2021年

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アメリカでこれまで起こったことと、これからの展望

『地球と人類を救う真実追及者たちとの対話』から

ネサラに関するおとぎ話

デクラス(機密解除)の予告編の動画

注目の大統領就任式

トランプ大統領再選後に起きること

いよいよ反撃開始!(その2)

いよいよ反撃開始!

アメリカでこれまで起こったことと、これからの展望...2021年2月21日

 アメリカでこれまで起こったことを、吉田繁治さんが「思い入れと形容詞を無くして、あっさり」と書いています。
 思い入れと形容詞を無くすということは、書き手の感情をぐっと抑えて、淡々と事実だけを追うことだと思います。こうした個人の感情を入れずに事実だけを述べて経緯を再確認することは、大事なことだと思います。
 吉田さんの文章で感心するのは、文章を書きあげた後に、形容詞を抜いていく作業をされることです。これにより冷徹な(いえ科学的な)客観性のある、記事になるのだろうと思います。

 ただし、これから紹介する吉田さんの記事には、吉田さん個人も意見も入っており、それに関しては後半に私がコメントしています。

 では吉田さんの最新メルマガ(2月17日)号から抜粋して紹介させていただきます。


 ・・・<『吉田繁治さんのメルマガ(Vol.1139)』から抜粋開始>・・・

■10.トランプの戦略の想定

思い入れと形容詞を無くして、あっさり書きます。
以下の〈1〉〜(12)です(21年2月14日時点のものです)。

(1)前提:軍のトランプ支援:
5年前、2016年の大統領選挙のとき、州知事と上院議員の経験がない素人の不動産業、トランプが当選できたのは、軍による選挙運動の支援による支援があったからだった。

当時は、圧倒的にヒラリーが優位とされ、メディアの全部が、そう見ていた。
トランプの登場は米国と世界にショックを与えた。ビジネス界で有名でも、なぜ政界では素人のトランプが当選できたのかという疑問は抱かないだろうか。

強力な組織の後押しがない限り、大統領には当選できない。不利を自覚していたバイデンが、組織的な不正投票(約1000万票:ピーター・ナバロのレポートから推計)を使った理由がこれである。

米国での軍の社会的なポジションは、江戸時代の武士階級のように高い。わが国の(敗戦と憲法のため今も日影の存在である)自衛隊からは類推できない。ワシントンDCに行けば、米国を防衛する軍のステータスの、社会的な高さは、一目で分かる。

現在、米国の物流センターには、軍のロジスティクスから、退役軍人の所長も多い。CIA長官から国務長官にもなる(ポンペオ前国務長官:トランプの熱烈な支持者:2024年大統領候補)。

日本では、元自衛隊員が外務大臣や首相になることは、可能ではあっても考えられない。しかし米国では、マッカーサーの部下だったアイゼンハウアーは陸軍、ケネディは海兵隊だった。

(2)軍の派閥:
米軍(ペンタゴン)とCIAには派閥があり一枚岩ではない。2000年代のブッシュの、軍産共同体(ネオコン)に組みしない裏の軍組織がある。(注)日本の戦前の軍にも、派閥はあった。自民党にも、野党にも派閥がある。徒党を組むのは人間の性(さが)です。

CIA、FBIの中には現役・退役を含んで、反政府の地下ネットワークであるQが形成されてきた。表の軍組織の軍産共同体は、DS派だった(クリントン、ブッシュ、オバマの3代:24年)。

Qの周辺団体であるQアノンは(=匿名のQという意味)、退役軍人と政治家志望者による匿名の拡散的なフォロワーであろう。これは、Q本体のネットワークではない。

Qアノンの分派もいろいろあり、それぞれが、荒唐無稽なところを50%は含む陰謀論を振りまいている。「ワシントン情報」として発表していたある日本人(管理人注)も、これである。

Qは反ワシントン政府だから、ワシントン情報とはいわないはずである。Qが誤解されるのは、陽動作戦をとっているQアノンの、見えない複数の存在のためであろう(この項は推測)

1月6日に、自分のラップトップ(確か3台)を、潜入した特殊部隊 に捕獲された下院議長のペロシが狂乱し、意味がない弾劾裁判を誘導した理由は、関与と指示をしたANTIFAの暴力の犯罪がメールとファイルから分かるからである。

(3)茶番の裁判:
弾劾裁判は、トランプ側弁護人が、民主党のペロシ、Kハリス、ウォーレン議員を含み、議会乱入の暴力を働いたANTIFAを含んで301人もの宣誓証言を求めたため、告発が藪蛇になる民主党側は泡を食って、短期採決に入り、否決された(CNNはこれを報じない)。

(4)5年前:
軍の一派は、2016年に、冷戦後の経済グローバリズムとして、中国CCP、DSからの腐敗が激しく、イランやISISとも癒着していたオバマ政権への、クーデタを計画していた。報道がなくても、スパイ的な諜報と、指示を受けた軍事行動をする軍には簡単に、オバマの影の行動が分かる。

ケネディ暗殺と9.11の政府報告に疑念をもっていたトランプが、2016年11月選挙の準備をしていたとき、軍の中核メンバーから紹介を受け、このクーデタ計画を知った。

自分が大統領になれば、DSを壊滅させる政策を推進することをトランプは約束し、軍に合体した(2015年頃か?)。軍のクーデタは国民と海外からの反発を招くからである。

合意が成立し、2016年に予定されていたクーデタは延期され、軍の組織は、トランプの選挙を応援した。

幸運にも、ヒラリーの油断(素人には勝てるという自信過剰)から、トランプが票を得て大統領に就任した。

DSを壊滅する軍の計画は、2017年から2020年のトランプ戦略に委任された。(注)オバマとヒラリーは、当然、軍の隠れた計画は知らない。

〔大統領選挙での組織的不正の予想〕
2017年から、オバマ元大統領とクリントン夫妻がヘッドになって、フランクフルトとローマにもあったドミニオンも巻きこんだ、2020大統領選挙の組織的な不正が計画された。指令を出していたオバマ財団の事務所は、ワシントンDC.にある。

オバマ元大統領は、バイデンのあと、夫人のミシェルを大統領にする計画をもっていた。

大統領になったトランプは、軍人の報酬を厚くして軍のトランプ支持を高め、クリントン、ブッシュ、オバマの軍産共同体が行っていた戦争と、海外派兵からは撤収し、4年間、戦争をしなかった。

一方で、中国CCPの年々高度化した軍事力への対抗と2020年のため、ハイテク装備の、宇宙軍を作った。宇宙軍は、米国と世界各地で、秘密裏だがすでに、見えない空中で活躍している。

(5)2018年大統領令:
2020年大統領選挙の不正は、2年前の2018年から、トランプ側から予想されていた。トランプは、海外からの選挙関与を「反逆罪」とする2018年大統領令を出して罠をしかけた。

米国の政治では、少額でも海外からの献金があるか、または情報の支援を受けると、反逆罪でアウトになる。

トランプは、民主党に組織的な不正選挙を実行させ、平和的な憲法で裁くことができる「反逆罪」を完成させた。

(6)1.20就任式:
1月20日の就任式も、不正選挙による当選という反逆罪の完成のために行わせた。就任式は、海外からの不正選挙干渉の、国家反逆罪の実行を、国民に見せる儀式だった。

(7)議事堂と、WHの包囲:
就任式を実行させるため、議事堂とホワイトハウス(WH)は、「テロからの護衛」という逆のことを言って、5000人(最高時は5万人)の軍に包囲させた。

(注)最短でも3月半ばまで続く。一説では、封鎖は永遠に、ともされている。包囲されているバイデンは、なぜか、2021年11月まで続けると述べた。陰から、トランプの指示を受けているのか。

大地下の捜索のために、軍は、鉄板と鉄条網で議事堂とホワイトハウスを包囲した(最高刑が死刑の、別の犯罪にかかった児童の保護)。1月27日から、各地で襲撃が行われ、2週間で終わった(2月6日)。軍による、地下道襲撃の都市では、大規模な停電が起こっている。
https://poweroutage.us/

ワシントンDCの地下からも、多数の児童が保護され、窓を黒く目張りした大型バスで病院に運ばれた(住民が撮ったスマホ動画)。現在、肉体的、精神的な治療を受けている。西海岸、フロリダでの児童保護も行われた。その間は、停電だった。

行方不明の児童・幼児(3歳〜17歳)は、1年に約76万5000人と多い(FBI情報)。累計ではなく、1年である。(CNNも、目立たせないためか、小さく報道してはいる)。「Qアノン」が動画で示していたことは、事実だった。(注)ただし、CNNの報道は、7万6500人の桁間違いではないだろうかとも思える。ともかく多すぎる。事実なら、言葉がない。

(9)軍による包囲の理由:
厚い鉄板と鉄条網での包囲と、約1メートル間隔での軍人の配置は、国民に、16キロ四方の特別区のDCは、もう米国政府ではないと知らせるためだろう(理由の推測)。1月20日に、平和的に(ここが重要)、軍のクーデタが完成した。

3月〜5月には、1月末からの暫定政権(たぶんクリストファー・ミラー将軍)を終わり、法的には無効だった、不正選挙の再選挙をし、圧倒的にトランプを勝たせる。反逆罪に加担したDS派を一掃する予定であるという(弾劾裁判終結後の、トランプスピーチからの読み)。当初は3月4日だったが、児童の保護のため、5月まで伸びたのだろう(推測)

民主党議員には、国家反逆罪で告発される恐怖をもっている人がいる。本人には、不正選挙と犯罪の自覚はあるからだ。

代表的なものは、ラスベガスのマフィア&麻薬一家のペロシ。麻薬と賄賂のハリス、そして麻薬、ウクライナとCCPからの賄賂、児童**、子女**という犯罪家族のバイデンが、実の娘の自筆日記(FBIが公開した)も含む、多くの証拠で明らかになっている。

不正選挙の自覚があるバイデンが大統領(仮?)を続けているのは、不思議である。民主党の知事・市長が、麻薬を合法化する理由は、連邦議会の民主党議員が、麻薬の流通に関与しているからであろう。

国民の目に、逮捕が分かりにくくなるのは、米国に「封印告訴状」の制度があるからだ。逮捕まで当局からは開示されない。米国では軍も逮捕ができる。

米国では逮捕されても、軍からは、記者発表はない。FBIは発表することがある。今回、20万件という大量の訴状が、封をされて保留されている。令状がなくても、米国では逮捕ができる(日本は令状がないと逮捕はできない)。

(10)戒厳令:
1月6日(上下院合同議会:選挙人の決定日)のトランプには、戒厳令という方法はあった。しかしそれは、表面に現れる戦略としては採らなかった。

国民向けには、一貫して、民主党の不正選挙とトランプへの国民の支持を訴え、憲法を守る方法をとった。この結果生じたのが、バイデン政府と軍政の二重政府。これは国民の目に見えない水面下であろう。

不正選挙を表向きの理由にスーチーを追放したミャンマーのように、戒厳令下の軍政でトランプが大統領を奪還すれば、容易ではある。しかしそれでは、軍が立てた大統領になる。民主主義国の、国民が選んだ大統領という正統性は失われる。

また、クーデタで大統領になれば、世界からの非難により、再びDS派の残党を勢いづかせる。民主党が国民の支持を回復し、勢力を得るかもしれない。最悪である。

トランプの選択肢には、フリン将軍、リンウッド弁護士などがトランプに強く奨めた戒厳令とクーデタは、なかった。フリン将軍は、これを保守派のラジオで述べているが、「最後には、賭けのワインはトランプ側」と笑って述べた。

Qアノンが言う軍のデクラスと戒厳令の計画は退けられた。メディアは、このときの議論を、トランプ陣営に生じた不和や裏切りと報じた。メディアは、議論を不和や裏切りと報道したい。トランプ側の崩れと報じたいからである。

(11)憲法に従う:
トランプは、迂遠で手間がかかるが、平和的な、国際金融資本とDSの、児童**を含む犯罪に対する法の執行と、裁判での不正選挙の証明という手段をとった。結審した22の訴訟のうち、トランプ側が15(68%)で勝訴したことが、2月10日に明らかになった。

CNNはこれを報じていない。ワシントンに100人の特派員がいても、高度な駆け引きの英語が要る取材は皆無、CNN、APなどの外信を翻訳するだけの日本の新聞も同じである。朝日は、名うての左派、NYタイムズと提携している。

(12)弾劾裁判:
トランプ弾劾裁判は、民主党の自作自演の、茶番だった。逆に、トランプ側弁護士から民主党幹部の副大統領ハリス、ウォーレン議員、下院議長のペロシによるANTIFAへの暴力扇動が明らかにされた。

弾劾が否決された直後のトランプは述べた。「偉大な米国のため、皆さんと一緒にやるべきことが多い。数か月、不思議な道を行く。しばらく(soon)すれば戻って来る」(同日のスピーチ)。このSoonはいつのことか? 3月か? 5月か?

(1)から(12)が、事実から論理で紡(つむ)いだシナリオです。

【後記】
あなたの考えは、どんなものでしょう? できれば、下の、定型アンケートを送ってください。今後の、記述の参考のためです。

行方不明だったアリバマのジャック・マーは数か月ぶりに現れましたが、CCPから資産を没収されました。アリババの株主であるソフトバンクの孫正義の退任と何か関係があるのか。

アマゾンのジェフ・ベゾスも謎の退任。CNNとABCのCEOも今年中に、退任します。フェイスブックのザッカーバーグ(ロックフェラーの孫という評判)も、自社株を売って現金化しています。イタリアの内閣は崩壊。表でも、不思議なことが多い。まさか、地震は人工ではないでしょう。しかし、神奈川県、静岡県まで伸びた大規模停電は不思議です。東京では、なぜか、帝国ホテルと周辺だけだったという。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 上記引用文で(管理人注)とした部分に触れます。
 おそらく吉田さんは、「ワシントン情報」として発表している日本人は、石川新一郎さんのことを言っているのだと思います。吉田さんは、「荒唐無稽なところを50%は含む陰謀論を振りまいている」との見方をしていますが、私の意見は違います。
 吉田さんは、「Qは反ワシントン政府だから、ワシントン情報とはいわないはず」とその理由を述べていますが、これは理由になっていません。
 一つは、石川さんのところに届く「ワシントン情報」を提供している存在は、自分達のことをQでもなければホワイトハットでもないと言っているからです。Qだというのは、吉田さんの誤解です。彼らは、自分たちはNSAの一部で、今回の大変革のスケジュール管理をしている者だと言っています(12月31日のワシントンからの16回目のメッセージ動画を参照)。
 もう一つは、この存在が石川さんに最初に情報を送ってきたのは、2020年12月14日でした。
 このときは、トランプ氏は現職大統領としてワシントンで指揮ををとっていたのであり、米政権の中枢はワシントンにあったのです。そのトランプさんの元で、一緒に活動しているとして「ワシントン情報」と称したのでしょう。2021年1月20日からは、トランプさんはフロリダの「マール・ア・ラーゴ」に移ったわけですが、わざわざ名称を変える必要もないので、そのまま「ワシントン情報」としているだけだと思われます。
 吉田さんは、「荒唐無稽なところを50%は含む」と言っているので、どの部分が荒唐無稽なのか吉田さんに聞いてみたいところです。
 どちらにしろ、デクラス(秘密情報の開示)が起きれば、すべてが明らかになると思います。

 上記引用記事の(9)で、吉田さんは1月20日に軍のクーデターが完成したと述べています。
 私は違う解釈をします。
 サイモン・パークス氏が言っていたことですが、トランプ氏やその背後にいる米軍を中心とした勢力がどうしても避けたいのは、トランプ氏が軍のクーデターによって政権を握ったと後世の歴史家に書かれてしまうことです。
 軍事力ではなく、あくまでも民主的な法による権力の移譲でなければならなかったのです。そうでなければ、憲法を順守するというトランプ氏の言葉に反してしまうからです。
 これが、たとえ不正選挙であっても、バイデン氏が一応形だけは株式会社USAの第46代大統領として就任することを認めた理由だったと思います(ただし、大統領としての実質的権限はない)。
 また、大統領令を乱発するバイデン政権がいかにひどいかを、米国民を含め世界の人々に明らかにするという理由もあったと思います。

 では、なぜバイデン氏は実質的な大統領としての権限がなく、一時的に米軍に権力が移譲されたのか、という問題が起きます。その法的根拠は何か、です。
 これに関して、石川さんの2021年2月19日の動画で、次のように述べています。

 トランプ大統領(当時)は、2019年に大統領権限移行法ともいうべき法案を成立させていたといいます。
 施行日は2020年3月。
 この条文の中身については、政権移行が行われたとしても、政権移行後なんらかのリクエストがあれば、大統領の執行権は持続できる、という主旨だといいます。
 そのなんらかのリクエストとは、「外国および外国のエージェント、ロビィーストによる選挙干渉があった場合」です。
 2ヶ月後なので、1月20日の離任から2ヶ月後の3月20日までとなります。
 つまり、「外国および外国のエージェント、ロビィーストによる選挙干渉」があったと認定されれば、トランプ氏は9月30日までの任期で復帰できる、となります。
 つまり、トランプ氏は、法律に則って大統領に復帰できる法的根拠があることになります。

 キーは、「外国および外国のエージェント、ロビィーストによる選挙干渉」があったと認定されるかどうかです。
 アメリカの主要メディアや日本の大手マスコミは、トランプ氏側が起こしたたくさんの不正選挙の裁判は、ことごとく敗訴になったと大嘘をついてきました。
 実際は、22の裁判で15勝7敗と6割8分の勝率を誇っています(アメリカの裁判所は全部が腐っていたわけではなかったということです)。残りの25の裁判でも、同様の結果が予想されます。
 しかし一番の問題は、連邦最高裁で外国の干渉による不正選挙だったと認められるかどうかです。
 これに関しては、パウエル弁護士が、来週にも最高裁の判決が出るという趣旨のことを述べているそうです。

https://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/c3677660ed205741704f602bba10a448

 トランプ氏側は、この判決を待っているのではないかと思うのです。
 ここで勝つことにより、トランプ氏が今年の9月までの暫定大統領に就任する法的根拠が整います。

 これに関してですが、石川さんにワシントンからメッセージが届いたので、文字起こしをしました。


 ・・・<『石川さんの2021年2月21日の動画』の文字起こし開始>・・・

 2月19日の動画で、石川様がお伝えした内容は、真実です。
 トランプ大統領は、1月20日に軍に政権を一時的に移譲しました。
 その内容は、2月19日の動画で、石川様の説明どおり大統領選挙に外国勢力の干渉があった場合、その期間は60日間、一時的に軍に政権を移譲することになっています。
 ですから3月20日ではなく、21日まで時間はあります。
 今の新大統領と言われる人間は、正式に認定されていないので、エアフォースワンに乗れませんし、核のボタンの随行者も近くにいません。
 さて現状は、次に述べるとおりです。
 まずは、お金の話をしましょう。
 金融システムは量子コンピューターが、正式に稼働をしました。
 それにより、いつでもゲサラ法を発動できるようになっています。
 各国に資金解除をいつでも要請し、瞬時に解除できるようになっています。
 すでに各国の配り終わった資金は、こちらの指示で解除すればよい状態です。
 まずは政府の債務、つまり国の借金と言われるものが、すべて無くなります。
 その後の資金の分配方法は、どのようにするかは国により異なります。
 日本は3月中に、ゲセラを行うでしょう。
 皆様は心配されるでしょうが、日本政府が勝手に資金を隠したり、自分達政治家が使ったりはできません。
 そのように組み込まれていますので、ご安心下さい。
 我々は日本人を信頼し、大好きですが、日本政府やそこに関係する人々を全く信用していません。
 その前提でシステムは、作っていますので、安心して下さい。
 おそらく日本は、まず宣言後、1年以内に一時金を渡され、その後、ベーシックインカムの制度から、のちに正式な富の分配がなされるでしょう。
 これらの個々人に配られる資金は、皆様の本来の生まれた由来を思い出す時間を作る為です。
 精神性を高め、次の次元に上がってくれることを心から願います。
 次に今ワシントンになぜ多くの兵士がいたのか、そしているのかお話ししましょう。
 国会議事堂の最近の写真やホワイトハウスを上空から見られる方は、何が起きているのかわかるでしょう。
 議事堂の裏の方には、その地下部分を軍隊が掘った形跡が残っています。
 ブッシュ大統領の時に、命じて造らせた地下基地をトランプがホワイトハウスを去ってから掘り出し、ディープステートが今まで行ってきた所業を壊滅させました。
 そこには、いまだに多くの子供たちがいて、最後のアメリカにおけるディープステートの悪魔の巣を掘り起こしました。
 それらの状況をどうしても観てみたいといったトランプ氏やメラニア婦人は、途中から涙で最後までそれらの記録映像を観れなかったそうです。同時に怒りに震えていました。
 我々の持っているある機械により、世界中の地下基地がわかり、それらの一掃作戦は昨年10月にはいったん終わっていました。
 あと残りのわずかな世界中のおぞましいこれらの基地を壊滅させているところです。
 アメリカだけで子供の誘拐組織の主要な人間の逮捕は、1千人を超えています。
 もちろん前回お伝えしたように、日本にもありましたが、壊滅しています。
 我々の最優先は、これらの誘拐され地下に幽閉されていた子供たちをできるだけ助けることです。
 デクラスによりこれらのおぞましい所業が発表されるでしょう。
 その最後の作戦が終わるまでカウントダウンできるあと一歩まできています。
 これらに関わった軍の関係者の皆様には、感謝しかありません。
 さらに現状は、地球のほとんどすべての国々がゲサラ法を順守する方向に向かっています。
 全能の神は地球全体を光の存在に満たしたいようですので、2月16日にデクラスをする予定であったのを少し移動しました。
 もう少しで地球上が愛と光と平和に包まれだします。
 それは初めにお伝えした軍に政権移譲した日から60日以内に発動されます。
 いよいよ嵐がやってくる時期が近いです。
 皆様の存在が唯一無二の存在であり、自分自身が光であることを、どうか思い出して下さい。
 地球は宇宙すべての存在が気にかけてくれています。
 彼らは愛と友情をもって暖かく見守ってくれています。
 最後まで聞いてくれて有難うございます。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 吉田さんのように、石川さんの情報を、「荒唐無稽なところを50%は含む陰謀論」と断じることは個人の自由です。
 石川さんの情報が本物かどうかは、3月21日までのアメリカの動向を見ていれば結論が出ると思います。



『地球と人類を救う真実追及者たちとの対話』から...2021年2月13日

 今、ホットな話題となっているアメリカの政治情勢ですが、私もなかなか始まらない緊急放送を待ちわびている一人です。
 吉田繁治さんは、最新のメルマガで、今アメリカでは軍事作戦が進行中であり、敵に手の内を見せるわけにいかないので、軍政がほぼ終わる3月4日まで、デクラス(秘密情報の開示)はないのではないかと言っていました。
 その部分を抜粋していみます。

 ・・・<『吉田繁治さんのVol.1137』のメルマガから抜粋開始>・・・

トランプ側は、鉄板の塀の中の議員(一説では共和党議員を含む67%)を、いつでも逮捕できるので、余裕をもっています。他方、DS側は必死に見えます。

トランプ側は、国民に「議会の酷(ひどい)い現状」を見せているのでしょう。米国は、1月20日から約20日間、不思議なパラレル・ワールドです。

◎トランプは、「軍事作戦は、事前に言うことはできない」としています。相手の反撃や逃亡もあるからです(バイデン側の少数の軍と衝突する内戦の恐れあり)。敵を油断させておかねばならない。軍の国家機密の解除があるのは、作戦が成就したあとでしょう。

まず地下洞の、児童の保護と末端の逮捕からです。これがスムーズに進んでいるので、国家機密の解除は、当分、ないでしょう。事実上の軍政の期限である、3月4日まででしょうか(議会の慣習)。児童の保護は、ほぼ終わったようです。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 しばらくデクラス(秘密情報の開示)はない可能性があるので、今回の記事は一息ついて、佐野美代子さんの新刊本から、私が特に興味深く感じた部分を紹介させていただこうと思います。
 『地球と人類を救う真実追及者たちとの対話』(佐野美代子著、ヴォイス)の中で、佐野さんは3人の方のインタビューをされていますが、佐野さん自身一番面白いと感じたのがジーン・コーセンセイ(仮名)という人だそうです。
 私も3名の中で、一番ジーン・コーセンセイ氏のインタビューに惹かれました。
 今回は、そのジーン・コーセンセイ氏のインタビューの中から、私が特に面白いと思った3つの話題を紹介させていただきます。
 まず最初は、トランプ氏のアライアンス側とDS(ディープステート/カバール)の闘いが、いつ始まったのかという話題です。


 ・・・<『地球と人類を救う真実追及者たちとの対話』、p94〜p105から抜粋開始>・・・

 アライアンスの活動は20世紀初頭からはじまっていた

美代子 カバールが長年世界を支配してきたわけですが、アライアンス側がカバールを倒す計画は、いつ頃からはじまったのですか? たとえば、ケネディ大統領の暗殺は1963年ですが、その頃からカバールを倒す計画があったのでしょうか? というのも、あの暗殺の前後からアライアンス側が綿密な計画を立てはじめたような気がするのですが。

ジーン アライアンス側の活動は、正確に言えば1903年からはじまりました。これは壮大な計画です。ご存じのようにカバールには、世界中の人を奴隷にしたり、人口を削減したりする大きなアジェンダがあったので、それに対抗するためにはじまったのです。

美代子 そんなに前からだったとは、知りませんでした!

ジーン その頃から世の中がおかしいと気づきはじめた人が出てきたのです。その1人が、ハワード・ヒューズです。ご存じですか?

美代子 はい、知っています。

ジーン ハワードは、アメリカで最初の億万長者であり、石油王でした。彼は産業化が進む中で、政府との契約を結ぼうとしていましたが、どうしても上手くいきません。彼の製品の方が優れている上に安価なのにもかかわらず、契約を獲得しようとしても、なぜだか他の会社が契約を勝ち取るのです。そのことに理解に苦しんだ彼は、あることを思いつきました。彼は独身でハンサム、かつ裕福だったので、ガールフレンドにハリウッドの美女がたくさんいたのです。そこで、彼女たちを競合相手に向けてハニートラップ(色仕掛けによる諜報活動)の罠を仕掛けたのです。すると、しばらくしたある日、ガールフレンドのAさんが偵察から戻ってきました。Aさんは、ハワードと競合関係にあるお金持ちの男性と恋に落ち、2年間の付き合いを経て、結婚する話にまで事は進んでいました。

 悪魔的儀式を撮影して帰ったフィアンセの女スパイ

美代子 すごいですね。2年間という長期間に及ぶ、ニートラップの一大プロジェクトですね。

ジーン はい(笑)。すると、この男性はAさんのことを信頼していたので、自分が参加する悪魔的な儀式の場に彼女を一緒に連れて行ったのです。すると、その儀式には産業界の大物が大勢揃っていたのです。彼女は、スパイが用いる極小の録画用カメラを持ってその場に臨みました。

美代子 映画の『アイズ・ワイド・シャット(Eyes Wide Shut)』のような世界ですね。それに、そんなに前から、そのような高性能のカメラがあったのですか?

ジーン はい。そういう進んだテクノロジーは当時からあったのですよ。単に私たちに公開されていなかっただけです。たとえば、コンピュータ業界は、ここ20〜30年間で目に見えるほどの大きな進化を遂げていますよね。一方で、航空業界などは一見、何も進化していないように見えます。でも、何も進化していないように見えている、ということは、逆に新しいテクノロジーは公開されていなくて、誰かがそれを陰で独り占めしている、ということなのです。

美代子 それは言えますね!

ジーン さて、話を戻しましょう。そのAさんは儀式から戻ってくると早速、ハワードにこっそり自分が撮影してきた動画や画像を見せました。すると、ハワードはその内容の怖ろしさにパニックに陥ったのです。以降彼は、華やかな社交生活からすっかり遠ざかることになりました。同時に、あのような怖ろしいことをなんとかやめたい、と決意して信頼できる人と手を組むことにしたのです。その相手というのが、あのトランプの父親と祖父だったのです。また、彼らはニコラ・テスラとも付き合いがありました。

美代子 なるほど。ニコラ・テスラとトランプ家の人々がカバールを倒す計画があったというのは聞いたことがあます。

 闘いには周到な準備が必要だと学んだアライアンス

ジーン ちなみに、ラジオを発明したのはグリエルモ・マルコーニ(イタリアの発明家・起業家)といわれていますが、実はニコラ・テスラの発明です。電球もトマス・エジソンといわれていますが、ニコラ・テスラです。ジェネレーター(発電機)や交流送電もそうですし、あの時代に特許がある発明は、ほとんどがニコラ・テスラの発明なのです。また、反重力やフリーエネルギーに関するテスラのアイディアは、すでに1890年から1900年代の初めには、人類が月に行くための研究にも使われていました。そんなニコラ・テスラは、トランプ家と懇意にしていたのです。

 彼らはこの時、カバールの力が各産業の分野だけでなくマフィアにまで浸透し、あらゆる権力の上に支配を及ぼしていることに気づいたのです。そんな彼らに勝つためには綿密な計画が必要であり、本当に勝てる確信がなければ強敵との闘いには臨めない、ということも学んだのです。

 まず、彼らはジョン・F・ケネディと手を組みましたが、当時の彼らには、まだケネディを暗殺から守る術も、彼の弟のロバートも守れるだけの力もなく失敗に終わりました。そこから時間をかけて、レーガンを大統領にしましたが、まだまだ大統領の命を守る力は十分ではありませんでした(1981年にレーガン大統領は銃撃を受ける暗殺未遂事件に遭遇)。とにかく、大統領が完全に安全であることを確認できないと、カバールを倒す計画は実行できないことがわかったのです。

美代子 裏ではそんな計画がはじまっていたのですね。

ジーン はい。そこから彼らは、サテライトや監視などのテクノロジーに加えて、世界中のすべての情報をカバーする技術を手にしました。たとえば、「〇〇を暗殺する」いう情報が出てくると、その情報をすぐにモニターできのです。そして、その事が起きる前に対策が立てられるです。

 実はドナルド・トランプという人は、生まれた時から大統領になるように仕込まれてきました。アライアンス側のトップは、ずいぶん前から彼にアプローチをしてきたのですが、その計画を嗅ぎつけたカバールが、その計画を壊そうとアライアンス関係者の乗っていた飛行機を墜落させたこともあります。けれどもある時、とうとう「今、行動しないと、カバールが世界を完全に支配してしまう!」という時期がやってきたのです。

 ヒラリー政権になると核戦争が計画されていた

美代子 それは、どのようなことだったのですか?

ジーン ヒラリー・クリントンが2016年の大統領選に勝った暁には核戦争を起こす、ということがわかったのです。CIAは独自の核を装備した潜水艦や、核弾頭を積んだ潜水艦を所有していますが、その核弾頭には、自国ではない国の偽物の署名がついています。つまり、イギリス製、フランス製、イタリア製、韓国製、中国製などの署名がついているのです。これがどういうことかと言うと、たとえその核をCIAが使用したとしても、署名のある国のせいにできるのです。カバールはこれによって、すべての国を戦争に巻き込む計画でした。

 そしてそのために、「MKウルトラ(1950年代からはじまったCIAが行った人間の洗脳実験のコードネーム)」に参加した人たちが世界中に散らばっていたのです。そして、核爆発が起きたら、彼らはすぐに暴動を起こせる準備もできていました。一般の人々はすでに建設されていた強制収容所に収容されることにもなっていました。もちろん、本人たちは地下に逃げ込みすべてが終われば地上に出てくる、というシナリオです。そこで、アライアンス側は「もうこれ以上、待てない!」とトランプを説得したのす。

美代子 そうでしょうね。ヒラリーが大統領になって核戦争を起こすという計画や、全米にあるスーパー・マーケットのチェーンの「ウォルマート」が閉鎖された跡地が「フィーマキャンプ(FEMA camp)」という強制収容所に作り替えられていた話もありましたからね。また、街で暴動や乱射、放火をしているのは、MKウルトラで洗脳された人だとも聞いています。でも、トランプが大統領になった頃からQも登場してきて、流れ的にもアライアンスが勝っていると感じられるようになってきましたね。

 掲示板サイトで質問だけを問いかけていたQ

ジーン はい。でも、多くの人はご存じないでしょうが、Qが最初に登場したのは2014年です。最初はネットの「4chan(4チャンネル:英語圈に向けた掲示板サイト)」に登場してきて、毎日、いろいろな質問をしていました。彼らは、常に質問だけを書き込んでいたのです。私は彼らからの質問を見た時に、「このような質問をする人はそれが誰であれ、きっとすごい情報を持っている人だ」とわかりました。

美代子 2014年からなのですか? どんな質問をしていたのですか?

ジーン たとえば、「人類が初めて月に行ったのはいつ? 1904年? それとも1969年?」「その際には、反重力のテクノロジーを使った?」「反重力は1894年からあった?」「ダークフリートとは何?」など、本当にわずかな人しか答えを知らないような質問を書き込んでいましたね。他にも、月や火星にある基地の名前なども質問していました。また、タイタニツク号が沈没した件についても、「沈没したのはタイタニツク号? オリンピック号ではないの?」などからはじまり、「沈没の原因は氷山に当たったから?」「魚雷とか潜水艦だったのでは?」など、普通なら知らないようなことを質問していたので驚きました。

 しばらくすると、そのような投稿はなくなりましたが、2017年に再びQは登場しました。トランプ大統領が政権を握ると、今度は、「4chan」だけでなく、「8chan(8チャンネル:アメリカ向けの画像掲示板。現在は「8kun」変更)」に登場します。時間を経てQの情報は、より複雑で洗練されたものになりはじめ、以前のように質問を繰り返すだけではなく、次第に動画や写真なども掲載されるようになってきたのです。

美代子 Qの歴史を教えていただき、ありがとうござす。そういえば、タイタニツク号の沈没に関しては、確か、連邦準備制度が制定されることと関係があったのですよね。

ジーン はい、そうです。タイタニツク号に乗っていたジェイコブ・アスター(実業家・陸軍軍人)他、大富豪の数名は、連邦準備制度が設立されることに反対でした。そこで、タイタニツク号が建造されている間、タイタニック号と見間違えるほど瓜二つのオリンピック号が造船所に運ばれてきたのです。そして、オリンピック号の船体にタイタニック号という名の溶接がされました。実は、もともとオリンピック号の船の後ろ側は破壊されていたのですが、船内の設備などは、すべて新しいものに変えられました。その上で、JPモルガンはタイタニツク号に保険をかけて、その船が沈んだら大金が入るようにしておいたのです。そして、彼らは処女航海に連邦準備制度に反対していた富豪たちを招待したのです。

美代子 その直前に、JPモルガンは乗船をドタキャンしていたので、その話はやはり本当なのですね。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 数年前のベンジャミン・フルフォード氏のメルマガに、上記引用文とシンクロする話がありました。
 ヒラリー大統領が誕生すれば第三次世界大戦は避けられないと危機感を抱いた米軍(アライアンス)は、(最後の手段として)クーデターを計画していたといいます。
 そこで、DSを倒すという彼らの計画にトランプ氏が共鳴し、大統領選に出てくれる約束をしてくれたそうです。それでクーデターを思いとどまったといいます。
 これが事実だとすれば、2016年の大統領選挙こそ、人類にとって分水嶺だったことになります。
 今はその仕上げをしているというところでしょうか。

 1月20日の大統領就任式の前、軍事的方法しか手段が無くなったトランプ氏に対し、今後の展開はトランプ氏が米軍をコントロールできるかが鍵といったユーチューバーが何人かいました。実際には、米軍(アライアンス)がトランプ氏をバックアップして大統領として推したわけで、そうした心配は杞憂だったことになります。

 では次に、9.11に関する話題を紹介したいと思います。
 当HPの2020年12月14日の記事「『真実はここにある!』から」に、FBI捜査官だったジョン・デソーザ氏がツインタワーの残骸を調べても、飛び込んだはずの飛行機の破片が全く見つからなかったという話が載っていました。
 その理由をジーン・コーセンセイ氏が述べています。


 ・・・<『地球と人類を救う真実追及者たちとの対話』、p138〜p143から抜粋開始>・・・

 ツインタワーに突撃する旅客機は「ブルービームテクノロジー」で演出

ジーン ええ。また、特殊部隊が殺害したオサマ・ビン・ラディンについてですが、公式に発表された時点で、すでに死後2年が経過していました。当然ですが、彼は9.11でタワーを攻?した本人ではないですし、世界貿易センタービルのツインタワーに突?した飛行機も実際には存在していません。それに、ペンタゴン(国防総省)のように、この地球上で最も外部の攻?から厳重に守られている施設をどのようにしたらアタックできるのでしょうか? ペンタゴンには民間旅客機の羽が当たった跡もないですしね。

美代子 本当に、この一連の9.11に関しては、子どもでもインチキとわかる事件でしたね。

ジーン ツインタワーのビルが倒壊する時のスピードも速すぎますしね。というのも、旅客機のエンジンが爆発する時の温度と、ビルのスティール(鋼鉄)が溶ける温度は違うのです。また、旅客機はアルミニウムで、ツインタワーの方はスティールとコンクリートでできていますからね。硬度もまったく違います。

 私は個人的に複数の人から、直接、この日に起きたことを聞いていますが、そのうちの1つにはこんなエピソードがあります。その当日の朝、ツインタワーに掃除に来ていたある男性が、朝のコーヒーを飲んでいたら、地下で何か爆発が起きたような揺れが起きたのがわかり、その振動でコーヒーカップが倒れたそうです。そこで、あわてて何が起きたのかと地下に駆け降りてドアノブを触ったら、手に大やけどを負ってしまった、とのことです。そこで、急いで911(警察・消防・救急につながる緊急時電話番号)に電話をしようとしていたら、今度は続いて上階で爆発が聞こえたといいます。

 また、別の人の話ですが、その人はその日の朝、ツインタワーのすぐ隣のビルにあるカフェでコーヒーを飲んでいたそうですが、飛行機が近くに飛んできたような音も振動もまったくなかった、と証言しています。つまり、飛行機は上空に飛んでいなかったのです。あの日、皆がTVで見た飛行機はCG(コンピュータグラフィック)のイメージとホログラムを合わせたものです。いわゆる、「ブルービーム」というテクノロジーを使ったものです。空などに大きなスケールでホログラムを映し出せるテクノロジーです。

美代子 「プロジェクトブルービーム」ですね。かなり本物に見えますね。でも、あの動画をスローモーションにして見れば、本物の飛行機でないことはわかりますよね,

ジーン はい。動画の種類によっては、ビルの反対側に旅客機の頭部が突き出しているものもあります。要は、旅客機がビルを貫通しているのですが、そんなことは実際には不可能なのです。

美代子 それに、3機目としてペンシルベニア州のピッツバーグ郊外のシャンクスヴィルに墜落した旅客機も残骸がなかったですよね。ペンタゴンに激突したのは小型ミサイルみたいでしたけれど。

ジーン 過去において、NYのエンパイア・ステート・ビルディングにも飛行機が衝突したことがありますが、このビルは今でも倒壊していません。マレーシアにもツインタワーと同じような高層ビルがあり、同様に飛行機が衝突したことがありますが、その事故ではビルは何日間も燃え続けたのに、ビル自体は今でもきちんと建ったままです。

 乗客たちの多くは地下で生きている

美代子 9.11に関して、旅客機の乗客が家族に電話をかけていますが、あの高度からは携帯はつながらないので、すでに別の場所に連れて行かれていた乗客たちは、そこから電話をかけたのでしょう。それにしても、9.11の時の旅客機や失踪したマレーシア航空機の乗客たちが、結局、どこへ消えてしまったのかが気になっていたのですが、どうでしょうか。多分、米軍の地下基地へ連れて行かれたのですよね? 乗客たちが無事ならいいのですが……。

ジーン 彼らは生きていて、すでに多くの人が地下基地から救出されていますよ。

美代子 本当ですか!? よかった! では、乗客たちは殺されてはいないのですね?

ジーン 全員は殺されてはいないです。でも、生存できている人たちも、心身共に傷を負っていますから、彼らを癒すのには相当時間がかかるでしょう。

美代子 そうでしょうね……。彼らにしてみれば、なんて怖ろしい体験だったのでしょうか。それに、世の中の人が真実を知らずに、自分たちが地下で生き延びてきたことに気づいてもらえていないのですから。地下から「助けて!」と叫びたかったでしょうね。

ジーン 本当にそうですね。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 最後に、私自身が大いに興味があるETに関する話題です。
 私達の目に見えるのはアライアンスとDSの闘いですが、私は、その上にはポジティブとネガティブのET達の闘いがあると思っていました。
 そうしたET達の話が語られていて、面白いです。


 ・・・<『地球と人類を救う真実追及者たちとの対話』、p111〜p117から抜粋開始>・・・

 神に罰せられた邪悪なエイリアン

美代子 そうなのですね! そんな体験が今の活動に対する強い動機につながるわけですね。でも、レプティリアンの中には善良な部類のエイリアンもいますよね?

ジーン はい。当然ですが、エイリアンは光と闇と両方に存在しています。たとえば、爬虫類系のレプティリアンは闇の側ですが、「ドラコニアン(爬虫類系の特徴を持つが龍族系のエイリアン)」の場合は、すべてが悪魔的な存在であるとは限りません。ドラコニアンの世界にはカースト制が敷かれていて、インドはそれを真似して、自分たちの社会にもカースト制を作りました。

 また、ドラコニアンの中には180メートル前後の巨人もいますが、ドラコニアンの中でもアルファ・ドラコニアンと呼ばれる存在は、3.6メートルくらいの低身長です。彼らは人間の子どもを食べたがるような邪悪な存在です。さらには、多くのドラコニアンは自由に飛び回ることができますが、アルファ・ドラコニアンは飛べません。彼らは支配欲が強く傲慢な存在だったことから、神に罰せられて多くの能力を失ったのです。

美代子 神様は邪悪なエイリアンたちに対して、そのような制裁を加えているのですね。

 カバール側のエイリアンVSアライアンス側のエイリアン

ジーン はい。また、多くの人がご存じの「グレイ」という種族がいますね。基本的に、彼らはクローンから成る存在です。頭は大きくヒップは小さいです。クローンなので、人間のように子どもを子宮から産むことはできません。グレイはもともと、私たちのようなヒューマノイドと昆虫型の存在からの掛け合わせのハイブリッドです。背が低くて真っ黒の目、大きな頭で細いヒップ、というのが彼らの特徴ですね。また、「メイトリー」と呼ばれる存在もいて、他の種族よりもテクノロジー的に進化していますが、邪悪な存在です。さらには、「ドルサイ」という種族もいます。彼らも進んだテクノロジーを所有していますが、悪意に満ちていて残酷です。他にもたくさんのエイリアンがいますが、これらが代表的な闇側のエイリアンですね。
 あとは、「ラプター」という存在もいます。彼らはもともと地球にいた種族ですが、闇の側から光の側に変わりました。なせかというと、彼らが未来を透視したときに、光の側に変わらないと自分たちが存続できないことを知ったからです。もともと彼らは、人間を食べるようなダークな種族でしたが、今ではそういう行為はやめて人間の味方になりました。銀河にはすべてを統括する「銀河連盟」もありますね。連盟には5つの評議会がありますが、そのうちの1つには人類を助ける「アンドロメダ評議会」があります。人類の方もすでに宇宙へ出て行っていますが、すでに宇宙を旅した人が人類を助けるために、これらの悪魔的種族と闘っています。

美代子 その他、人類の味方には「プレアディアン(プレアデス人で美を愛し平和を好む)」「アークトゥリアン(アークトゥルス出身で青い肌が特徴、精神性が高い)や「ノルディック(ヒューマノイド系に近く金髪、白い肌、青い目の存在)」などがいますよね。

ジーン はい、ノルディック、アークトゥリアンなどは、ドラコニアンよりもはるかに進化しています。また、レプティリアンの中にも、アルファ・ドラコニアンによりすべてを破壊されたので、地球で人類を助けているグループもいます。彼らはパラレルユニバースから来ていて、自分たちを破滅に追い込んだアルファ・ドラコニアンが嫌いなので、彼らを地球から追放したいのです。こんな感じで、今、たくさんの種族が人類をサポートしています。彼らの助けがないと、私たちは到底、カバールとは対抗できません。

 人類は奴隷として5億人だけ残しておく

美代子 たくさんの存在がいて心強いです。このあたりの情報には私も興味がありました。ちなみに、地球外の存在たちは、いつ頃から人類をサポートしているのですか?

ジーン ナチスがグレイやドラコと条約を締結していたことを考慮すると、すでに1930年頃から地球外のテクノロジーは人類に提供されていたようです。第2次世界大戦以降、ナチスはドラコニアンのサポートを行っていましたが、彼らは技術提供を受けたお返しに、ドラコニアンが銀河系を侵略するための「ダークフリート(ドラコニアンをサポートするためにナチスが運営する闇の艦隊)」を贈りました。その見返りにナチス側は、さらに新たなテクノロジーを入手しています。1946〜1947年の「ハイジャンプ作戦」でナチスが米軍に勝てたのは、その時にもらったテクノロジーがあったからです。

美代子 表向きの戦争ではナチスはアメリカに負けたわけですが、実際には裏の戦争では彼らは勝っていたのですね。

ジーン そうとも言えますね。また、彼らはアメリカに来た時点で名前を変えていますが、あのブッシュ家で言えば、パパブッシュ(ジョージ・H・W・ブッシュ)の父親であるプレスコット・ブッシュはナチスの一員でした。実は、ヒットラーは南極に逃亡しましたが、他のナチスのトップの多くは南米に行きました。アメリカに来たナチスには、「MKウルトラ」プログラムのグリーン博士とか、強制収容所で人体実験をしてきたジョセフ・メングラーなどがいましたね。

美代子 こういったナチスのトップは、人間と宇宙人のハイブリッドだったりするのですか?

ジーン カバールを構成する13家のファミリーのうち、ナチスはそのトップ5のうちの1つです。そのナチスを動かしているのは、「ケインの血族」といわれていて、アルファ・ドラコニアンの血が流れているファミリーであり、そのほとんどがもともとは人間ではありません。

美代子 やはり、そうなんですね。秘密結社の洗脳から解かれたアリゾナ・ワイルダーの証言などにも、実際に政治家や王族たちがシェイプシフト(姿形を変えること)をしたような話などもありますしね。

ジーン はい。とにかく、カバールは人類を奴隷として使うために、全人類から5億人だけを残して後は殺す計画にしていました。それこそ、まさにネガティブなエイリアンのアジェンダですね。

美代子 そのために戦争、人工地震やハリケーン、ケムトレイル、遺伝子組み換え、パンデミックやワクチン、5G、暴動、森林火災などを起こすアジェンダがあったわけですから。許しがたいです。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 第二次世界大戦当時、ナチスがETの協力を得てUFOを作ったという話は、『ありえない世界』(Dr.マイケル・E・サラ著、ヒカルランド)に詳しい経緯が載っていますので、興味のある方は読んでみて下さい。
 その本を元に、以前、当HPで第二次世界大戦直後に、南極でアメリカ軍とUFO軍が戦った「ハイジャンプ作戦」の様子を紹介したことがありました。

 上記引用文で、エピソードを思い出したので紹介させていただきます。
 コーリー・グッド氏がニューヨークの地下で、キッシンジャー氏の導きで会合を持ったETは、アルファ・ドラコニアンだったという話を記憶しています。身長が3.6メートルというので、たしかその位だったと思います。怪物のような風貌だけでなく、強力な思念エネルギーを送ってきて、コーリー・グッド氏は、あんな怖い思いは二度としたくないと言っていたという話です。

 あと、ネガティブからポジティブに変わったラプターですが、どこで読んだ話か忘れたのですが、微笑ましいエピソードがあります。
 ラプターは、人間と同じくらいの身長で、小型の恐竜のような風貌をしているそうです。ラプトルのような感じかもしれません。
 そのラプターが、映画『ナイトミュージアム2』に友情出演していたらしいです。この映画は、博物館で夜になると、人間や動物の展示物が命を吹き込まれて動き出すという映画なのですが、ラプターは古代の恐竜が動き出すというシーンに出演したらしいです。
 もちろんノーメイクです。
 さそがしリアル感があっただろうと思います。



ネサラに関するおとぎ話...2021年2月5日

 2月3日、石川新一郎さんにワシントンから届いたとされる3通の封筒のうち、1通目が開封され中身が開示されました。

https://www.youtube.com/watch?v=iBqV8ZKeT_U

 もちろん、本当にワシントンからなの? という疑問をもたれた方もおられると思いますが、ここでは一応、トランプ前大統領の傍で、これからの大改革のスケジュール管理をしていたNSAの一部の職員による情報開示であるということを前提として話を進めたいと思います。
 なお、2通目は3月に、3通目は5月に開示されるとのことです。

 動画では、1通目の開示の前にワシントンから前説のようなメッセージが石川さんに届き、それを読まれているので、その文字起こしから紹介します。
 ()内は私の注釈です。


 ・・・<石川さんの動画「ワシントンメッセージそして第1回目の封筒開封です」の文字起こし開始>・・・

 我々はこれから始まることに関して、貴方(石川さんのこと)を通じてなるべく多くの方に、概略を耳に入れておいてほしいと思い、今回重要なポイントのみ公開することに致しました。
 ある程度公開しても安全な時期にきたということ、今後の動きにDSが邪魔できないこと、これらが前提条件であり、それらが整ったということです。
 まず初めの内容は、デクラスつまり秘密情報開示が行われます。
 それは世界200の国以上に放送される予定で、世界中のできるだけあらゆる人々に視聴していただきたいと思います。
 その内容は、デクラスで発表されるので、それをご視聴下さい。
 さらに、ほぼデクラスと同時に行われる予定ですが、ゲセラ法を次に発表します。
 今までの市場(地上?)を根底から変えるシステムで、それは経済のみではなく、立法、司法を含めあらゆる政府や公共機関が本来のそこに住む人々の為のものになります。
 我々は量子コンピューターを使い、誰もハッキングできない金融システムを取り入れました。
 そして紙幣は金(キン)本位制に立ち返ります。
 地球上にある金、銀、銅、プラチナなどの埋蔵量を試算した中で、本来の地球資産を計算し、とても多くの資産が人類のものであること。それらを前提にして莫大な資産が解放されるでしょう。そして、このゲセラに則っとり新たな地球の歴史が始まります。
 そして中央銀行の役割も近い未来に終わるでしょう。
 今回はこのゲサラの20項目の基本情報を公開します。
 今回の内容はアメリカのゲサラ法ですが、これを基本として、順守して各国がそれぞれのネサラをアメリカの次にそれぞれ発表します。
 日本ももちろん今月、来月の早い時期に日本としてのネサラ法を発表するはずです。
 日本はおそらくベーシックインカムのシステムから取り入れていくと思います。
 それにより、120日以内に議会選挙を確立し、決定しなければならないのが条件ですので、問題のある議員を再選できないようにすることは、選挙権を持っている皆様の仕事です。
 ゲセラに関しては、皆様はどこかで勉強されたと思いますが、正式にこれが発表されることをここでお伝えします。
 ゲサラは人類の持つ本来の根源的な自由を尊重する国でなければ発動できません。
 つまり、社会主義国家である共産国や全体主義国家、独裁国家はこの枠組みには入れません。
 これから始まることは、大いなる神の意志に基づいたものです。
 何度も何度も挫けずに諦めずに機会を伺い、やっとここまでたどり着きました。
 あやうくオバマ、ヒラリーの辞令で内戦や核戦争、NWOによる人口削減が始まるところでしたが、回避できました。
 オバマは現役の大統領であったときに、広島に行き、原爆による悲惨な状況を見たはずです。
 彼の心には、次のフレーズが心に響かなかったのでしょう。
 「安らかに眠って下さい。過ちは繰り返しませんから」
 それでは、今月のどこか近いうちに皆でトランプ大統領にお会いしましょう。
 そして来月以降には、ジュニアの名前が取れたジョン・F・ケネディに会うことができるでしょう。
 今後、今まで亡くなっていたと思われていた多くの人々が表に現れます。

 地球のアライアンスより。

 ・・・<終了>・・・


 当HPを昔から読まれている訪問者の方はご存じだと思いますが、、私はゲサラ/ネサラに興味があり、何年も前から少しづつ勉強していました。
 ケイ・ミズモリ氏の著書『世界を変えるNESARAの謎』(明窓出版)や、ネサラに詳しい人のセミナーや動画などで、知見を得ていました。
 ただしそれらが正しい情報かはわかりません。
 ゲサラ/ネサラに関しては、世に出てきた当初から秘密にされ、その詳細は隠されてきたからです。
 ですから、これから話す私の話は、あくまでも「おとぎ話」として聞いていただければと思います。

 まず前提として、そもそも日本がネセラ法を採用するのかという問題があります。
 私が聞いた話では、2018年11月30日〜12月1日にアルゼンチンのブエノスアイレスが行われたG20会議において、当時の首相、安倍晋三氏が日本がネセラ法に参加する調印をしたそうです(あくまでも未確認)。
 これが事実なら、日本は(建前は)共産主義国家、全体主義ではないので、世界で200余の国が参加するネセラ法を施行する国の一員となります。

 上記のメッセージには、私が知らなかったことが色々ありました。
 まず、日本のネセラ法ではベーシックインカムが導入されるという話です。
 日本でベーシックインカムを提唱したのは、私の記憶では竹中平蔵氏が最初です。竹中平蔵氏は、どうみてもDS(ディープステート)側の人間にしか見えないのですが、竹中氏は政府中枢で議論されているベーシックインカムの話を聞いて情報を流したということでしょうか。
 しかし竹中氏が言っているような一人月7万円という数字はないと思います。都会に住んでいれば、7万円は家賃で消えてしまいます。具多的な数字を聞いた記憶はありますが、ここでは書かないことにします。おそらく、現在の生活保護にレベルよりずっと多い額になると思います。

 あと、トランプ元大統領が今月中に登場するという話なので、3月4日にトランプ氏がアメリカ共和国の第19代大統領として暫定的に就任するというスケジュールは変わっていないのかもしれません。実際には、ネサラ宣言後120日以内に選挙が行われるので、そこで改めてトランプ氏が大統領、ジョン・F・ケネディ氏が副大統領候補として立候補するのでしょう。

 では、石川さんが発表したアメリカのネサラ法の20項目の文字起こしです。


 ・・・<石川さんの動画「ワシントンメッセージそして第1回目の封筒開封です」の文字起こし開始>・・・

1.違法な銀行および政府による活動に由来する全てのクレジットカード、抵当、銀行債務の取り消し。
 多くはこれを“ヨベル/大赦”、あるいは安全な債務免除と呼んでいる。

2.所得税の廃止。

3.国税庁の廃止。国税庁の被用者は米国財務省の国内売上税部門に異動する。

4.政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみ課される一律17%の売上税の創設。言葉を変えれば、食料品と薬には課税されない。また中古住宅のような中古品には課税されない。

5.お年寄りの社会保障給付の増額。

6.法廷と司法の憲法への回帰。

7.改変された称号および貴族階級の元来の状態への復帰。

8.GESERAの公式発布後、120日以内の大統領および議会選挙の創設。
 暫定政府は非常事態を収拾し、憲法に則った法制下に復帰する。

9.選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。

10.金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設。
 フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産様態の終結。

11.米国運輸局による家畜資産債権としての米国出生証明記録の売買の禁止。

12.憲法に則った米国財務銀行システムの開始。

13.連邦準備銀行制度の廃止。
 連邦準備銀行発行の紙幣が金融システムから完全に排除されるまでの一年間は、移行期間に限って連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運営される。

14.金融上のプライバシーの回復。

15.憲法の下でのすべての裁判官と弁護士の保持。

16.世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。

17.世界全体における平和の達成。

18.人道目的のために集積された莫大な額に昇る前代未聞の資産の放出。

19.安全保障上の理由という見せかけの理由によって公開を制限された六千以上にのぼる特許技術の利用可能な状態での公開。
 これらの技術にはフリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。

20.現在および将来にわたる地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。

 ・・・<終了>・・・


 これはあくまでもアメリカ国内で実施されるネサラ法です。
 それゆえ、憲法も違う日本では、この通りになるわけではないと思います。ただし、「ネサラ法に準拠」ということなので、非常に似た形になるのだと思います。

 この20項目について、少しコメントしたいと思います。
 (1)ですが、これはあくまでも銀行債務の取り消しです。例えば、友人知人に借りたお金がチャラになるわけではありません。また、銀行だけか、消費者金融やカード会社などのノンバンクはどうなるのかという話が湧いてきそうですが、詳しいことはわかりません。ただし学生ローンは、アメリカでどんどんチャラになっているそうなので、日本でも期待できるかもしれません。
 (2)はアメリカの特殊な事情があるようです。
 アメリカの憲法では所得税は禁止されているそうです。これまでアメリカ人は知らずに所得税を取られていましたが、それは実は憲法違反であったといいます。
 (2)〜(4)でわかることは、アメリカでは、所得税も含めあらゆる税を廃止し、17%の売上税のみとなるということです。
 ケイ・ミズモリ氏の著書『世界を変えるNESARAの謎』では、14%となっていました。
 これは「BBニュース」さんも言っていましたが、ネサラが提唱された20年前ほどの状況が、今では少し変化しているということでしょう。
 さて、日本ではどうなるでしょうか。
 所得税はもちろん、相続税、譲渡税、不動産取得税、自動車税、酒税、タバコ税、ガソリン税などたくさんありますが、アメリカと同じようにすべてを廃止して売上税のみとなるでしょうか。政府には、ぜひ頑張ってほしいと思います。

 (10)は、金本位制のドルを新たに発行するということでしょう。
 これをトランプドルという人もいます。気になるのは、現在の旧ドルと新ドルとの交換比率です。最悪、交換しない踏み倒しが起きると想定もできますが、私はトランプ氏はそんなことはしないと思っています。1対1かどうかはわかりませんが、貿易の決済通貨として旧ドルを貯めこんでいる世界各国の政府が納得するものとなるだろうと思っています。
 私が非常に気になるのは、金本位制を支える金(キン)の価格です。
 公式にはこれまで採掘された世界の金の総量は19万トン(国際基準プール約4杯分)となっていますが、私はそんなに少ないはずがないと思っています。
 50万トン〜100万トンの間の数字ではないかと思っています。
 というのも、表に出てきていない(流通経路に乗っていない)莫大な量の金があると思っているからです。
 例えば、アジアの古い王族が所有する金などです。
 そのアジアの王族の金が、今回の世界的な金融リセットに協力する為に放出されたという話があります。私は、これは事実ではないかと思っています。
 そうでなければ、今の時点で新ドルは金本位制にするといったことは言えないはずだからです。
 吉田繁治さんは、新ドルを金本位制にする為には、アメリカはこれから3万トンの金を貯めこむ必要があると言っています。それゆえ、アメリカはこれから数年かけて金を調達する必要があるので、これから金は低い価格に抑えられるのではないかと言っています。これは、公式なアメリカの金の保有量が8134トンという前提に立っているからです。すでにアメリカは、3万トンを超える金を保有しているならば、いまさら金を集める必要はありません。

 世界各国の中には、金の保有量が少なく、その国に通貨を金本位制にできないケースもあります。
 それゆえ、その国のあらゆる資産を金の価格に置き換えて、通貨の発行量を決めると言われています。(この話は以前にもしましたが)その国が持つ地下資源(貴金属、レアメタル、石油、天然ガス等々)や、農地、その他の天然資源(水、観光資源など)などの資産。さらに優秀な工業製品を生み出す生産能力や、農業技術なども計算に入れます。
 すでに、こうしたトータルな資源を金の価格に置き換える計算式は出来ているという話です。
 そうして割り出した価格に倍率(数十倍〜100倍)を掛けた金額までの通貨の発行を認めることになります。
 こうすれば、今のような何の価値にも裏付けられていない不換紙幣(フィアット・マネー)でなく、その国の資産に基づいた紙幣となり、きちんとした裏付けのあるお金となります。
 こうした作業を行えば、世界各国の為替レートは現在のものとは全然違うものとなります。
 これがRV(リバリュエーション)と呼ばれる通貨評価替えです。

 予想されていることは、ドル、ユーロ、スイスフラン、円、カナダドル、オースラリアドルといった貿易の決済通貨として使われていたものは、その価値を減らすことになります。なぜなら、その国の資産以上に発行されていたからです。
 逆に、内戦やその他の諸事情で、その国の資産よりはるかに低く評価されていた通貨の価値は上がることになります。
 その代表格が、イラクのディナール、ベトナムのドン、インドネシアのルピアだと言われています。ただし私は投資を勧めているわけではありません。これらの国がRV/GCRを期に新たな通貨を発行し、旧通貨と交換しないというリスクもあるからです。さらにイラクディナールに関しては、詐欺がありました。ネットで調べれば、すぐに出てきます。あるいは偽札をつかまされるリスクもあります。それゆえ、どうしても投資したいという方は、自己責任でお願いします。

 さて気になるのは、新ドルと金の関係です。
 いかなる設定がされるのでしょうか(もう決まっていると思いますが)。
 1971年8月のニクソン・ショックによりブレトン・ウッズ体制が終了しましたが、それまでは1トロイオンス(約31g)が、35ドルでした。現在は1トロイオンス、1800ドル前後です。
 私の勝手な予想ですが、現在の価値の5〜10倍にはなるのではないかと思っています(もっと上がるという人もいます)。
 リンウッド弁護士は、「いまは金、銀、不動産に投資するいい機会」と言っていましたが、ひょっとするとリンウッド弁護士は、新ドル下の金価格を知っているのかもしれません。

 私が楽しみでならないのが(19)です。
 これまでDSによって封印されていた夢のような技術が公開されるといいます。
 特に私が注目しているので、メドベッドです。
 あらゆる病気が治るだけなく、若返りが可能だといいます。
 以下は、メドベッドを紹介した動画です。

https://www.youtube.com/watch?v=3XMGIctrE24

 この動画では50歳若返ると言っていますが、私が聞いたのは30歳若返るという話です。
 50歳でも30歳でも、若返るというのは魅力です。
 このメドベッドはすでに日本に到着していて、表に登場するのを待っているという話もあります。

 いろいろ書いてきましたが、おとぎ話にお付き合いいただき、ありがとうございました。



デクラス(機密解除)の予告編の動画...2021年1月28日

 今日(1月28日)の昼のNHKニュースで、菅総理とアメリカのバイデン大統領が電話会談を行ったと報道していました。
 日本政府も大手マスコミも、当然のようにバイデン氏がアメリカの大統領であるとして行動しています。
 しかし私は、もうしばらくすればバイデン氏にはアメリカ政府を動かす実権はなく、現在は軍事政権となっていることを認めざるを得ない状況になると思っています。
 その一つの表われとなるのが、デクラス(機密解除)です。
 早ければ2月、遅くても4月までにはアメリカでデクラス(機密解除)が行われると思っています。

 そのデクラスに関して、吉田繁治さんから予告編の動画があるというメルマガが来たので、今回はそれを紹介させていただきます。


 ・・・<吉田繁治さんのメルマガ「ソ連崩壊に類似する、米国のトランプ革命」(1月25日)から抜粋開始>・・・

■1. 2017年1月の就任以来、
トランプは次々に、世界の大統領と首相を屈服させてきた

以下は、主流派メディアが、全く、報じてこなかったことです。

【国際的な指導者たち】
2017年1月の大統領就任以来、2020年9月までの3年8か月、
トランプは、次々に、
・世界の大統領と首相、
・宗教的指導者、
・多国籍企業のCEO、R家の金融エージェントを、屈服させています。

トランプの武器は、NSA(国家安全保障局)にファイルされた「機密情報と動画」でした。武力は使わず、世界の多くのトップが犯してきた「死刑に相当する重大犯罪の数々」を暴き、犯行が映ったDVDを相手に渡すことによって、でした。

多くの犯罪を行ってきた、世界のトップたちは、抵抗することなく屈服したのです。トランプは、物理的な戦争ではなく、犯罪情報を使いました。欧州の宗教的指導、王家と貴族、政治家、国際金融資本、多国籍企業のCEOたちです。

相手が、その内容を公開することができない重大な犯罪であるため、主流派メディアは、それを知ることなく、報じることはできなかたのです。任期中の約3年で、トランプに反抗する世界の政治的トップは消えました。

この間トランプは13回の暗殺未遂を受けたという。ドルの通貨システムに手を付けたリンカーンと、FRBではなく政府通貨を作ったケネディは、暗殺されています。理由は、R家の通貨発行利益を阻害するからです。

犯罪の中身は、「この世のものと思えない、おぞましいもの」でした。全部が、世界で100万人(米国内で80万人:平均年齢13歳)とされる児童誘拐と、麻薬的な医薬(アドレノクロム)に絡むものです。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%89%E3%83%AC%E3%83%8E%E3%82%AF%E3%83%AD%E3%83%A0

以下の3つの動画に概要が収録されています。Qアノニマスの組織(時機が来るまで名前を明かさない匿名のQの意味)が編集したものでしょう。

本稿では、今後、順次、世界にショックを与えないため、ゆっくりと時間をとって、暫定軍事政権下で行われる「デクラス(DE-CLAS:機密解除)」の概要を示すものです。2021年1月まで、21年間密かに、しかし、綿密に実行のタイムライン(時間割)が準備されてきた戦略です。

なおこれと同じ詳細情報は、NSA(国家安全保障局)が、公式のファィルとしてもっています(20万ページの極秘ファイル)。

極右の暴力集団という汚名を、主流派メディアが着せていてQアノンは、政府のNSA(国家安全保障局)の別動隊であったことも、明らかにされると考えています。

以下の3の動画です(それぞれ30分×3本)
多くの人が、「信じられないというショック」を受けるでしょう。

心の準備ができていない人は、2月からの、軍事暫定政権からの、公式なデクラスを待ってください。

この3本は予告編にあたるものす。
日本語の字幕がついています。

これを見て、「認知の不協和」、つまり、これは真実だったかもしれない、しかし真実とは思えないという心理の分裂を起こさように・・・(老婆心)

▼トランプの機密行動のビデオレター(2017年〜2020年6月)
「世界では、隠された、何かが起こっている。それは、メディアから得るのではなく、自分の目で見るしかない」
https://www.nicovideo.jp/watch/sm37778143
https://www.nicovideo.jp/watch/sm37783260
https://www.nicovideo.jp/watch/sm37783312

いずれも、「Youtubeとツイッターが検閲してデリートした情報」を、逆に歓迎している日本の『にこにこ動画』です。『にこにこ動画』は当方、国会の委員会中継と、将棋の棋戦を見るとき使っていました。

(注)21年2月半ばからは、GAFAMのCEOが逮捕・資産没収を受け、Youtubeとツイッターの検閲も解除されないと、通信法違反になるでしょう。

繰り返しますが、心の準備ができていない人は、暫定政府の「デクラス」を待ってください。

過去、「陰謀論」として切り捨てられてきたことが、実は、架空の想像、小説、映画ではなく、真実であったことも明らかになるでしょう。要は、歴代の元大統領の、重大犯罪です。

◎すべてのデクラス(de-classification:機密開示のビデオレター):約1時間30分
https://www.nicovideo.jp/watch/sm37150263

R家、宗教的指導者、西欧の王室と貴族、政治的リーダー、多国籍企業のCEOの、積年の、児童**にからむ悪事を暴いたものです。

以上が、全部のデクラスの、予告された概要です。NSA(国家安全保障局)のファイルは20万ページという。これらが、2020大統領選挙の不正の後を待って、公開が計画されていたものの全貌です。

トランプが、あちこちから、13回の暗殺未遂を受けてきた理由もわかります。DSの奥の院にとって、「とんでもない野郎、現実になった英国MI6の007=ジェームズ・ボンド)」だったのです。

スウェーデンの傑作映画、『ミレニアム:ドラゴン・タツーの女』にも似ていますが、作家・脚本家の想像力が及ばないくらい、現実の犯罪は深さと規模が壮大でした。

エプスタイン島が富裕者、政治家、王族、GAFAMのメガIT長者の、犯罪の巣窟であったこともわかります。

【国内のDS派(影の国家組織)】
元大統領、副大統領を筆頭にして、米国内に巣くったDS派(政治家、上級官僚、知事、市長、判事)を一掃する機会にしたのが、トランプ側が2018年から予想していた「2020大統領選挙での大規模な組織的不正」でした。

トランプ側は、これに罠をしかけ、自ら進んで罠にかかってくるのを待っていたのです。DS派(8000人)は、賄賂性のお金もからんで、海外の政治的リーダーとおなじ、極悪な罪を犯していたからです。

2021年1月20日からの、NSA(国家安全保障局)のファイルの「DE-CLAS(デクラス:機密解除)」は、現在、水面下で行われています。

感想はあえて書きません。続けて見れば、約4時間。一生懸命に見過ぎると疲れます。しかし、見ておくと、2021年3月からの、世界で展開される大きなことがわかるでしょう。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 吉田さんが紹介した4本の動画のリンクを貼っておきます。
 前半の3つが、トランプ氏が世界のトップをいかにして屈服させていったかという動画です。おのおの30分程度です。

https://www.nicovideo.jp/watch/sm37778143
https://www.nicovideo.jp/watch/sm37783260
https://www.nicovideo.jp/watch/sm37783312

 以下が、すべてのデクラス(de-classification:機密開示のビデオレター)で、約1時間30分です。

https://www.nicovideo.jp/watch/sm37150263


 私も4本の動画を観てみました。
 念の為に言っておきますが、これはアメリカ政府が予告編として発表したものではありません。アメリカの一市民が作った(吉田さんはQグループが作ったと推測されている)動画を、吉田さんがデクラスの予告編のようだということで取り上げたものです。
 その内容が真実かどうかは、訪問者の方々で判断して下さい。

 上記のメルマガでは、吉田さんが動画の内容に関し確信したような書き方をされていますが、その後のメルマガで、吉田さんは内容の50%ぐらいが真実だというような感想が書かれていました。
 上記では、「感想はあえて書きません」と言っていますが、感想が書かれている部分を抜粋して紹介させていただきます。


 ・・・<吉田繁治さんのメルマガ「ソ連崩壊に類似する、米国のトランプ革命」(1月26日)から抜粋開始>・・・

材料を提供した理由は、2017年1月からの、第一期就任のあとの、トランプの、メディアが報じていないことから、外交の現代史の水面下になっていると思われる活動(約50%)の、動機と理由の説明になると考えたからです。

トランプ自身は、これに対し、「自分は、Qアノンはよく知らない(=すこしは知っている)。ただし、自分を好きではいてくれるようだ」と述べています。これは、当然の態度でしょう。

【方法論】
当方は、
(1)その内容の全体を、信じているわけではなく、
(2)カルト的空想と判断できる事項も、相当に混じっていると判断
しています。この判断は、「直観」によるものです。

 ・・・(中略)・・・

■1.全体を通じて:大統領としての4年のトランプの活動

【4つのビデオレター】
神話の世界観風の「悪」と「善」の西欧弁証法的な、対立の戦いであり、トランプが悪を撲滅し、世界に善もたらすために、戦ってきたというストリーには、行き過ぎがあると考えます。現実は、善と悪のミックスジュースです。

◎トランプが、信仰に厚い人であることは、彼のスピーチから伺えます。しかし絶対善(神)、絶対悪(悪魔)は、この世にはなく、相対的なもの(程度の問題)と考えています。

(1)ストリーに出てきた、宗教的指導者(バチカン法王庁)、世界の大統領(元職と候補)、首相、多国籍企業、メガIT(GAFAM)のCEO、R家の金融エージェント(ジョージソロスなど)が、絶対悪の存在とは判断しません(直観)。

(2)他方、トランプが絶対善とも、思わない。
この図式的な対立は、劇画的であり、単純化した神話に見えます(判断)。以降で、具体的に述べます。

▼【1-1:サウジのアルワリードの悪事(多くの児童**)】
ドバイとアブダビに行ったとき、「確かに、この風土と巨大な富が重なると、なんでも起こりうる、起こしえる。」と直感しました。

緑化した砂漠に立つ人工的な建物が途方もなく、石油エネルギーの富も、想像を絶するものでした。

アルワリードの多くの悪事は、あったと判断します。しかし、児童**までのものかはわからない(判断の材料不足)。

オバマとアルワリードの関係も、わからない。あと付けの筋が通っている(児童**を受けたため→自分が児童**するようになった)ように見えるので、かえって劇画的であり、真実かどうか判断できません。(証拠となる機密情報の開示があれば別です)。

オバマが出生地の秘密から、大統領の資格を欠いていたこと、は事実です。また、彼が上級官僚のDSを強化したことも、事実です。

彼の、ロシアとの関係を暴いた「ロシアゲート」も、訴状が出されていて、これは事実でしょう。

バイデンの、ウクライナと中国疑惑(反逆罪)も、ハンター・バイデン(子息)が司法取引に応じ、父バイデンとカマラ・ハリスの関与も自白しています。バイデンとハリスは、すでに、公職につく資格はありません。

失脚したアルワリードに代わった、ビン・サルマン王子(現国王)が、トランプの支援に回ったのは本当でしょう。ただし、株主としてのメガIT(GAFAM)への圧力は、真偽を疑っています。

彼は、国営のサウジアラコム(石油会社)を上場しましたが、株価時価総額はメガIT(GAFAM5社)に並ぶ、180兆円です。王家があれこれに利用できる、巨大マネーがあります(テロ組織との関係及びマネー・ロンダリングが実証されなければという条件付き)。

▼【1-2:イスラエルのネタニヤフ首相】
ネタニヤフ首相が人**の常習者であるというストリーは、DVDがなく検証ができない。多くの、他の犯罪にかかわってきたでしょうが、人**の常習者であるということを、トランプが暴いて、直接交渉したというのは、事実ではないと判断しています。

アメリカ大使館は、エルサレムに移転しました。そのことでイスラエルがトランプのコントロール化にあるというのは、事実とはいえない。トランプはイスラエルから、2016年の選挙資金の提供を受けています。

トランプが中東和平を図ったということは、歴史的な事実です。

テロ組織のISIS対し、オバマが裏で資金提供していたということは、判断ができまません。一緒に写った写真は、画像加工に見えました。こんな写真は、撮るわけがないからです。

▼【1-3:バチカン法王庁の悪事と悪魔崇拝】
イルミナティが、児童**に「部分的」にかかわっていたことは、事実と判断しています。ただし、教皇は全体的な指揮者ではないでしょう。法王庁の裏には、R家があります。

R家は、ロンドンのシティ(大英銀行がある狭い一角:行ったことがあります)で、大英銀行をコントロールしています(事実)。約200年、ワシントンDC(コロンビア特別区)の株は、間接的にR家がもっています。

トランプのバチカン法王庁との会合は事実ですが、このとき、児童**のDVDで屈服させたというのも、絶対悪と絶対善を対立させた、劇画的なフィクションに思えます(直観)。事後に、2人で並んで写ったという写真も、捏造ができます。

法王庁の9人が、なぜか、同時に「コロナにかかって死亡した」という発表がありました。9人とも、コロナが死因であるとするのは、確率的に無理があります。死亡は事実でしょうが、原因はフィクションでしょう。なお、法王庁の一帯が停電したというのは事実です。

R家の当主は、1月15日に死亡しました。

イタリア政府の高官が、ソフト会社レオナルド(世界7位)を通じて、法王庁から、フランクフルトに投票の偽造データとソフトを送り、フランクフルト(米国大使館のCIA)経由で、集計機ドミニオンの捜査を行って、結果を捏造したことの証拠は、挙がってます。大統領を含む政府高官は逮捕され、司法取引と裁判が進行中です。

中国の習近平が、トランプの軍門に下ったというのは、根拠がないように思っています。(注)まさに今、中国では、路線対立からの内部闘争が起こっているようです。
?
▼【軍人の性格】
なお、ペンタゴンの軍人には、Qアノンを信じて行動している人が多いという情報もあります。軍人は、悪と善を峻別しないと、攻撃ができないからです。

日本の2.26事件(中下級軍人の蜂起)をみてもわかるでしょう。これは昭和天皇が反乱軍だといって、収めたのです。三島由紀夫は、2.26を、憂国の情からのものとしました。私兵の小さな「盾の会」を組織し、市谷の自衛隊に蜂起を促しましたが、叶わず自死しました。

▼【1-4:量子暗号による、金準備の新ドル仮想通貨】
量子暗号は、すでに開発されています。いつ、ドルが、ステーブル型の仮想通貨と紙幣に代わるのか、その時期は、まだ不明です。

その前に、米国財務省が、金(金ETFでもOK)を約3万トンを安く買い集めなければ、金準備通貨には、なりません。現在、米国がもつ金は、FRBの約8133トンでしかない(IMFの公式は発表:2020年) 日銀は765トンです。

最近、日銀のドル調達のため80トンを、140兆円の外貨準備をもつ財務省に売却しています(金市場は通っていません)。目的は謎ですが、日銀に、何かの理由で早急にドルが必要だったことは事実でしょう。

米国が、2万2000トン余の金を、市場に出さない銀行間のOTCで密かに買い集めるには、数年かかるでしょう。

ただし、デジタルゴールドである金ETFの、FRBと財務省間の市場を通さない発行と購入でも、準備通貨になりえます。金市場を通さないのは、市場の価格への影響を弱めるためです。

その間は、市場では金ETF(SPDRのETF発行額は1268トン:シェア33%)を、R家系の投資銀行(例:ゴールドマン)に売らせ、金の相場を下げるでしょう。1年に500〜800トン分のETFを売れば、金相場は、約20%は下がります(2013年の事例)。

一方で、金ETFと金現物を、財務省が買い集めるので、現物市場は枯渇して高騰するでしょう(1980年の事例アリ:約4倍)。

▼【1-5:重力エネルギーやUFO】
これは、実用化していないと判断します。量子暗号とは違い、空想でしょう。

■2.全体のまとめ

4つビデオレターでのデクラス(機密解除)の予告編の全体で、ビデオ時間で50%は事実、50%は劇画的な空想(イマジネーション)と判断しました(1月26日時点)。「勇み足」が目につきます。

これが、私の判断です。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 吉田さんがあえて自身の感想を述べられたので、私も感想を述べたいと思います。
 吉田さんは50%が事実で、残りの50%は空想だと述べておられますが、私は、残りの50%もほぼ事実だろうと思っています。
 ただし繰り返しますが、真偽は訪問者の方々で判断していただければと思います。

 1月20日の大統領就任式ですが、私は何かが起きると期待したのですが、結果は波乱もなく無事に終了しました。
 ただし、異様なライブ映像(生中継)だったことは確かで、ネットで大いに話題になっています。
 20日当日の天気は曇天だったのに映像は快晴だったこと、さらに昼に行われたはずなのに、西日が差し込み時間的合わないこと。
 また、放映途中でハンター・バイデン氏の言葉で「司法取り引き」といった音声が挿入されていること。極めつきは黒人の牧師が、「ドミニオン・パワー、ハレルヤ!(ドミニオン・パワー万歳!)」と叫んだことでしょう。
 まずライブではなく、録画だったことは間違いないと思います。
 しかし私は考え込んでしまいました。
 録画であったなら、なぜ「ドミニオン・パワー万歳!」の部分をカットしなかったのか・・・。
 それに関する吉田さんの感想を紹介します。

 「不正選挙が問題になった、まさにあの場で、「ドミニオン・パワー万歳!」と叫ぶわけがない。意識して牧師がいったのなら、「国民の皆さん、どうか、この儀式が嘘だとわかってくれ!」という叫びでしょう」

 そして、こうも言われています。

 「うがった見方かもしませんが、CNNもトランプの軍門に下り、「録画であり、偽ものと誰にもわかる中継映像を流して、CNNの今の苦しい立場がわかる人は、どうか、あちこちに穴のある映像で、わかってください」と伝えたのかもしれません」

 この吉田さんの推理で私の疑問も氷解しました。
 ツイッターやフェイスブックがトランプ氏のアカウントを削除したもの、ひょっとすると出来レースかもしれません。
 もうすでに主要メディアもトランプ氏の軍門に下っていて、トランプ氏を攻撃しているように見せているだけではないかということです。
 目的は、まだまだ世界の人々が目覚めていないからです。
 バイデン政権が一見発足したように見せているのも、同じ目的ではないかという気がします。
 バイデン氏が矢継ぎ早に出した大統領令によって、この政権がいかにアメリカ市民にとって害があるかということを広く知ってもらうためではないかということです。
 もちろんアメリカ市民だけでなく、世界中の人々に知ってもらう必要があったのだと思います。特に日本では、まだ90%以上の人が眠ったままです。

 以下は、JB政権の正当性、デクラスに関するサイキックの動画です。

https://www.youtube.com/watch?v=8l5uE9GpczE&feature=youtu.be



注目の大統領就任式...2021年1月20日

 いよいよ注目のアメリカ大統領就任式が行われます。
 日本時間の1月21日午前1時30分から、NHKがその様子を放映するようです(私はさっそく録画することにしました)。
 私は、CGで作成された偽映像でない限り、何かが起きるのではないかと大いに注目しています。
 今回も、吉田繁治さんのメルマガ(1月20日号)から抜粋して紹介させていただきます。


 ・・・<吉田繁治さんのメルマガ「英連邦海事法下だった、米国の独立宣言」から抜粋開始>・・・

【19日のセレモニー】
CNNでは、バイデン就任の前夜祭のセレモニーが、バリケードと鉄条網に囲まれたなかで、普通のときは2万人はいる聴衆が無人まま、セキュリティ・ガードに護衛され、夫婦2人とカマラ・ハリスが立ち、行われた式典の様子を映しました(寂寥の風景:劇)。

「バイデンが大統領に、ハリス就任した」とのコメントイ入りです。会場では、黒人看護師という人の国家が歌われただけでした。(昨日からCNNを10時間録画しています。情報戦の検証のためです)。

正式の就任式(宣誓就任)は、1月20日(明日)、参加が可能な状態にあれば、歴代の大統領夫婦と閣僚が出席して執行される予定です(トランプはフロリダにいて、欠席します)。

日本時間では、明日の1月21日です。現在の大統領は、明日までは、トランプであり、政府は、トランプがいる場所です。



【トランプの、お別れのスピーチ】
一方で、トランプは、これとほぼ同時刻に、「合衆国へのお別れのスピーチ」を行いました。バイデン大統領の名前はありません。主流派メディアは放映していません。右派の、@RSBNETのyoutubeに、原画が見つかりました(約20分のスピーチ)。消されていないままです。AIには、このスピーチの意味がわからないのでしょう。
(注)演説の内容は、大統領令に匹敵します。

https://www.youtube.com/watch?v=oIbLtumN__U


一見すれば、トランプが大統領を降りる、「米国よ、さようなら」のスピーチに見え、確かにそう聞こえます。ところが、これにも、ダブル・ミーニング(二重の意味)があります。

・言葉の表では、「合衆国」の大統領から降りること、
・裏では、「新共和国」の大統領になることです(新共和国の選挙は21年5月でしょう)

合衆国を終え、新共和国にすることは、日本でいえば内閣の宣言で平成から令和になったことに、対比できます。英国では、英国の上位の法をもつEUからの離脱です。3つとも平和裏に行われました。

【日本の仕組みと米国の違い】
日本では、天皇は長子が引きつぐため、令和天皇になっても、日本国は同じです。しかし大統領制(憲法に従う民主的な、実質国王)の米国では、合衆国(いわば平成=EU離脱前の英国)を終えて、新共和国(令和=EU離脱後の英国)になると、国家(体制)が変わります。

実は、トランプは、DSと左派による、組織的な不正が予想されていた選挙の1か月前、「共和国」への移行を仕掛け、不正選挙の実行を待っていたのでしょう。

意味がないように見える「共和国」が、一体何の意味をもつか、当方には、不明でした。今から思えば、深いところに、伏線があったのです。

1月19日に、「合衆国よさようなら」と、4年間の困難と業績を挙げ、内閣のスタッフには感謝のスピーチをするトランプの背後の、星条旗を見てください。金色の縁取りがされています。普通の星条旗ではない。ここに深い意味があります。

【金色の縁取りの星条旗】
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米国の法廷や連邦政府の建物のなかに飾られている、アメリカ国旗に金色の縁取りがあるのに気付いたことはないだろうか。連邦政府が建てた学校のなかにある国旗や、アメリカ兵の制服にも同じ金の縁取りがついている。

「旗に関する国際法」では、星条旗の金の縁取りは、合衆国50州が、英国海事法と、アメリカの統一商事法典の管轄下にあることを示していている((注)戦前の日本海軍の、旭日の旗と類似)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%AD%E6%97%A5%E6%97%97

トランプの背景にある、二旗の星条旗の、金の縁取りは、法律上のシンボルです。実は、法的には宗主国の英連邦の一員(エリザベス女王)を脱してはいなかった。
?
合衆国の裁判所や政府のビル、学校や兵士が、英国海事法と統一商事法典の下に置かれているという印です。これは、英国の軍事法であり商事法です。米国の慣習法であるコモン・ローや憲法に基づくものではないのです。(「The David Icke Guide to  the global conspiracy (and how to end it):以上「国家」というものへの勉強。
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トランプが「わかる人にはわかるだろう」として、旧合衆国におさらばをした、という事実です。

トランプは、米国を、2020年10の大統領令で、法的には英連邦だった「合衆国」を、「共和国」に移行させていたのです。

【英国のEU離脱と全く同じ】
これは、英国がその上の国家機構だったEU(欧州連合)から20年12月末に離脱したことと同じです。EUの方は、英国の法の上位にありました。

英国は、EUの法から離脱したのです。これがブレグジットの真の意味です。万世一系とされる島国の日本では、想像しにくい仕組みのものが「法的な国家」です。例えば中国にすれば、台湾は独立国でなく、中国の領土であり、その地図には、今も台湾省と書かれています。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%B0%E6%B9%BE%E7%9C%81

現在の英国は、米国を攻める力はない。その気もないので、トランプの独立宣言を、黙って受け入れました。

仮に、台湾が中国に向かい独立宣言をすれば、間違いなく台・中戦争になります。このため、台湾は「時機」が来るまではアイマイにしているのでしょう

ところが、ポンペオ国務長官は、不正選挙の騒動のなかで、民主国台湾の独立を認め、国連に加入させようとしています。アイマイな態度の日本はどうするでしょう。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%AD%E6%97%A5%E6%97%97
を、消えないうちに見てください。

抄訳は、(意味があるときなら)後日送ります。

【主流派メディア】
CNNは、このスピーチの意味を解いていないふりをしています。

金の縁取りがある星条旗は、米国は高価な国だということでない。エリザベス女王を戴く英連邦の一員であることを示すのです。CNN、政府職委員、ジャーナリスト、法曹関係者など、一定の歴史の知識(米国独立戦争の真相への洞察)のあるひとたちが、知らないはずはない(と思っていますが・・・)。

【ギリギリまでの囮作戦:フリン将軍】
なお、トランプが、1月20日(日本時間21日)のギリギリまで、囮作戦をとる理由が、これで、氷解しました。

オバマは、退任のとき(2016年12月)、オバマ・ゲートの自分を含む政治犯の多くに、罪を赦免する恩赦を与えていました。

このため、2016年1月以降4年間の新たな犯罪でないと、トランプ側が、法的な逮捕ができなかったのです。これが、トランプが幾度も、負けたフリの罠をしかけ、明白な証拠残る犯罪を実行させて、1月20日まで待った理由です。深い戦略です。

どこかで、間違えているでしょうか。感想を待ちます。

【これからの予測】
たぶん、1月21日からは、新共和国の50州が、戒厳令下の軍事政権移行し、国家機密解除と大量逮捕(国家反逆罪のバイデンを含む約1万2000人)のあと、21年3月か5月が、新共和国の選挙でしょう。

なお、約2か月はかかる選挙の不正票の数え直しから、最高裁が不正選挙を認定し、3月にトランプが再任される可能性もあります。
国民は、しばらくは安全な家に閉じこもり、じっと待つことです。

(海辺の*****温泉;S.Y.)

 ・・・<抜粋終了>・・・


 (注)上記のURLで間違いがあります。
 ポンペオ国務長官が台湾を独立させようとしているURLですが、旭日の旗の部分と同じなっています。単純なミスだと思いますが、吉田さんから訂正が来たら直します。


 ネットの情報から、この吉田さんのメルマガ記事を補足します。
 ネットのどなたの情報かは、たくさんあったので忘れてしまったことをご了承下さい。
 アメリカは、1871年にシティ・オブ・ロンドンに帰属する株式会社となったといいます。つまり株式会社USAです。これを吉田さんは、アメリカは「法的には宗主国の英連邦の一員」になったと説明しています。それにより、アメリカ国民から徴収した税金の一部が毎年イギリスに流れていたという話もあります。
 金(キン)の縁取りをされたアメリカ国旗が、株式会社であることを示唆しているそうです(共和国の星条旗には、金の縁取りがない)。
 トランプ大統領がその株式会社USAを廃止(倒産)し、2020年10月1日から新共和国として再スタートしたといいます。
 1月20日のバイデン氏の大統領就任式はキャンセルされ、一時的な軍事政権の始まりが宣言されるといいます。そして、11月3日の投票の再集計(不正投票分を取り除く)が行われ、トランプ大統領が圧倒的に勝利していたことが証明されて、3月4日に新共和国の暫定大統領に就任するといいます(副大統領はフリン将軍)。
 その後(5月頃?)、改めて大統領選挙が行われ、不正のない選挙で選ばれたトランプ大統領が、新共和国の第19代大統領として就任するといいます(副大統領はケネディJr.)。
 これまでなら第46代大統領となるはずですが、それは株式会社USAの大統領であり、18代まで共和国であったことから、トランプ氏は第19代大統領となるわけです。

 さて、このシナリオは実現するのでしょうか。
 まずは、大統領就任式に注目しようと思っています。



トランプ大統領再選後に起きること...2021年1月13日

 日本の主要メディアは、次期大統領はバイデン氏だと決めつけて報道しているので、私がトランプ大統領再選と言うと、「こいつの気はたしかか」と思われるでしょう。
 しかし私の中では、大統領選の勝負はすでに決着していて、今はトランプ政権の2期目はどんな政策をとるのかということに関心が移っています。

 前回の記事で、石川新一郎さんの動画から、1月11日から20日の間はデクラス(秘密解除)の緊急放送はないという情報を紹介しました。
 最新(1月13日)の石川新一郎さんの動画に、それについてさらに情報がありましたので、紹介させていただきます。
 文字起こしではなく、内容の概略です。

「ワシントンタイムの14日、午前0時以降、緊急放送があります。
 ワシントンタイムの14日、午前0時に始まるのではなく、それ以降です。
 それは秘密解除(デクラス)の発表ではありません。
 この緊急放送は、世界中にではなく、アメリカ合衆国全体と、もしかすると世界の主要都市へのメッセージも入るかもしれません。
 このメッセージは11日からの活動の説明と大統領令発動の説明をします。
 皆様は平静を保っていただき、見守って下さい。
 秘密解除(デクラス)は大統領就任後、数日以内には世界中に緊急放送が行われます」

 アメリカ在住の人には、緊急放送があるようです。
 トランプ大統領は、1月11日に反乱法を発令しました。また大統領令とは、大統領令13848のことだと思われます。
 まず反乱法ですが、ネットの記事を引用させていただきます。

 ・・・<ネットから抜粋開始>・・・

 「反乱法」は、大統領が州の状況について連邦法の執行が不可能と判断した場合や、市民の権利が脅かされているとみなした場合、州知事の承認は不要だと定めているのだ。

 この法律は1807年に制定された。大統領に対し、「インディアンの敵対的襲撃」への防御として、国民軍の出動命令を認めるものだった。その後、国内の騒乱対応や市民権を守る目的でも連邦軍を活用できるよう、権限が拡大された。

 1878年に可決した別の法律では、国内における連邦軍の出動には議会の承認が必要だと定められている。ただ、テキサス大学で法律を教えるロバート・チェズニー教授はBBCに、大統領が連邦軍を派遣するには反乱法で規定されている法的権限で十分だと述べた。

 現在の状況では、大統領は州の承認を求めることなく軍を出動させる法的権限をもち得ると、広く受け止められている。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 大統領令13848は、以下のような内容だそうです。

「大統領令13848は、アメリカの選挙で外国の干渉が発生した場合に、特定の制裁を課す命令のこと。
 外国の干渉の対象者は、外国政府、外国人の代理人、及び代理人として行動する人も含む。
 罰則的には、財産没収、資金の凍結など考えられている。
 また特に悪質的な場合には、事前通知なしで命令ができる」

 すでに要人の逮捕は始まっているようです。
 未確認情報ですが、イタリアの首相、バチカンの法王などがネットで挙げられています。

 今回も吉田繁治さんのメルマガを紹介させていただきます。
 トランプ政権の2期目にどんな政策をとるか、ということがわかります。


 ・・・<吉田繁治さんのメルマガ「Declass とRed fiveの発令」から抜粋開始>・・・

「格差が巨大になった暗い世界」→「皆が活躍する世界」。金融システムの基盤において、200年の、R家の国際金融資本による、隠然とした支配から、トランプ革命によって開放されるからです。

●トランプは「国家反乱法」に署名し、即日発効しました。期日は日本時間の1月11日でした(米国は10日am 0:00)。前稿で述べた通りでした。

「国家反乱法」は、
・海外からの米国への干渉と不正な関与、
・国内での反乱的な行為があった者や団体を、
米軍が令状なしで軍事裁判にかけ、処罰を加えるものです。

米軍の行動は、軍事機密なので、FBI(国内警察)とは違い、要人であっても逮捕は秘密裏に行われます。リークすれば刑事罰ですが、幸いトランプ側弁護人の、神を信じる熱血漢リンウッド(Linwood)氏が、部分的に、そのとき活動に差しさわりのない人を、あげてくれています。

以前はツイッターでした。検閲とアカウントの永久削除からParlerへ移りました。しかしそこもAmazonによって凍結されました。その間隙を縫って投稿されたものです。

それと、米国国家情報局(NSA)&アースライン(管理人注1)の、ごく一部の機密が解除され、当局のリークの許可が出た情報です。

とりわけこの30年、意識的にフェイク情報を流し続けるメディアは、これらの情報を、提供されていません。仮に提供されても、政府機関の情報であっても、「嘘つきと詐欺師が揃ったトランプ側」のものとして、根拠のないフェイクとして無視してきました。ブーメランとも言います。

相手に投げたつもりのブーメランが、刃になって、世界の主要30社の、リベラルという根拠のないフェイクを喧伝(けんでん)する大手メディアに(まだその意識はなく)突き刺さっています。

中国CCP(管理人注2)からの接待旅行、好ましからぬ饗応、および、資本の支配と、背任になる賄賂の名簿はあがっていますから、早晩、おそらく1月20日までに、軍によって、反乱罪の容疑で逮捕されます。

トランプサイド(T側)とのフェイク合戦は、T側の完全勝利で、終わったのです。メデイア側にはまだその認識がなく、今日も、似非(えせ)論理と、ソフィストのレトリックで粉飾したフェイク・ニュースを流し続けるでしょう。

しかしもう終わったのです。日本のメディアは、海外情報は主に買っていますから、反乱罪にはならないかも知れませんが、特派員の記事は該当します。フェイクのペンは、国民の意識への剣だからです。

我那覇さんを見習って精神の洗脳を受けたら、どうでしょう。彼女は、逮捕され暖房のない牢獄にいる周庭さんとともにスターです。

健全な精神にしか、正しい知識と技術は宿らない。源流をたどればR家の基金・奨学金をもらい、米国で教育を受けた日本人教授の大学教育で欠如してしまったことです。

明治時代前の教育は、考え方と精神教育の倫理学(正しい道筋)でした。それ以降の経済・金融学の知識教育の内容は、陰に隠れることが綱領のR家に支配されています。

利益には無害の、文学・芸術学は違います。
事実に基づく科学も違います。
薬学と医学には偏向があるでしょう。
評価基準をあいまいにできるノーベル賞と、音楽賞も歪んでいます。

このためR家のことを調べて書くと「陰謀論」とされるのです。思わず熱くなりました。奨学金を貰わなかった僻(ひが)みだけが原因です(笑)。元に戻します。お茶を飲みます。

「レッド・ファイブ」のコード名で呼ばれる、一網打尽の戦略は、開始されました。対象(いずれも複数)は、元大統領と候補、最高裁・高裁の判事、長官、上下両院の議員、閣僚、DS側の上級政府職員(約8000人か)です。加えて約30社のメディア幹部、宗教関係者、司法関係者、知事、市長。

票集計機ドミニオンにも関与していた、バチカンのローマ法王(イルミナティ:数千の罪)、西欧の王族、イタリア大統領、ハリウッドの有名俳優と女優、IT富裕者など、多岐にわたります。ジュリアン・アサンジがハッキングしたWIKIリークスの名簿も、証拠です。

米国で、1年に80万人とされてきた、法と倫理に反する破廉恥罪の児童&幼児**と、****や****(エプスタイン島)の名簿・ビデオ・生きている証言もあるからです。

合計で、1万2000人余。米国の超有名人で、該当しない人を探すのが難しい。人間は、場面で、多面的な仮面を被ることできますが、精神の芯が怪しい花の腐臭を放っていたのです。

それがWIKIリークスとエプスタイン島の名簿です。
床と蔵までをあけた米国の大掃除の革命です。

軍事裁判所があるグアンタナモは、トランプが今日の日に備えて、2倍の、2万2000人に拡張されています(2018年)。

2年前に、1万2000人を軍事裁判にかける、レッド・ファイブが想定されていました。富裕者の資産と預金は、搾取と脱税の不正所得として、新国家に没収されるでしょう。

2020大統領選挙は、トランプが、2年前から仕掛けた誘蛾灯でした。大小の害虫たちが集まり、仕掛けた罠にかかったのです。

トランプの戦略は、裁判と議会では世論を喚起することでした。
フェイクメディアとDS(1万2000人)は、自分たちで墓穴を掘ったのです。今日もまだ、気が付いていないでしょう。精神と倫理が歪んでいるからです。「嘘つきトランプ」とすれば、その戦略は読めない。

1万2000人の軍による、逮捕のピークは、1月16日土曜日(NY時間)です。日本では、日曜日早朝です。

逃亡するDS側に知らせないため、レッド・ファイブのDECLASS(検挙)は機密開示がされず、逆に、負けを認めたかともとれるダブル・ミーニングの言葉が出されたのです。

例えば、トランプが最後のスピ─チ使ったseamless transition: つなぎ目のない政権移行、またはスムーズな移行。

トランプからバイデンヘという、主語がない。
移行という言葉も、移譲(ゆずる)でなく微妙です。
トランプは、政権を降りるといったことは一度もありません。

12月の記者会見での、礼を欠いた執拗なCNNの質問に対し、「選挙に不正がなければ、当然、降りるよ」と言ったことは一度だけあります(20年12月初旬だったか)。翌日のメディアは、「トランプが負けを認めた」でした。

お送りした<フェイク・ニュースの構造>で、分析した通りのものです。メディアは、トランプの罠にかかり、フェイクを上塗りしました。
今日のCNNも続けています。
自分で、Hellに行く。

軍による逮捕と、軍事法廷は、警察(FBI)・検察と公開裁判とは違い、秘密です。許可のない政府(軍も政府です)の、機密漏洩は刑事罰を受けます。

オバマ、ヒラリー、R家のエ─ジェントのジョージ・ソロスが軍に逮捕されていてもまだ機密にされている理由がこれです。

トランプは、1月6日の議会前の演説で、
・オバマはどこだ?
・ヒラリーはどこにいる?
とおどけていました。
意味は伝わったでしょうか。

戦後は、戦争はないことになっていて、軍事裁判もない日本の警察・検察の逮捕と裁判と180度違います。徴兵制は1973年に終わり、今は職業軍人の時代です。

武装した外交官&警察が、ペンタゴンです。米国では、戦争は外交の延長線上であり、日常的です。戦後もおよそ毎年、地域戦争をしてきたのです。

米国には戦後はない。
今回のような革命があります。

1月19日から、略語は奇妙な響きで、嘘のようなコード名「ネサラ・ゲサラ法」の大統領令が出されます。

〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
(1)『NESARA』 National Economic Security and Recovery Act 
(国家 経済安全保障改革法)
(2)『GESARA』 Global Economic Security and Recovery Act
(地球経済 安全保障改革法)


就任式前の1月19日には、バイデンとカマラ・ハリスは逮捕済みです。その日から、120日間(4か月)は大統領不在でなく、
・暫定大統領に現役のドナルド・ダックではないトランプが、
・副大統領には、米軍のマイケル・フリン将軍が就任します。

この4か月に、20万ページに及ぶ機密書類が開示されます。
国民には、1週間×4時間?の放映が必要なビデオ(作成済み)で、
革命の内容と理由が示されます。

21年5月には、大統領選挙と、上下両院選挙が実施されます。

「トランプ党(MAGA:Make America Great Again:アメリカを再び偉大に)」からは、大統領にトランプ、副大統領にはこの戦略作りに加担したJFK・ジュニアが立ちます。ケネディのような歓呼と圧倒的大差で選ばれるでしょう。対抗馬はないかもしれません。

上下両院再選挙です。MAGAが最大多数を占めることは確実でしょう。

トランプは20年9月に準備していた国名;アメリカ共和国を宣言します。日本はそれから東京五輪、どこまでものどかでお馬鹿さん。
新生アメリカ共和国にふさわしい憲法案が作られ、審議と投票が行われます。

(1)クレジットカード、住宅融資などの債務は、銀行および政府の(法貨を作ってきた)不法行為によるものである。ゼロにリセットされる。これは、連邦準備銀行(FRB)による最夢だった、債務の免除である。
所得税は廃止される。(注)負債免除の明細には条件が付く。

(2)歳入庁(IRS)の廃止。IRSの職員は、米国財務省の売上税分野に転職する。政府の税には、14%の付加価値税(消費税)のみが課される。食品、医薬品、中古品には売り上げ税は課税されない。
※生活必需品でないアイテムのみに14%が課税される。

(3)高齢者への年金支払いの増加させる。

(4)裁判、および法的事項は、憲法へ回帰する
(新憲法で違憲になる法は廃止)。

(5)貴族称号に関する修正憲法の復帰。数十万の外国勢力(中国CCPの支配下にある米国人は、市民権を失う。他の国に追放され、生涯再入国ができなくなる。それらの人々の数百万の大学卒業の学位は価値のない紙切れになる。

(6)NESARA宣言の後120日以内での大統領、および国会議員選挙の実施。
(7)選挙監視員の選出と特定の利益グループによる不法な選挙活動の防止。

(8)新しい米国財務省による金・銀・プラチナなどの貴金属の準備資産がある通貨(ステープル型仮想通貨)の発行
((注)旧ドルと、トランプ・ドルの交換比率は不明)
1933年の、フランクリン・ルーズベルトから始まった米国の破産状態の終了。
(注)対外純債務1000兆は消却される。日本は対外純資産360兆円の損害か。
中国は破産し、CCP党員100名の名義の1200兆円のスイス預金は、不正マネーとして凍結。

(9)米国人の出生証明記録の、米国運輸省証券としての販売の禁止。

(10)憲法に沿った米国財務省銀行システムの創設。

・連邦準備システム(FRS)の廃止。
・移行期間中には、連邦準備銀行(FRB)は、米国財務省の監視の下に一年間だけ、旧通貨の回収と廃止のための運用を許される。
(あとはFRBを、財務省が吸収合併)
・金融に関するプライバシーの回復。
(匿名預金か:税は消費税で所得税はなくなるから可能になる。タックスヘイブンマネーの米国回帰:推計1000兆円)。

(11)全ての判事と、検察官の憲法準拠のための再訓練(再教育)。

(12)世界的な軍事攻撃行動の中止(世界が同時に不戦宣言)。

(13)世界平和の確立。

(14)人間性確保の為の膨大な金額の資金の放出(貧困層救済)。

(15)国家安全保障の名目のもとに国民から隠蔽されていた6000件以上のフリーエネルギー装置、反重力装置、音響ヒーリング機械を含む特許の解放。

(16)地球上の現在、および将来のすべての核兵器を排除する。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜

・・・以上、夢幻とも思える世界が5月の米国です。日本はどうすべきか。一緒に考え政府に提案しましょう。
政治家、官僚、R家の学説仕込みの学者は、頭脳がマヒするでしょう。

宗教、哲学、数学、工学、理学、医学のみが活きます。米国民の生活は豊かになります。日本が2位。
R家の欧州は没落、中国は破産です。

 ・・・<抜粋終了>・・・

(管理人注1)アースラインとなっていますが、アースアライアンスのことだと思います。これは「BBニュース」さんに情報を提供している組織の名前です。

(管理人注2)中国CCPとは、中国共産党のことです。


 紹介させていただいた吉田さんの記事を補足します。
 所得税、相続税が無くなり、14%の消費税(付加価値税)に一本化されるとなっていますが、「BBニュース」さんによれば、消費税は17%になるそうです。
 NESARAを提唱したシャイニ・グッドウィン氏と、NESARAインスティテュートという組織があり、そこで消費税は14%〜と提唱されていました。ただし、課税対象外をどうするかという細かい問題があり、その項目次第では22%まで検討する必要があるとされていました。
 また国民から隠蔽されていた6000件以上のパテントの公開ですが、今では12000に達するそうです。

 吉田さんは、中国は破産すると言われていますが、破産後の中国に対し石川新一郎さんの情報源から情報があります。
 中国は、内部から崩壊してゆき、最後はいくつかの国に分裂していくといいます。おそらく今の軍管区にそった国境線になると思われます。巨大国家、中華人民共和国の崩壊です。
 石川新一郎さんの情報源から紹介します。

「中国人民は敵でなく、共産党が的です。
 そこに暮らす人々は、人間の尊厳を奪う共産国家を捨てることになるでしょう。
 今、中国共産国家は、少し時間は掛かるが、自ら破滅に向かっています。
 内部から間違いなく破滅に向かっているプロローグの音楽が聞こえています。
 近い将来、巨大な国家が崩壊し、いくつもの国々に分かれるのを見るのも近いでしょう」

 ただし国の分裂はすぐに起こるというものではなく、何年も先のことのようです。



いよいよ反撃開始!(その2)...2021年1月11日

 アメリカ大統領選に関する吉田繁治さんのメルマガがどんどん送られてきます。
 様々なソースから最新情報が矢継ぎ早に出てくるからです。
 もちろんこうしたことは日本の主要メディアでは報道されません。今日(1月11日)の昼のNHKのニュースで、ペロシ下院議長が、トランプ大統領の弾劾を図るという報道をしていました。相変わらずトランプ大統領に不利な報道しか流さない、偏向報道を繰り返しています。NHKはバイデン氏が次期大統領と決めているのですから、あと任期が9日しかない大統領を弾劾するペロシ下院議長の行動が、常軌を逸しているということすら気がつかないのでしょうか。

 今回は前回の記事、「いよいよ反撃開始!」の第2弾で、吉田繁治さんのメルマガから、1月9日の全部と1月10日の一部を紹介させていただきます。
 引用させていただく吉田さんのメルマガで紹介されている「石川新一郎さん」ですが、ワシントンからの情報を YouTube で流している人です。
 吉田さんは、この情報は「どこから判断しても、ホンモノです(当方の判断)」と言われていますが、私も同感です。私は石川さんの動画の文字起こしをして文章を検討してみましたが、私もこれは本当にワシントンでトランプ大統領の近くで働いている組織からの情報提供に違いないと判断しました。
 その組織は、自分たちはNSAの一部で、Qアノンでもないしホワイトハットでもないと言っています。トランプ大統領の再選と再選後のタイムライン(スケジュール)を管理する仕事をしているとのことで、仕事の性質上、ワシントンの他の部署からの情報が集まる場所とのことです。
 この組織が石川さんに未来の日付が書かれ封がされた3通の茶封筒を届け、封筒に書かれた日付が来たら開封し、YouTube で情報を流してほしいと言っています。その日付ですが、トランプ大統領再選(1月20日)の後、3ヶ月程度の範囲だそうです。
 私は、その封筒の一つがRV/GCRであると睨んでいるのですが、これに関しては改めて記事を書きたいと思っています。

 石川さんとともに、私がホンモノだと思っているのが、「BBニュース」さんです。吉田さんもホンモノだと思っているようです。
 「BBニュース」さんは、RV/GCRに関して詳しく解説されているので、いずれ紹介させていただきたいと思っています。

 では、吉田繁治さんのメルマガを紹介させていただきます。


 ・・・<吉田繁治さんのメルマガ「2021年1月9日:ついに最終的な結末へ」から掲載開始>・・・

世界中の主流派メディアは、「****の勝利」を喧伝(けんでん)し、米議会が、トランプに対して弾劾をする可能性があると伝えています。
世界のトランプ支持者は、今、気落ちしているでしょう。メディア情報に囲まれているからです。

当方も、2020年10月までは、トランプと****に対して、中立的であると書いてきました(それ以前のメールマガジン)。しかし、11月4日からは、ひどい不正選挙と、DSの奥の院(国際金融資本家:R家=今は中国がメインランド)は、米国民主党を押していると知り、考えが逆転しました。

トランプの不動産事業破産のとき、R家からキッシンジャーを通じて助けられたときから、トランプとはなんらかのつながりがあるとも考えていたからです。しかしR家の方法は、200年、ポートフォリオ戦略です。

敗戦側と勝つ側の両方に投資して、未来の確率的なリスクをヘッジする。DSと米国民主党側には、トランプ個人よりはるかに多くのマネーが、ジョージ・ソロスと他の多くのエージェントから提供されています。

当方が読んでいた、トランプと弁護団のツイッターは、メディアのDS側から、1月8日以降永久閉鎖されています。トランプと弁護団は検閲のないParlerを使っていますが情報内容と購読数は十分ではない。「石川しんいちろうさん」という人がいます。

トランプの最側近のスタッフチーム(ゴルフ場のキャディに変装した天才的IT技術者も含む:いつもトランプに影のように同行)は、石川さんに5分くらいの日本語にしたメッセージを約20回送り続け、具体名をぼかした短いメッセ─ジを、石川さんがYoutubeで読んでいます。

どこから判断しても、ホンモノです(当方の判断)。このメッセージの通りに、12月から1月初旬の事態は、進展したからです。若干、言葉のナマリと癖がありますが、石川さんの表情は、晴れ晴れとしています。
https://www.youtube.com/watch?v=cSC6_MAAsI8

ツイッターやParlerは、敵方にも読まれるので、日本に対しては、立場の分からない石川さんを使ったものと思われます(石川さんに対して失礼な言い方をお詫びします)。

その目的は、根拠がないかもしれないとも思わせる、戦争のとき使う陽動作戦です(目的は、敵の情報の攪乱)。その上で、ほんとうのことを分かる人達には伝える。

トランプの情報戦略は、裏を読む必要がある高度なものです(メディアは攪乱されるでしょう)。石川さんの、youtubeをほぼリアルタイムで見ている人は今、75,861人です(1月9日:午前11:45)。

ここへきて、ついに具体名が出ました(!)
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
・ケネディ・ジュニアは、生きています。
・エプスタインは終身刑ですが、生きています。
多くの証言をしました。
・CIA長官のジーナ・ハスペルも生きています(フランクフルト、*****集計機のサーバーをめぐる、軍とCIAの銃撃戦で拘束され、司法取引の証言をした女性長官)。
彼女も、多くの証言をしました。

われわれは、1月17日中(日本時間)に、(沼への)レッドファイブ(掃討作戦)を実行すると決定しました。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
(注1)CIA長官は、海外からの賄賂と関与の全容について多くを知る立場です。
(注2)DS派の主要人物の、米軍による逮捕と軍事裁判のことです。メディアも含まれるでしょう。国家反逆罪になるでしょう。このために、ワシントンのWHから、テキサス州の軍事基地に、内閣と核のボタンを移動したのです。

どうでしょうか・・・フェイク情報なら、遅くとも実行の1月17日には分かります。さすがに、これはメディアも報じるでしょう。蓋をするには大きすぎます。

1月20日は、(たぶん)トランプ大統領が二期目にはいるからです。大統領候補****と副大統領候補***は、反逆罪容疑で捕まりますから。法的な資格を失います。

(注)Tの公式の就任日は、国家の異常事態として、ごたごた、混乱、または極左の暴動を治めるまで延期されるかもしれせん(大統領令)。

いよいよ、かねて申し上げていたことが、決定しました。昨年12月までは1月30日がレッドファイブの実行日だったようです。1月6日の、暴動議会とDS派の「最後のあがき」をトランプが見て早まりました。

ここまでお伝えします。1月9日に更新した<フェイクニュースの構造>と合わせてお読みください。

【後記】
トランプの戦略の深さには、舌を巻きます。誰が作戦参謀か? 新内閣で副大統領に就任というケネディ・ジュニアか。1999年の、自分死ぬ大掛かりな飛行機事故を演出(仮想)したくらいです。そのケネディなら、この戦略を作れるでしょう。20年、地下に雌伏していたからです。

 ・・・<掲載終了>・・・


 上記の文の中で、レッドファイブ(RED5)と出てきますが、一体なんぞやと思われた読者の方も多いと思います。
 「フリーマンこと長谷川」さんの YouTube から、引用させていただきます。

(RED1)トランプ大統領のツイート削除(「家に帰ろう」の削除で反乱法要件成立)

(RED2)中央通信の停電(まだ起きていない)

(RED3)ペロシ議長かペンス副大統領はトランプ側のスパイ(おそらくペンス副大統領がスパイで敵の内部に潜入成功)

(RED4)軍事行動、2021年1月7日から10日目(2021年1月17日)に民兵(2021年1月17日に行動を起こすと宣言してる)の鎮圧を理由に最初の海兵隊(トランプ側)が中心地に入る。

(RED5)国家軍事センター(反乱法か戒厳令の発令)

(RED6)国防長官指示(軍隊によるディープステートの逮捕)

 これによると(RED5)は、反乱法か戒厳令の発令ですが、すでに別の人の YouTube によると、トランプ大統領が反乱法を発布したという情報があります(あくまでも未確認ですが)。
 また、今日(1月11日)の日本時間の午後2時に、(RED6)の発令条件が整うという情報もあります(これも未確認)。

 では、もう一つの吉田さんのメルマガを紹介させていただきます。


 ・・・<吉田繁治さんのメルマガ「2021年1月11日:ついに最終的な結末へ(2)」から抜粋開始>・・・

ある読者の方から、前号で挙げた人(石川氏:I氏)を信用してはいけないとい思う、というアドバイスをいただきました。確かにそうです。

当方、I氏を信用したのではあません。見るからに怪しげ(Iさん、失礼をお許しください!)です。カタカナ語の発音も、例えば、ディナー(夕食)がデナーであり、英語の原文が読めるとは思えないこともありました。I氏を信用したのではないのです。I氏の情報が、NSAからの意図的なリークであると確信したからです(敵を攪乱する陽動作戦も混じっているかもしれません)。

この日本語情報は、NSA(米国国家情報局)の誰かが、外交文書の扱いの秘密情報を、意図して、リークしたものと知ったからです。トランプ側(=1月20日までは政府側)の意図であるため、告発されません。

外交の秘密文書を漏らすのは、特に米国では、即刻、機密漏洩罪で、告発されることがあります。例えば、トランプとの、機密を約束した電話会談(約1時間)を、5分に切り貼りして(都合悪い部分を消す偏向を加えて)、ワシントン・ポスト(左派:内容に更に偏向を加えた記事を報道)にリークした、ラッフェンスベルガー州務長官は、即日にトランプ側から告訴されています。

トランプが、まだ、一般からは「クオリティペーパー」とされているCNN、NYタイムズ、ワシントン・ポストに、ナマの情報を提供しない理由は、4年間、偏向報道され続けたからです。この、国民からの評価も、来週末にThe END.でしょうか。

米国・英国のクオリティペーパーは、とりわけトランプ報道に関しては、ひどいものでした。私も、2020年10月まで、この言葉は変だなと思う瞬間はあっても、大筋で、誤魔化されていました。長年の購読に対して、賠償請求したいくらいです(子供じみているので、やりませんが)。

<フェイクニュースの構造分析>が成果です。
その点では、素材を提供してくれて、ありがとうございます。

I氏は、日本語のできるホワイトハウスの情報スタッフが、「テストのため」、試しに送ったとき、
「自分の意見は入れず、1語1語を正確に読んで、日本に知らせてくれた」、つまり陰謀論という偏向の意見を入れるメディアとは違うと、I氏のyoutubeの観察で知り、
短文の日本語にしたリーク情報の送り先として選んだということでした。

この情報の真実性を裏打ちするのは、以下に挙げる、BBニュースです。BBさんは、国家情報局(NSA)の担当と連絡をとり、許された部分のNSA文書の情報開示をしています。

NSA情報は、外交文書になり、当然、国家の一級の機密文書です。
トランプは、合同議会の前後に、この情報も開示するとしていたのでしょう。

NSA文書を、まだトランプ側が機密にしているのは、敵方に、情報を知られないためです(外交や戦争では、情報戦があります)。

トランプは、「(わかる人にだけわかるように)意図して、ダブルミーニングの謎めかした言葉」で、ツイッターで知らせていました。弁護団とともに、そのアカウントは、永久閉鎖されました(1月8日)。

ツイッターも、その検閲からDS側であることがわかります。いまGoogle、youtube、ツイッター、Facebookで検閲が激しい。当方のWEBにも来ました。その記事は自主削除しました。今、米国メディアは中国や北朝鮮と、おなじです。ひどい状況です。戦前の体制翼賛会が、80年経って、ひとめぐりし、蘇っています。NHKのニュース解説が特にひどい(60%くらい)。民法では今日、日曜日の、NEWSショー。

確認しましたが、下のBBさんのYoutubeは、まだ消されていません(1月10日:午前10:05)。当方が情報のソースを明かさないことがあるのは、書くと迷惑をかける機密文書にあたるかもしれないと思ったときです。

聞くのに、30分かかります。原文は、政府文書であり、法律用語が混じった難しい英語です。しかしかなり正確に、意味が分かるよう、AI翻訳されています。

意図して開示された、この少ないNSAの情報に、GPSブレスレットや1月1日デルタフォース(米国地特殊部隊)の、ウクライナの****邸宅襲撃の押収証拠品(書くのは躊躇します)などは出ています。

DS側は、1月1日から、主要な人が、軍に監視され、包囲されています。

「1月20日まで、米軍のトランプ裏切り」がないかぎり、DS派の主要人物が、逮捕されるでしょう。一部の裏切りは想定できます。主流派は揺るがないと思っています(希望)。

****次期大統領と、ヒラリー、オバマは、GPSブレスレットで、軍に、行動(携帯のようにその発言や相談もか?)を監視されています。

外せば分かり、即時逮捕なので、外せません。****だけは「支持派の国民に健在と見せる」スピーチを出しています。この人(小狸)も、苦境であっても発言する役者です。

80歳なった、若作りのペロシ下院議長(上院院内総務のロムニー(狸)とともにDS派議会の巨頭の1人:ラッコに見えます)が、ヒステリックに、
(1)議会への動乱誘発剤で「トランプ弾劾(議会は動いていません)」、(2)「副大統領と閣僚による解任(ペンスは断りました)」と叫んでいるのは、
グアンタナモ(この語も検閲か?)を恐れているからでしょう。

CNNも、ペロシと同期して、日に日にヒステリック度が上がってきました。CEOが、危なくなってきたからでしょう。真の犯人には犯罪の自覚が一番あるはずです。何が何でも、1月15日までに、トランプを解任しなければならない。

トランプが仮に、「正当な選挙で負けていれば」、任期は1月20日までです。その前の解任の意味は、ない。
犯罪的な選挙という自覚があるから、トランプを怖がるのです(論理)。

DS側は、どんな無理な手段を使っても、その前に解任し、大統領令を出させないように、しなければならない。論理的には「不正選挙ではないというのがでっち上げの嘘だ」という「自覚」があるからです。

トランプ側のレッドファイブの計画は、テキサス州から着々と進んでいるようです。ギリギリまで追い詰められたのは、DS側でしょう。

トランプが軍の基地にいるのは、ANTIFAやCCPの政府機関のスパイからも容易に予想される身辺テロ(本人+夫人+スタッフ)を避けるためです。追い詰められたからでは、ありません。 もし見るなら、早く見てください。消えるかも知れません。本稿を送る理由が、これです。

(BBニュース:米国家情報局(NSA)の情報)
https://www.youtube.com/watch?v=kGDy_ZV9XUE&t=20s

BBニュースさん・・・相済みません。

 ・・・<抜粋終了>・・・


 今、吉田繁治さんの今日(1月11日)のメルマガが送られてきました。
 内容を読んで、掲載が必要と思ったら掲載します。

 最後に追加の情報です。
 ネットでは、トランプ大統領の緊急放送があるのではないかと噂になっていますが、石川さんのワシントンの情報源は以下のように言っています。

「1月11日から20日の間はレクラス(秘密解除)の緊急放送はありません。
その間に、アメリカ国民へのメッセージがトランプ大統領が大統領令に対しての説明が行われます。
レクラス(秘密解除)は1月20日の新共和国の初代大統領にトランプが就任してから数日以内に行われるでしょう。
 つまり1月20日は就任式のみです」

 イギリスの水晶玉占いのルイーズ・ジョーンズさんの2021年1月3日の YouTube で、今回のアメリカで起こったことが見事に予言されているようで興味深いです。

https://www.youtube.com/watch?v=8oQase3o6-0



いよいよ反撃開始!...2021年1月8日

 以前の記事でお伝えしたように、米大統領選において、私は1月6日のワシントンでの上下院の合同議会に期待していました。
 テッド・クルーズ上院議員らに代表される共和党の議員よって、激戦州の選挙人票に異議が唱えられて無効となり、下院による決選投票に持ち込まれるとみていました。
 しかし、結果はご存じのように、(議事堂への乱入騒ぎがありましたが)すんなり選挙人票が認められ、議会は正式にバイデン氏を次期大統領と決定しました。
 まだまだ私は修行が足りないようです。
 しかし、(驚かれるかもしれませんが)私は、いまだにトランプ氏が再選されることは(ほぼ)間違いないと思っています。
 こういうことを書くと、(吉田繁治さんによれば)日本人の90%の人からは、妄想の陰謀論と見られるらしいです。
 当HPの訪問者の中で、どのくらいの方々が、私が妄想を抱いていると思われているでしょうか。

 及川幸久さんの最新動画では、これまでトランプ陣営が行ってきた(裁判所への訴えなどの)試みが、ことごとく却下され、失敗してきたと表現されてきました。
 しかし、私はこれはトランプ陣営は、最初からわかっていて行ってきたシナリオだったのではないかと思い始めています。トランプ陣営のリン・ウッド弁護士によれば、11月3日の投票から2ヶ月間、あらゆる犯罪を明るみに出す為に行ってきたといいます。これは沼の底の大鰐(おおわに)をあぶり出す為と、米国民(いや全世界の人々)に、アメリカの司法と議会、及び大手マスコミが、いかに腐敗しているかをわからせる意味合いがあったのだろうと思います。

 これからトランプ大統領の反撃が始まると思います。
 例えばですが反乱法の発令により、これから大量逮捕が始まると思います。
 反乱法に関しては、及川幸久さんが非常に興味深い考察をされていて、感心しました。
 1月6日のワシントンでの上下院の合同議会に、アンティファ(日本の大手マスコミはトランプ支持者と報道)による議会乱入が起こりました。その後、トランプ大統領は、暴力をせず平和裏に自宅に帰るようにといったツイートを行いました。
 ところがツイッター社とフェイスブックは、即座にトランプ大統領のアカウントを停止し、この大人しく家に帰るように促したトランプ大統領のツイートを削除したのです(ツイッター社は12時間、フェイスブックは24時間)。これは私には異様としか映りませんでしたが、及川幸久さんによって謎が解けました。
 反乱法を適用する条件として、反乱を起こしている集団に、大人しく家に帰るよう文章でアナウンスする必要があるというのです。
 それゆえ反乱法の発令を極端に恐れるツイッター社とフェイスブックが、トランプ大統領のアカウント停止という前代未聞の強硬措置に出たわけです。
 しかし、すでに全米に発信してしまったのですから、後の祭りでしょう。
 これでトランプ大統領が反乱法を発令する条件が整いました。
 もう数日以内に、全世界があっと驚く大物たちの大量逮捕がアメリカで始まると思われます。

 今回もまた、吉田繁治さんのメルマガを掲載させていただきます。
 その中で、吉田さんは特定のワードの部分を「****」と置き換えて、書かれています。
 これは日本でもネットの検閲が物凄く厳しくなっているからです。「バイデン」「ドミニオン」といったワードを使うと、検閲に引っかかって、メルマガが送れなくなる可能性があるのです。
 私の方で、直そうかと思ったのですが、今回の大統領選挙に注目している方なら、すぐにわかる単語なのでやめました。
 では、1月8日付けの吉田繁治さんのメルマガです。


 ・・・<吉田繁治さんのメルマガ「2021年 1月 8日:【合同議会の顛末(原因と結果)】」から掲載開始>・・・

本稿も、TVや新聞だけを見ている人には、妄想の陰謀論に見えるはずです(90%以上)。ついに頭がおかしくなったかと言われるかもしれません。(読者からのメールにありました。90%が「そんな馬鹿な」と言うらしい。)でも、当方の家人も同じです。夫婦でも、分かっていない。安心してください。家人は、ともかくトランプ嫌い。女癖が悪く、今の夫人が美しいからでしょうか。

理由は、編集と用語が検閲された、歪んだ情報しか得ていないからです。編集者に、歪めるという意識があれば、まだましです。歪んでないと思っているから始末におえない(CNN)。まぁ、頭が悪いのでしょう。人の言葉の裏が読めない。その発言の理由です。

<支配する民主主義の完成は、エスタブリッシュメントや既得権益、名前の権威を守るための、メディアの歪んだ報道よって行われると、誰かが言っていました(記憶の引用:メディア論のエドワード・バーネイズ)。>

歪むとは、真実を、歪んだ色眼鏡で見て、捻じ曲げて伝えることです。このため、真実を書くと、歪んだ陰謀論に見える。陰謀論という概念は、200年絶えず陰謀を行ってきた、本家、R家から来ています。R家のことを調べて書くと、陰謀論と、高名な学者に言わせたのです。しかし、大きな歴史的事件は、ほぼ全部が陰謀です。

報道の真実という概念は、本当は難しいものです。人間も、生活は質素なR家も、いろんな面をもつからです。場面で多面的になる自分を考えればわかるでしょう? どの自分が真実か、分かりますか?

現在の欧米の、報道の歪みの根源には、トランプが戦ったR家系列の資本があります。主流メディアの多くが、資本をたどるとR家。民主社会の支配のためです。

CNNは、トランプに消えてもらわねば、都合が悪い。世界の支配が完成しないからです。なお日本の海外報道の歪みは、ロイター、BBC、NBC、ABC、共同に頼っているからです(記事を買うだけ、調査取材は、入り込めず、ほぼゼロ)。

(とても失礼な言葉ですが)、標準偏差(≒偏差値)の1.5シグマである90%の読者は、書いてあることの内容が、あまり読めない。

記事の価値の判定を、既存の社名と、権威に頼るからです。芥川賞をもらうと、本が10倍、ときに100倍は売れることの意味も同じです。骨董が、年代や名前で高くなることと同じです。ベートーベン、ドストエフスキー、村上春樹にも、好き嫌いは別の次元ですが、駄作も多い。

ひらがなや和語で書くと、本当は、アイマイで難しい(伊勢物語)。しかし内容ではなく、見た目はやさしい。漢語や専門用語が、概念がはっきりしているので、定義を知っていれば、本当はやさしい(漢文)。

科学の本は、数字と事実と論理(ルール)があるので本当はやさしい。将棋で、小学生の天才が出るのでわかるでしょう? 小説ではムリなことです。ルールがないからです。

経済なら日経新聞、WSJ、FT、本なら岩波、リベラルは朝日、NYタイムズ、CNN、ワシントン・ポスト、保守は読売やFOXというような、ステレオタイプの分類が、権威に頼ることです。それらに書いてあることは真実、スポーツ新聞や夕刊フジ、日刊現代は嘘になるのです。

実際に深く読むと、芸能誌も、題材がちがうだけで、クオリティの差はない。二流の学者は、権威者の階級に弱い人でもあります(一流の人は時の権威に対抗します)。その人たちは、子供と話せない。子供に嫌われる。子供や犬は力がないので、人を見ぬきます(仮面は見抜けず騙されますが)。攻撃を受けると、死ぬからです。

TVを見て音を消し、何を話しているか当てる訓練をすると、人を見抜けるようになっていくでしょう(体験から)。表情と身振りに、本当のことが現れるからです。これも経験です。天才的な張本など、スイングを1振り見て、欠点と長所を見抜くでしょう。ゴルフスウィングでも同じです。



1時間単位で、新しい情報が(他の情報とつなげる思考で)分かってきました。今回は、決定的なものになるでしょう。時間を待たず、お知らせしたいので、書きます。

1月6日の、上下両院合同議会を見とどけたトランプ大統領は、エアーフォース1で、ミレニア夫人と、テキサスの軍の基地に移動しました。身の危険を感じて、逃げたのではない。

「軍」を使う、戦略的な移動です。しかし、戒厳令ではない。

待遇を上げて厚遇したからか、ペンタゴン主流派は、トランプの応援隊です。今回も、ペロシ下院議長と、狸のマコーネル院内総務の、出動要請を断っています。

今回の情報で、****次期大統領への業務引継ぎを、なぜペンタゴンが断ったか(12月半ば)、分かりました。

外交と軍事は、連邦国家の米国大統領の専権です(内政は州)。ペンタゴンが引き継がないのは、次期大統領として認めないという意味です。

20年11月にフランクフルトの*****集計機のサーバーを、CIAと銃撃戦をしてCIA長官(今も姿が見えない不思議さ)とともに、捕獲・押収したデルタフォース(米軍の特殊部隊)が、原油と天然ガスが出るウクライの海岸の、次期大統領****の施設を襲撃しました(1月1日〜)。ウクライナのガス事業、中国CCPがもつ石油、エネルギー事業は、賄賂の巣窟という(陰謀論の解析をした名著の馬淵睦夫氏)。

中国製の大量の兵器、数万発の銃報弾、もっとも強い麻薬(**タール)、手錠、壁の*体の痕跡、金塊(40億ドル相当:420億円)を押収したという。犯罪、誘拐、マネーロンダリング、****行為の巣窟だったようです。*****島に似ています。

三親等以内がマネーロンダリングや海外からの賄賂で、国家反逆罪になると、大統領と大統領候補も、失職します(法の規定)。

1月20日前の、来週(余裕をもてば、たぶん12日か13日)、 ****次期大統領は、軍から逮捕され、グアンタナモ送りでしょう。副大統領候補の***も、*国からの賄賂があるので、同時でしょう。

両方が国家反逆罪になると、1月20日に落選したことになっている、トランプ&ペンスが繰り上がると思っています。(注)ペンスは辞任します。

合同議会の議長(プレジデント)を務めたペンスは、裏切ってはいなかったようです(まだ10%程度は不明)。合同議会で、海外からの賄賂、******島の名簿、証言、写真がある議員たちが、重要な議会での不正審議という国家反逆罪を犯す紛れのない証拠を集めるために審議させたのです。これが1月6日の合同会議の顛末。

結果は、トランプにはどうでもよかった。国家反逆罪を、実況中継のTVで見た国民の前で、実行させるためものだったからです。

情報はLinwood弁護士。1月6日には、トランプと一緒にツイッターが閉鎖され、検閲のないParlorに移り、活発に書いています(文面は超元気)。大統領の発信を封殺するのですから、ツイッターも名うての犯罪者。安倍元首相や、菅首相のツイッターに登録を全部消すことが考えられますか? CNNと同じように、DS側である証拠でしょう。
https://parler.com/profile/LinwoodW/posts

世界中で如何にメディアが、異常なことになっているかの証拠です。

ジョージア州の上院議員選挙でも、10%未満になったころ、不自然に逆転しましたが(私があっと叫んだ時間です:前々号)、このとき、*****集計機のアルゴリズム、消去と票の盛り込みがあったと、ほぼ分かっています(数万票:あとで監査)。これも、いずれ逆転するでしょう。しかしこれは、もう一本の草のように小さいのです。

*****集計機のアルゴリズムは、不正を見えにくくするため、最終結果で3%未満の差になるものです。ところが、スキャンしていない残票の有効数は、機械には分からない。最後に票数が減ったり、急に増えます(お粗末な機械)。

今回も、同じ機械を使っています。ジョージア州知事と州務長官は、「大統領選挙での集計の小さなミスはあっても、不正はなかった」と何回も述べていて、プログラムの修正は、1か月の短期では行えなかったからです。(注)ドミニオン社の社員は、全員、行方不明です。コロラドと、カナダのオフィスはもぬけの殻。実は中国で作っていたようです。
?
「不正があったと、認めたほうがいい」と州務長官に、双方の弁護士付きで、トランプが機密を約束した電話をしたのは、親心からでした。不正は、証拠があがっているからです。不正をやった人は自覚があります。

「それは違います、大統領」と嘘を言った録音のメモリをワシントン・ポストに渡して、犯罪の確定証拠をわざわざ残した州務長官は、どこまでも愚鈍(国家反逆罪の成立)。リンウッド弁護士が、これを述べています。*国から迂回して、D社から賄賂をもらった証拠が、州知事と、州務長官も国家反逆罪になります。

正副大統領候補、上下両院議員(100人?)、州知事、州務長官が、国家反逆罪でグアンタナモの法廷にいくという事態です。トランプが、テキサスの軍基地に、エアーフォース1で行った理由が、これです。すでに、海外からの賄賂とマネーロンダリングのオバマとヒラリーもグアンタナモにいるという。

戦略的に、2か月泳がせ「犯罪の完成」を待ったのですから、トランプも人が悪い。

なお、次期大統領の目がなくなった****は、FBIが、6か月前にFBIが捜査しても隠していた息子の犯罪から、自分では12月にこれが分かっていて、12月22日に、恩赦を求めてトランプに会ったとされます(未確認)

まぁ・・・劇的な展開。推理小説の10倍以上の面白さか。スパイのハリウッド映画でも、見たことがない。どうか、深刻にならず、楽しんでください。DSにあやつられ、反DSのトランプに嵌(は)められた馬鹿どもたちと思えばいい。

可能なら、たった1人で、敵だらけのアメリカで戦っている我那覇真子さんをyoutubeで見て、メールを送り支援してください。彼女は、日本が生んだ、ほんものの海外特派員でしょう。見ていると、涙が出ます。身の危険はいとわない。香港の周庭さん、テニスの大坂なおみにも似ています。自分が恥ずかしくなります。
https://twitter.com/ganaha_masako?ref_src=twsrc%5Egoogle%7Ctwcamp%5Eserp%7Ctwgr%5Eauthor

 ・・・<掲載終了>・・・


 佐野美代子さんの YouTube も大いに参考になるので貼っておきます。

https://www.youtube.com/watch?v=ThP2guPO-bA



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