスランドの全人口の約24%が失われたという。
 大規模な噴火は、日照を遮り寒冷化をもたらすことがある。寒波の影響はヨーロッパ全域、さらには遠く北アメリカ大陸にまでおよび、農業に大打撃を与えた。フランスでは小麦が凶作となり、1785年から数年間に亘り深刻な食糧不足が発生した。当然、小麦価格は高騰し、それは食糧価格にも波及する。
 1761から88年にかけて、パンの価格は7倍に高騰した。パンが値上がりするたびに、生活に窮した人々によるパン屋の襲撃や暴動が多発した。年を追うごとに事態は深刻の度を増し、1788年には春の干ばつや夏の嵐などもあり、農作物に甚大な被害が生じた。さらに、同年末から翌年にかけては異常な寒波に見舞われた。民衆の我慢は、すでに限界を超えていた。1789年7月14日、民衆の怒りはついに爆発した。群衆がバスティーユ監獄を襲撃し、これを契機に争乱はフランス全土に波及、フランス革命へと発展したのだ。
 バスティーユ監獄襲撃から約3カ月後の10月5日、パリでは武器を持った主婦たちが市庁舎前の広場に集まった。総勢2万人に膨れ上がった民衆は、ベルサイユ宮殿に向かった。一部は暴徒化し宮殿内に侵入したが、王や王妃を殺すことはなかった。彼らが要求したのは、パンであった。彼らは、誰もが飢えていたのだ。彼らにとっては、革命などよりも空腹を満たしてくれるパンの方がずっと重要だったに違いない。
 ラキ火山の噴火が民衆に飢えをもたらし、絶対王政に対する民衆の不満が高まり、それがフランス革命へとつながって行った。ラキ火山の噴火が、フランス革命の大きな要因の一つであることは間違いない。
 ちなみに日本でも、ラキ火山噴火からわずか2カ月後、浅間山が大規模噴火を起こしている。この「天明大噴火」は浅間山山麓の村を壊滅させ、大規模な火山泥流は吾妻川や利根川を通じて太平洋や江戸湾にまで到達したという。火山灰が日照を遮ったことで天候不順となり、それが「天明の大飢饉」の大きな要因になったと言われる。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 では、まず首都直下型地震についての解説です。
 私が意外だったのは、1923年の関東大震災は首都直下型地震に分類されないということです。
 首都直下型地震とは、東京、千葉、埼玉、茨城、神奈川、山梨(南関東地域)の内陸部で発生する内陸型地震のことで、関東大震災は地表の下にある岩盤(プレート)の衝突によって起こる「海溝型」(相模トラフ)の地震ということのようです。


 ・・・<『2025年の大崩壊』、p139〜p141から抜粋開始>・・・

 首都を襲う恐怖の直下型地震

 日本列島は4つのプレートの境目に位置するため、南海トラフ巨大地震や東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)のような「プレート境界地震」が周期的に発生する。それに加えて、国内には確認されているだけで2000もの活断層が存在するため、「直下型地震」も頻繁に発生する 。
 関東地方にも多くの活断層が存在しており、それらの活断層が直下型地震を引き起こし首都圏に大きな被害をもたらす。これが、「首都直下型地震」だ。関東地方南部を震源域として、マグニチュード7クラスの地震が繰り返し発生している。
 江戸時代に発生した首都直下型地震が1855年の「安政江戸地震」だ。江戸直下を震源に、最大震度は江戸や横浜で6強を記録している。小雨が降り、風が弱かったことから大規模な延焼が起きなかったのはせめてもの救いであったが、1・5平方キロメートルを焼失した。江戸市中の死者数は1万人前後と推定される。
 1894年に起きた「明治東京地震」も首都直下型地震だ。東京湾北部を震源とし、最大震度は6であった。東京から横浜にかけての東京湾岸を中心に死者31名、建物の全半壊130棟の被害を出した。
 首都直下型地震といっても、「東京の直下を震源とする地震」に限定されるわけではない。関東地方南部(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・茨城県南部)を震源として繰り返し起きるマグニチュード7クラスの地震を指す。143ページの図に示したように、安政江戸地震、明治東京地震以外にも、南開東を震源とする直下型地震は頻繁に起きているのだ。
 これら8つの大地震を根拠として、政府の地震調査委員会は2014年に首都直下型地震の発生確率を、今後30年間で70%としている。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 上記引用文の「143ページの図」を書き出したものを示します。

@ 1782年8月23日  天明小田原地震   M7.0

A 1853年3月11日  嘉永小田原地震   M6.7

B 1855年11月11日 安政江戸地震    M6.9

C 1894年6月20日  明治東京地震    M7.0

D 1894年10月7日  東京湾付近の地震  M6.7

E 1895年1月18日  茨城県南部の地震  M7.2

F 1921年12月8日  茨城県南部の地震  M7.0

G 1922年4月26日  浦賀水道付近の地震 M6.8

※1923年9月1日に発生した「関東大震災」は直下型地震ではない


 こうして見てみると、1782年〜1922年の140年間の間にM7前後の首都直下型地震が8回も起こっています。
 「首都直下型地震はいつ起きてもおかしくない」、という言葉をリアルに感じます。

 では、首都直下型地震が起きた際の中央防災会議の被害想定です。


 ・・・<『2025年の大崩壊』、p141〜p144から抜粋開始>・・・

 「首都直下型地震」で想定される被害

 首都直下型地震の被害想定については、2022年に「中央防災会議」が最終報告を公表している。それによると、都心南部で風速8メートルの風が吹く冬の夕方にマグニチュード7.3の地震が発生した場合、最大震度は7を記録し、61万棟の建物が全壊、または焼失するとされる。このうち、41万2000棟が火災により焼失するという。火災のリスクが特に高いのが、「木密(もくみつ)地域」と呼ばれる山手線の外側から環状7号線の間に多い木造住宅が密集して広がるエリアだ。死者数は最大で2万3000人にのぼり、その7割に相当する1万6000人が火災が原因で死亡するとされる。
 都市部では通勤や通学に出る人も多く、帰宅困難者は450万人を超え、避難者は最大で299万人にのぼると想定される。経済被害は、ほぼ国家予算に匹敵する95兆円と想定されている。そのうち、建物が壊れるなど直接的な被害が42兆円余り、企業の生産活動やサービスが低下するなどの間接的な被害が48兆円弱を占める。
 また、公益社団法人「土木学会」が被害額を算出している。それによると、経済活動の低迷によるGDPの損失を示す「経済被害」が954兆円、被災した建物などの被害額を示す「資産被害」が47兆円で合計1001兆円を想定している。また、国や自治体の財政収支の悪化を示す「財政的被害」は389兆円にのぼると推計している。
 これでも、「南海トラフ巨大地震」に比べると全体の被害額は少なく見積もられるが、政治・経済の中枢である首都が大きな被害を受ける点で、国全体として受けるダメージは南海トラフ巨大地震にまったく引けを取らない。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 では次に、“その時”が近づいていると危惧される富士山噴火です。


 ・・・<『2025年の大崩壊』、p144〜p146から抜粋開始>・・・

 富士山は何度も噴火を繰り返してきた

 富士山も、これまで何度も噴火を繰り返してきた。長らく「火山噴火予知連絡会」の会長を務めた藤井敏嗣氏によると、富士山は過去3200年間に100回噴火したという。つまり、平均すると富士山は30年に1回噴火しているのだ。また、「産業技術総合研究所」がまとめた調査結果によると、富士山では溶岩が流れ出す規模の噴火が、過去2000年間に少なくとも43回はあったという。
 記録が残る歴史時代で最大規模の噴火が、864年に発生した「貞観噴火」だ。1.2立方キロメートル以上ものマグマが放出され、流れ出た大量の溶岩が山麓を広く覆いつくし、山麓にあった広大な湖の大半を埋めてしまった。その時、埋没を免れた湖の一部が「西湖」と「精進湖(しょうじこ)」だ。その後、溶岩の上には長い年月をかけ、森林が形成された。それが、青木ヶ原樹海である。
 貞観噴火の5年後、869年には「貞観地震」が起きている。貞観地震は日本海溝付近を震源域と推定されるマグニチュード8.3以上の巨大地震で、三陸を大津波が襲い、甚大な被害をもたらした。2011年の東北地方太平洋沖地震は、この地震の再来と考えられている。
 直近の噴火は、1707年の「宝永大噴火」だ。これまでの数多くの噴火の中でも、この宝永大噴火は富士山の三大噴火の一つに数えられる大規模なものだ。噴煙の高さは上空20キロメートルに達し、大量の火山灰を噴出し農業などに甚大な被害をもたらした。偏西風に運ばれた火山灰は、100キロメートル離れた江戸にも大量に降り積もった。大量の降灰により、江戸の町は昼間でも暗く、燭台の明かりが必要だったという。降り積もった灰は強風が吹くたびに舞い上がり、長い間、多くの江戸市民が呼吸器疾患に苦しんだ。
 宝永噴火は、宝永地震の49日後に始まった。富士山の「マグマ溜まり」は、宝永地震の強震域にある。噴火は、宝永地震の地震波により富士山の地下にあるマグマが発泡(はっぽう)したことで生じたと考えられている。
 宝永大噴火を最後に、富士山は実に300年以上も不気味な沈黙を続けている。300年以上の噴火休止はまれであり、今後、いつ噴火してもおかしくないと指摘する専門家は少なくない。300年間、マグマは溜り続けているわけで、巨大地震の地震波が富士山の噴火を誘発する可能性は十分考えられる。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 では、富士山噴火で想定される被害状況です。


 ・・・<『2025年の大崩壊』、p146〜p148から抜粋開始>・・・

 富士山噴火で想定される被害

 文明が高度に発展した現代において富士山が大噴火した場合、その被害は宝永大噴火などの過去の噴火とは比較にならないほど甚大なものになるのは確実だ。富士山に近い地域では、噴石の直撃、土石流、洪水などにより多数の死傷者が出て、建物の損壊や焼失などの被害が生じる。降灰は土壌に悪影響をおよぼし、作物が枯死するなど農業も壊滅的な被害を受ける。国の「富士山ハザードマップ検討委員会」は2004年に富士山噴火による経済被害について、「宝永噴火と同規模の噴火が起きた場合、被害額は最大で約2兆5000億円にのぼる」と想定している。
 しかし、最大の被害額が2兆5000億円で収まることはまずないだろう。実は、富士山ハザードマップ検討委員会によるこの試算には、成田空港や羽田空港、新幹線や東名高速道路が長期間使用不能になるような被害は含まれていないという。噴火がいつまで続くかはわからず、被害額の算出が困難という理由からだ。しかし、日本経済を支えるこれらの主要な交通インフラが長期間使用不能になった場合、その被害額が桁違いのものになることは避けられまい。
 実際、富士山の大規模噴火がもたらす経済被害について、100〜200兆円とはじく専門家もいる。なにしろ、日本の上空には強い偏西風が吹いており、首都東京は富士山の風下側わずか100キロメートル程度に位置する。富士山が噴火すれば、数時間後には東京に火山灰が降り注ぐ。溶岩や鉱物のかけらである火山灰は、ガラスの破片のように鋭利なため人体にも非常に有害だ。目に入れば結膜炎などを引き起こすし、吸い込めば気管や肺にダメージを与え喘息など呼吸器系の病気も増える。
 降灰は都市機能も容赦なく破壊する。道路が通行不能になり、航空機も運行不能、鉄道は車輪やレールの導電不良による障害の発生が想定される。ライフラインについても、漏電による停電、浄水場の処理不能による給水量の減少などが懸念されている。
 電子機器への影響は特に深刻だ。火山灰が電子機器内部に入り込むと、故障や誤作動を起こす可能性がある。多くのパソコンや携帯電話、テレビが使用不能になる。東京には官公庁や大企業が集中しており、コンピュータシステムのダウンによる経済への影響は計り知れない。場合によっては首都機能の維持は困難になり、首都移転を強いられる可能性もある。そうなれば、東京の国際的な地位の低下は避けられない。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 これまで首都圏を襲う地震や富士山噴火を見てきましたが、『日月神示』は大峠で日本を襲う災害を「水」だと言っています。
 「水」といえば、「ヤスの備忘録」のヤスさんのメルマガに気になる記述があったので紹介します。
 昨年7月のトランプ氏銃撃事件で耳を負傷するという予言を的中させたブランドン・ピッグス牧師が以下の予言をしているようです。

・2025年2月9日のスーパウボウルの日前後に、M10.0の観測されたことのない規模の地震が米西海岸一帯で発生。アラスカの火山も連動して噴火。巨大津波の発生でポートランドとシアトルが壊滅。サンフランシスコは半壊。

・巨大津波は日本を襲う。東京は壊滅。

 上記2つの予言は連動しているのか、それとも独立しているのかよくわかりません。
 アメリカ西海岸で発生した地震による津波で東京が壊滅するというのはちょっと無理がある気がします。M10という超巨大地震とはいえ、地球の反対側にあるアメリカの地震による津波が東京を壊滅させるとは思えず、東京湾の海面の上昇が観測されるぐらいではないかと思えます。
 とすれば、これは日本近海の太平洋側で大きな地震があり、その津波が東京を襲うということなのかと思います。
 ちょっと前に、京都・蓮久寺の三木大雲和尚が、京都が津波に襲われる夢を見たという話題を紹介しました。
 地図を見ると、京都駅は大阪湾から40km以上離れている上に、京都駅の標高は28mぐらいなので、大阪湾から侵入した津波が京都に達するというのは、たつき諒さんが言う超巨大津波以外は考えられません。
 たつき諒さんは、日本の4分の1、3分の1が水没すると言っておられるので、その規模であれば京都が津波に襲われるというのはありえると思います。。
 あるいは、太平洋岸で震源が異なる複数の巨大地震が同時多発的に発生するケースも考えられます。

 こうした想定は、中央防災会議などが発表しているものと一線を画します
 つまり被害想定では、以下のように2つのタイプがあることになります。

@首都圏を巨大地震や火山噴火が単発的に襲うといった、中央防災会議が想定しているケース。

Aたつき諒さんが言うような日本の4分の1、3分の1が水没するといった事態。あるいはブランドン牧師がいう東京が巨大津波で“壊滅”するといったケース。


 @を想定するのであれば、3日間の水や食糧備蓄、避難経路の確認、防災リュックの用意など、これまで言われてきた準備で済む話です。
 しかしAを想定するとなると、話は全然違ってきます。
 首都圏に住んでいれば、生き残れる可能性は極めて低くなります。また、幸運にも3日間生き延びたとしても、救援に来るはずの自衛隊も壊滅していて来てくれません。
 そうなると、あらかじめ首都圏を脱出して移住するか、移住とまではいかなくても緊急時に避難できる安全な場所を確保しておくという選択肢しかありません。

 これを読まれている訪問者の方々は、@とAのどちらを想定されているでしょうか。
 @とAのどちらに、ピンとくるものを感じられるでしょうか。

 私は個人的にはAです。
 私は、1999年のノストラダムスも2012年のマヤ予言も「何も起きない」だろうと思っていました。
 しかし、今回だけは違った見方をしています。
 情報収集した結果だけでなく、「何か大きなことが起きる」という予感があるのです。
 それゆえ、Aにピンときた方には、(移住は無理でも)田舎に安全な場所を確保するといった対策を早めにとってほしいと願っています。


 (2025年1月11日)





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