ＤＳが不正選挙ができなかった背景 |
投資詐欺の話 |
首都圏を襲う災害の話 |
前回の２０２０年の大統領選挙において、本来はトランプ氏が勝っていたのに、ＤＳによって票が盗まれて（バイデンジャンプ）、バイデン氏勝利とされてしまったと理解している人は多いと思います。
そういう方は、今回（２０２４年１１月）の選挙で、トランプ氏が勝った理由は何かと思われたのではないでしょうか。
つまり、ドミニオンはどうなったのだろう、ということです。
私もその一人で、ＤＳが不正選挙ができなかった理由を知りたいと思っていました。
それに関する話題が『宇宙通信戦争で勝利したトランプ革命』（ベンジャミン・フルフォード、副島隆彦著、秀和システム）に載っていたので、今回はそれを紹介したいと思います。
副島隆彦氏は、２０２０年の不正選挙と同じことが今回も行われるので、カマラ・ハリス氏が勝つと言っていたようです。
私は、今回の選挙で、もしカマラ・ハリス氏が勝つようなことがあったら、世界は大混乱に陥ると思っていました。それゆえアライアンスは、今回は万全を期して、ＤＳに不正選挙をさせない対策をしているはずだと思っていました。
そうはいっても、世の中は何が起こるかわからないので、ドキドキしながら選挙速報を見ていたのですが……。
そのＤＳが不正選挙ができなかった理由ですが、イーロン・マスク氏が所有する通信衛星が関わっていたといいます。
本の冒頭の「まえがき」の副島氏の解説から紹介させていただきます。
・・・＜『宇宙通信戦争で勝利したトランプ革命』、ｐ１～ｐ３から抜粋開始＞・・・
トランプたちが実は用意周到に大統領選に準備して勝利したのである（１１月６日）。アメリカ国民の圧倒的な支持、即ち投票数の９割を取った。フルフォード氏も言っている。即ちトランプが１．３億票、カマラ・ハリスはたったの２０００万票である。しかし、この真実は今も世界に伝わらない。
大きな真実は、この書の書名のとおり、宇宙通信戦争 Space
IT War だったのである。このことをフルフォード氏と私が、本書の冒頭から勢い込んで皆さんに教える。
即ち、敵ディープステイトが仕掛けていた不正選挙、
rigged election 用の軍事用の通信衛星である「フチーノ・タワー」
Fucchino Tower を、イーロン・マスクのスペースＸ社のスターリンク
Starlink の衛星群が、１１月３日から攻撃して通信不能にした。これで５０００万票の大量の票の違法な移し替えが大失敗した。
これにはトランプに忠誠を誓っている米宇宙軍（スペイス・フォース
Space Force）と、空軍の対テロ特殊通信部隊が加わっている。
フルフォード氏とそれから西森マリー氏の２人だけが、現地アメリカの真の内部情報を持っていた。即ち「米軍の良心派（フルフォード氏の言葉）とずっと連絡を取り合っていたので、お２人は真実を知っていた。だからトランプが必ず勝つ、と。ただしこの真実も、まだ日本国内の公け（public、人々のいる処）に伝わらない。
だから本書の刊行は、世界レベルの最高級の重要な知識、情報を日本国に最初に到達させるという意義を持つ。
私は、ドナルド・トランプが選挙の最終段階の投票日に、自分のＳＮＳの
Truth Social トルース・ソウシアルで、盛んに、「（投票所の）列から離れるな。
Stay line, Stay line. 我慢して並んで投票しなさい」と必死で発信していたことでピンと来た。とくに職を失っている白人労働者たちに熱心に呼びかけていた。「あいつらはまた選挙不正をやるぞ」と。
これらのことの意味が、私はトランプ当選のあとで分かった。ザブーンとものすごい数の労働者が投票所に押しかけてトランプへの大量信任となった。
もうディープステイト側はグウの音（ね）も出ない。一般投票（ポピュラー・ヴォウト）でも自分たちの大敗であることを自覚した。そしてこれから、がトランプ革命の正念場である。アメリカン・デモクラシーの行方を私たちは目を皿にして追いかける。
・・・＜抜粋終了＞・・・
イーロン・マスク氏のスターリンク衛星群がＤＳの不正選挙を行う衛星群を破壊したというのですが、スターリンク衛星は通信用の衛星なので、他の衛星を撃ち落とす能力なんてあるのかな、と思ってしまいます。
それができるのはアメリカ宇宙軍だと思えるので、宇宙軍が主体で行ったオペレーションにマスク氏のスターリンク衛星群が協力したということではないかと想像しています。
では、本からその部分をベンジャミン・フルフォード氏と副島隆彦氏の対談という形で抜粋させていただきます。
・・・＜『宇宙通信戦争で勝利したトランプ革命』、ｐ１２～ｐ２４から抜粋開始＞・・・
◆スペースＸ社のスターリンク衛星がディープステイトの選挙泥棒衛星を破壊
副島 万歳。トランプが当選して勝利しました。
ベンジャミン・フルフォード 本当よかったですね。
副島 よかった、よかったという日本語しかないよ。
ＢＦ 賭け事をするとき、自分が勝ってほしいチームじゃないチームに賭けることってあるじゃないですか。そうすれば、自分の応援しているチームが負けても、残念賞のご褒美が来るから。だから、私は、副島さんが「ハリスが勝つ、ハリスが勝つ」と言っていたのは、本当はトランプに勝ってほしかったけど、予防線を張っていたのかなと思っていました。
副島 私の人生、いつも負け続けで、勝つことがなかったものですから、今回もディープステイトは巨大な不正選挙を必ずする、と予測していたんです。それは、学生時代からずっと私が新左翼の活動家で、闘うぞ、闘うぞ、と言ってずっと酷い目に遭ってきました。どれぐらいバカだったか。１７、１８歳からの自分。しかし実際には、いつも負け。権力、体制に勝てるわけがない。だから私の人生を顧みた時に、勝つ勝つと言う奴ほど実際には勝てない。つまりそれぐらい現実は重たい。だから３０歳代からあとは注意深く、用心深くなりました。単純な正義感では動かなくなった。必ず深く疑うようになった。じっくりとものごとの裏側を見抜こうとする精神が身につきました。真剣に考えてみたら、奴ら、ディープステイト側は必ずまた不正選挙をする、と。
ＢＦ 今回も実際に、不正しようとがんばったけれども、大きな衛星の爆発があって、イーロン・マスクの軍のほうが「スターリンク衛星」
Starlink を使って、４年前の選挙のときに使われた選挙泥棒衛星を今回は撃ち落としたらしい。
それからもう１つ。トランプが YouTube を出すと５０００万人の人が観るのに、カマラ・ハリスが
YouTube を出すと、最大でも２００万人の人しか観ていなかった、という数字が挙がっている。余りにもカマラ・ハリスが負け過ぎて、選挙泥棒でもカバーできなかった。
副島 そういうことですね。圧倒的にトランプへの投票数が多かった。前回の選挙のときに話題になった、選挙速報で報道された得票推移のグラフは、明らかに不自然だった２０２０年の「バイデン・ジャンプ」と同じように、今回も「カマラ・ジャンプ」があった。しかし、ジャンプしても届かないくらいトランプの票がずっと上をいった。簡単に言うとこういうことですね。
フルフォードさんが今言った、スターリンク衛星群を使ってディープステイト側の謀略衛星を破壊したというのは本当だと思う。イーロン・マスクのスターリンクはもの凄く強いそうです。世界最強の衛星通信網です。ロシアも中国も敵わない。それが不正選挙用の「ドミニオン」
Dominion のソフトを破壊した。こう考えないと理屈が合わない。
フルフォードさんが今、証言してくれたことは非常に重要です。ディープステイト（カマラ・ハリス側）は、やはり大規模な選挙不正をやろうとして準備していた。違法に遠隔操作で、得票数を大量に５０００万票とか移し替えるコンピュータ・ソフトである「ドミニオン」（エリック・クーマーが社長）を作動させていた。
ところが、それを、イーロン・マスクが持っている「スターリンク」という今の世界で最先端の宇宙通信ソフトが、ディープステイト側の軍事通信衛星である「フチーノ・タワー」
Fucchino Tower のトランスポンダー（電波中継機）を、宇宙空間で破壊した。通信不能にした。それでドミニオンが、７つの激戦州（バトルグラウンド・ステイト）に仕掛けてあった、違法な細工を停止させた。これには、米軍の中の宇宙軍（スペイス・フォース
Space Force）が動いて、米宇宙軍が管理する軍事衛星たちを使った。
このフチーノ・タワーという軍事通信衛星は、イタリア政府の所有だ。それをヴァチカン（ローマ・カトリック教会）に貸与しています。だから今度も、２０２０年の１１月（ジョー・バイデンを無理やり勝たせた）の選挙不正に続いて、トランプを叩き落とそうとした。
前回の２０２０年１１月の巨大な不正選挙については、私は『裏切られたトランプ革命』（秀和システム、２０２１年３月刊）という本ですでに詳しく書きました。この本は歴史資料としてとても重要な本です。このヴァチカンの違法行為の通信を中継したドイツの大都市フランクフルトにある、ＣＩＡのデータセンターの建物を、当時のディープステイト（ヒラリーの直属）の子分だった、ＣＩＡの女長官のジーナ・ハスペルのあとを追跡して来た、トランプ派の空軍の対テロ特殊部隊（スペシャル・フォース）のエズラ・ワトニック大佐が率いる「デルタ・フォース」が急襲した。この時、４人の最強のデル夕・フォースの隊員が、ＣＩＡ側の傭兵（マーシナリー。こいつらも特殊部隊＝スペシャル・フォーシズ＝あがり）との撃ち合い（銃撃戦）で死んだ。このようにして陰で死んでゆく英雄たちの死の知らせを聞いたトランプは、ホワイトハウスで泣いた。妻のメラニアの証言があります。
だから、今回もこのドミニオンで、５０００万票の投票数をカマラ・ハリスに移し替える（flip
フリップ、あるいは switch スウィッチする）つもりだった。だが、ディープステイト側はこれに大失敗した。それでトランプの大勝利となった。このことをフルフォードさんが断言してくれたことは、とてつもなく重要なことです。
だから、今回のトランプの勝利は、この宇宙通信戦争（space
IT war スペイス・アイティー・ウォーと呼ぶべきだ）で、トランプ側の大勝利となった。だから、ここで一番重要だったのは、何度でも強調しますが、イーロン・マスクのスペースＸ社が開発して持っているスターリンクの世界先端技術（ハイテック）だ、ということです。
トランプを一貫して強固に支持している米空軍（エア・フォース）と、それと宇宙軍（これは新たにトランプが創設した軍。核兵器もここが管理する）が、真実は、ずっとこの「不正選挙を阻止する」ために、この４年間、黙々と動いていた、ということです。凄いものです。
私はずっと「おかしいなあ。トランプたちは、何もしないで、自分たちが巨大な不正でまた負けさせられるのを、黙って見ているのかなあ。馬鹿だなあ」と不思議に思っていた。ところがやはりトランプは知恵者です。とんでもない怪物だ。ちゃんと対策を着々と立てていた。
イーロンが持っている、このスターリンクの技術は、世界最先端で素晴らしいものだ。宇宙通信技術や人工衛星のことなど私は何も知らないから、これ以上は分かりません。しかし勝利後の１０日間のトランプとイーロンの密着ぶりを見ていると、やはり、今度のトランプ勝利の殊勲賞、ＭＶＰはイーロン・マスクですね。トランプが、「イーロン・マスクは、天才経営者だ」とずっと手放しで褒めている。勝利演説（現地時間で真夜中の２時２８分から２５分間、演説した）の時も、「あのな。イーロンのスペースＸ社のロケットは、スゴイんだぞ。打ち上げた後、じっと待っていたら、４５分後に、このロケットが宇宙空間から帰って来た。そして発射台に、そのまま立ったまま静かにすーっと降りて来た（stand
down スタンド・ダウンした）ぞ。イーロンは、この技術は、チャイナー（中国）やラシアー（ロシア）もまだ持っていない、と言った。やっぱりこいつは天才経営者だ」と、トランプは、すっとぼけた感じで、大いにイーロンを褒めました。私はこの映像を見ながら、トランプの真意は、一体何だろう、と首を傾げていた。今、フルフォードさんの証言を聞いて、真実が一瞬のうちに分かりました。私の頭脳は、こういう時、裏側の真実が一瞬にして分かるように出来ている。
・・・＜抜粋終了＞・・・
２０２０年の選挙で起こったバイデンジャンプのようなことは、今回も起こったようです。
しかし今回は、不正を行っても及ばないほど、トランプ氏に票が集まってしまったということのようです。
私は２０２０年の選挙から２０２４年の選挙までの４年間、ずっとアライアンスが不正選挙の証拠を示してバイデン大統領を弾劾することを待っていました。
しかし、とうとう事を起こすことはなかった……。
やる気があればできたのに、なぜしなかったのか……。
それに関し、ネットで見つけた意見ですが、もしアライアンスがバイデン大統領を弾劾して引きずり下ろすと、後になって力を行使したとＤＳが攻撃する口実を与えてしまうというものがありました。
それゆえ、あくまでも選挙という形をとり、アメリカ国民の意志によって選ばれたという形を取る方が良いというのです。
私は、なるほどと思いました。
確かに選挙で勝ったという形にすれば、誰からも、何処からも文句はきません。アメリカ国民も世界も納得するでしょう。
４年間は長かったですが、これからが楽しみでなりません。
凄まじい改革が始まるでしょう。
まずは、北米共和国でしょう。
北米共和国とは、アメリカ、カナダ、メキシコをまとめて一つの国にするという構想です。トランプ大統領が就任演説で、アメリカが黄金時代を迎えると言ったのは、この北米共和国を想定したものだったのではないかと思っています。
ベンジャミン・フルフォード氏の先月９日のメルマガから抜粋します。
・・・＜「ベンジャミン・フルフォード氏のメルマガ」、ＶＯＬ７７８から抜粋開始＞・・・
実際問題、いま水面下で議論されている北米共和国は「アメリカの５０州と１６のテリトリー」＋「カナダの１０州と３つのテリトリー」で構成される予定だ。つまり倒産間近の今のアメリカにとっては、６０州と１９のテリトリーを持つ国に生まれ変わるのだから、まさに焼け太りの状態になる。ちなみにテリトリーというのは「州にはなっていないけれども、国家の管轄下にある領土」のこと。いずれにせよ、今回のトランプの発言は
その「北米共和国」の計画を念頭に置いて発せられたものとみられる。
・・・＜抜粋終了＞・・・
トランプ大統領のカナダとメキシコに２５％の関税を課すという発言の裏には、２５％関税をディールとして交渉するという意図が窺えます。
すでに交渉は始まっているようですが、これが上手くいくのか注目です。
ちなみに、アメリカはハワイの支配権を放棄して、ハワイ諸島をハワイの人々に返す意向だそうです。そうなれば、ハワイの人々は狂喜乱舞するでしょう。
またトランプ大統領がケネディ暗殺に関する国家機密文書を公開する大統領令にサインしたというニュースもあります。
私の年代の人ならば、落合信彦氏の『２０３９年の真実』という本をご存じかもしれません。
これは、２０３９年がケネディ暗殺事件の資料の封印が解かれる年であるという意味です。それがトランプ大統領のおかげで２０２５年に早まったわけです。
また、ロバート・ケネディ保健福祉長官にも大いに期待したいところです。
ぜひ、ｍＲＮＡ型ワクチンの正体を白日の下に晒してもらいたいものです。そうなったら、このワクチンを強力に推進してきた日本政府とマスコミは、どう弁明するのでしょうか。
今年は、エキサイティングな年になることは間違いなさそうです。
最近、詐欺が流行っているそうです。
その表れの一つなのか、このところ詐欺（迷惑）メールが異常に増えている感があります。私の場合、ここ数か月で通常メールより詐欺メールの数の方が多くなりました。
私のメールソフトでの操作の大半は、詐欺メールを削除することに費やされるようになりました。
そして増えているのが投資詐欺のようです。
世の中が不景気になってくると投資詐欺が増えると言われていますが、これは闇バイトのように、お金に窮した人が増えると同時に、老後不安でお金を出来るだけ増やしておきたいという人が増えるからでしょう。
さらに、日本政府が「貯蓄から投資へ」と旗を振って人々を煽っていることも大きいと思います。
ちょっと前まで老後の２０００万円問題が言われていましたが、今はもう２０００万円どころか物価上昇で４０００万円と言われているらしいです。
老後の生活が不安なので投資で少しでもお金を増やしておきたい……、という人々の切実な思いは詐欺師にとって、待ってました！ 好機到来！ というところでしょう。
今回は、『投資依存症』（森永卓郎著、フォレスト出版）から、詐欺に遭った実例を紹介させていただこうと思います。
詐欺ではないのですが、株式やＦＸなども大いに気を付ける必要があると思います。
物価は上がっているのに給料は上がらず、だんだん生活が苦しくなってきたので、投資でお金を増やしたいと思う人は以前と比べて格段に多くなっていると思います。
アベノミクス以来、日経平均は１万円以下が４万円前後と４倍に上がってきたし、このところビットコインは爆上がりしている……、投資すればお金は確実に増えそう……、という期待を抱いている人は多いはずです。
新ＮＩＳＡの口座数が２０１９年の７５０万口座から２０２４年の２４００万口座と、４年間で３．２倍に増えたことからもそれが窺えます。
以前の日本人は、資産の大半を銀行預金で持っていましたが、いまや資産の４分の１を株が占める時代になりました。
株をやっている人に「株は下がる」と言うのは禁句です。
株をやっている人は、株が下がるという情報を避けるようになります（嫌なものは見たくない心理）。
森永卓郎さんが動画で言っていましたが、森永さんの最近の一連の著作で、投資に警告を発した『投資依存症』が一番売れていないそうです。
今の世の風潮として、“株の長期投資＝安全確実な資産形成方法”というイメージが定着していて、私はとても危険なことだと思っています。
森永さんは、投資とは基本的にギャンブルだと言っていますが、私もそう思います。
まず最初に、森永さん自らが体験した投資の失敗談から紹介したいと思います。
・・・＜『投資依存症』、ｐ１８６～ｐ１８８から抜粋開始＞・・・
私の人生最大の損失－－－私の投資体験・失敗篇
１９８９年末のバブル崩壊のあと、１９９０年代初頭にバブルの調整は十分終了したと判断した私は、２つの大きな投資をした。
１つは、いま住んでいる家を新築で購入したことだ。この家は、トカイナカ（都会と田舎の中間）に立地していて、駅からも離れているので、いま起きている不動産バブルの影響を受けていない。わが家の土地の評価は、購入した３０年前とくらべても、やや下落をしているというのが実態だ。もちろん、わが家は投資のために買ったのではないし、３０年も住んだから、問題がないと言えば、そのとおりだ。
問題なのは「投資信託」への投資だ。バブル崩壊の直後、私は日経平均株価連動の投資信託に大金をつぎ込んだ。
詳しい記録が残っていないのだが、まだ日経平均株価が３万円台を維持している段階だったから、バブル崩壊が始まってから１年も経っていない時期だ。
日経平均株価が２割くらい下がった段階で「調整は終わった」という判断をして、投資信託の購入に踏み切ったのだ。
いま振り返ると、日経平均株価はその後ピーク時の５分の１まで下がっているから、あまりにも甘い判断だったと言えるだろう。
その甘い判断には背景があった。バブル経済のなかで、シンクタンクの仕事に大量の発注が舞い込んでいた。そのため私は常時２０本以上のプロジェクトを同時進行させていた。まだ「働き方改革」など影も形もない時代だ。私は毎日、深夜零時を超えて働いた。
その結果、３０代を迎えたばかりの私の月給は１００万円にも達していた。しかもお金を使う時間はほとんどなかったから、あぶく銭が山のように貯まっていたのだ。それをこともあろうに日経平均株価連動の投資信託に一気につぎ込んでしまったのだ。
その投資信託は、日経平均株価が１万円を割りこんだところで損切りすることになった。どこまで下がるのかわからず、怖くなってしまったからだ。私の人生のなかで被った最大の投資による損失だった。
最近、私が「株価は最悪１０分の１になる」と公言していることに対して、多くの人から「妄想を語るのはやめろ」とか「そんなことを言うから信用を失うのだ」という批判が寄せられている。
３４年前の私も同じ批判をしていたかもしれない。
ただ、１９３０年代のアメリカでは、実際に株価は１０分の１になったし、１９９０年代以降の日本でも株価は５分の１に下がっている。「株価の大幅下落」という予測を頭ごなしに非難するのは、投資依存症に足を踏み入れている何よりの証拠なのだ。
・・・＜抜粋終了＞・・・
それでは、本題に入りたいと思います。
今、スマホを使った投資詐欺が横行しているそうです。
被害者は、森永さんのような著名人が推薦しているとして簡単に信用していしまうといいます。森永さんは、そうした詐欺に利用される率ナンバーワンだそうです。
参考までに、詐欺師が利用する著名人のベスト５を示します（ｐ９７から抜粋）。
１位 森永卓郎 （経済アナリスト） ３０３５件
２位 堀江貴文 （ 実業家 ） １７６７件
３位 西村博之 （２ちゃんねる開設者）１１４４件
４位 村上世彰 （ 投資家 ） ８７２件
５位 池上彰 （ジャ－ナリスト） ８７１件
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もちろん森永さんは、詐欺師に勝手に名前を使われたわけで被害者です。
それでは、投資詐欺の実例を紹介させていただきます。
・・・＜『投資依存症』、ｐ１８９～ｐ１９５から抜粋開始＞・・・
本章の最後に、このまま投資から手を引かないと、多くの国民の暮らしがどうなるのかを示しておきたい。
そのことは、ＳＮＳ型投資詐欺の被害者が置かれている現状がすでに示している。２０２４年６月１８日、私のところに来た被害者からのメールをご本人の許可を得て掲載する。被害者は６９歳の女性、吉野春子さん（仮名）だ。
森永先生へ
大変ご無沙汰しております。ゴールド取引でお世話になります吉野春子です。
先生のお元気そうな姿をＴＶで拝見して、大変嬉しく思っています。そのまま維持出来て行く事を心からお祈りしています。
さて、森永先生にご相談です。
Macgill国際取引後、この５月、私は利益の税金が支払えず金額を下げて支払い入金となった時に、今度はドルから円の為替の手続きのための手付金が支払えず、それも最近下げてお支払いしました。
そして最後の入金の手続きまで来ましたがＧＭＯ暗号通貨のアプリを入れてやりました。そして審査まで行きましたが、その先が進んでいません。６月１８日の今日完了するといわれましたが、まだ連絡がありません。やり取りしたＬＩＮＥを添付（右ページのＬＩＮＥ画面が添付＜管理人注＞）しましたので、こんなのはありませんか？
私は詐欺にあったのでしょうか？ 教えて頂けますか？ よろしくお願いします。こんなサイトはありませんか？ はっきり教えてください。よろしくお願いします。
アシスタントの秋田さんにも大変お世話になりました。ほんとは参加資格が無いのですが、オイル＋ゴールドの取引を一回のみさせてもらいました。
私は即座にこう返信した。
「これは国際投資詐欺グループが運営しているもので、完全な詐欺なので、いますぐ警察に被害届を出してください」
すると、立て続けにこんなメールが来た。
森永卓郎先生へ
そうですか。無一文になりました。家まで担保に入れて家もなくなります。ここまで、絞り取られるとは。早く先生にメールをすればよかったです。どうしましょう。
森永先生へ
お金は戻ってきませんよね。家も売り出しされます。どうしたら良いでしょうか？
３７５０万円です。こんな相談してもダメですね。６００万円支払わないと。家も無くなります。預金も０円。どうしましょう。
森永卓郎先生へ
昨年１２月にＬＩＮＥに追加して、アシスタントの秋田さんより２０２３年度アナリスト投票に投票してくれた方に森永先生の書籍を送りますと言われて投票しました。そしてザイム真理教の書籍が送られてきました。送ってくださったのは、森永先生ですよね。
森永卓郎先生へ
このような詐欺事件が得意な弁護士さんをご紹介していただけませんでしょうか？
よろしくお願い致します。
吉野春子さんは持ち家と４０００万円近い老後資金があり、年金収入もあった。つまり、世間がうらやむような豊かな老後が待ち受けていたはずだ。
それが「投資でお金を増やしたい」という妄想に取りつかれたおかげで、すべてを失ってしまったのだ。
イソップ寓話に「よくばりな犬」という話がある。肉をくわえた犬が橋を渡っているとき、ふと下を見ると川のなかにも肉をくわえた犬がいる。
犬はそれを見て、「あいつの肉のほうが大きそうだ」と思い、「あいつを脅かして肉を取ってやろう」と考えた。犬は川のなかの犬に向かって思いきり吠えた。
その途端、くわえていた肉は川のなかに落ちてしまった。もちろん、川のなかの犬は水面に映った自分の顔だったのだ。
これからＮＩＳＡで米国株の投資信託に投資した資金には大きな損失が生まれる。それをなんとか取り返そうとさらなる投資資金をつぎ込む。
そのあとに残されるのは、なんの資産もなく、ただ日々の暮らしを続けるために節約を重ねることと、死ぬまで働き続ける老後生活だけなのだ。
私が吉野春子さんに最後に送ったメールを掲載して、本章の締めくくりとしたい。
今回、吉野さんが信じたアシスタントやＬＩＮＥグループの参加者はすべて詐欺グループが作り出した架空の存在でこの世に存在しません。ゴールドの相場も、すべてでっちあげです。完全な劇場型詐欺なのです。
私はこれまで１０００人近い人からの相談を受けていますが、手口はほぼ共通です。
犯人の手先は、これまで数人逮捕されていますが、この形の詐欺が始まって１年以上経過したいまも犯人グループの本体は海外にいて、いまだに誰も捕まっていません。
弁護士を依頼した被害者はこれまで複数いましたが、被害金を取り返せた人はいません。
結果的に、大金の弁護士費用を請求されて、詐欺に加えて、弁護士費用でさらに生活が追い詰められることになっています。専門の弁護士はいますが、吉野さんの被害を拡大させるだけなので私は紹介しません。
吉野さんにとって最善の策は、まず警察に届けたうえで、二度と投資に関わらないようにして、これ以上の被害を防ぎ、行政の手助けを借りながら、淡々と余生をすごすことだと思います。
すべては身から出た錆なので、行政による生活扶助（生活保護）を除いて、誰も吉野さんを救うことはできません。
冷たいようですが、金融の世界は、詐欺師が横行する魑魅魍魎の世界です。そこに生半可な知識で足を踏み入れたことが魔物に取りつかれてしまった最大の原因だと思います。
命までとられるわけではないので、いますぐ魔物との緑を完全に断ち切って、前向きに生きられることをお祈りします。
・・・＜抜粋終了＞・・・
＜管理人注＞
本には詐欺師が吉野春子さんのスマホに送ったＬＩＮＥ画面が載っていますが、ここでは割愛します。
私が信じがたいことは、一度も直接会うこともなく、虎の子のお金を預けてしまう安易さです。
そうした行動をしてしまう最大の要因は、“お金を儲けたい”という心のあり様です。詐欺に引っかかる人は間違いなく心の中のお金に対する強い欲望があり、それを詐欺師につけ込まれてしまうのです。
吉野春子さん（仮名）は、大切な老後のための資金を失いました。さらに家も失ってしまうようです。
おそらく吉野春子さんは、いまは絶望のさなかにあると思います。
でも、この文章を書いている私からすれば、まだ私より吉野さんは恵まれています。
吉野さんには年金がありますが、私には年金もありません。もちろん家も無く、預貯金はほぼゼロです。
でも私は心配していません。
お金や年金が無いのなら、無くてもいい生活をすればいいのです。
・・・＜『投資依存症』、ｐ２００～ｐ２０１から抜粋開始＞・・・
経済評論家の三橋貴明氏がセミナーでの講義後、聴講者から「これから投資すべきものはなんですか？」と聞かれたそうだ。
三橋氏は即座に「農地」と答え、聴講者は目を丸くしていたという。彼らは「半導体株」とか「Ｓ＆Ｐ５００」といった答えを期待していたからだ。
しかし、三橋氏は冗談を言ったのではない。実際、彼は長野県飯田市に農地を買い、将来はそこで農業をする予定だという。
どうしたら豊かな老後をすごせるのか。私のほかの著作のなかでさんざん書いてきたことだが、ポイントは大都市を捨て、トカイナカや田舎に移り住んで、自産自消を中心とした暮らしに変えることだ。
具体的には、野菜を自ら育て、電気は屋根に取り付けた太陽光パネルで発電するようにすれば、家族全体の生活費は月間１０万円以下に抑えられる。なまじ都心での暮らしにこだわるから、生活コストが嵩んで、それを賄うために投資というギャンブルに手を染めることになってしまうのだ。
“脱大都市”に大きな費用はかからない。田舎への移住を覚悟すれば、家と畑と山までついて１０００万円を切る物件はいくらでも見つかる。
私は、そうした脱資本主義のライフスタイルを妄想で語っているのではない。新型コロナウイルス感染症の流行で、仕事が減り、東京に出かける機会が減るなかで、私自身が一人社会実験として、この数年で実践してきたライフスタイルだからだ。
老後資金の不足に脅え、投資という麻薬に手を染めるのではなく、自分自身の人生を根底から見直してみたらいかがだろうか。
・・・＜抜粋終了＞・・・
私の知人で、もともと田舎暮らしなのですが、賃貸だったので家を買おうと思っている人がいました。
私は、少なくとも２０２５年いっぱいは待った方がよいとアドバイスしました。
大峠のクライマックスである今年は、大勢を見極める時期だと思っているからです。せっかく買った家が大地震で壊れてしまっては目も当てられません。
世界恐慌のような経済的な試練もありますが、どこが天災に襲われるかわかりません。
ここは、じっと身を潜めて世の中がどう動いていくか、あるいはどの地域が安全かを見極める必要があると思うのです。
つまり動いてはいけない時期だと思うのです（投資などをやっていバヤイじゃない……）。
「ここみちゃんネル」のしょうさんが動画で言っていたのですが、しょうさんの知人で、ＦＸでけっこう成功していた人がいました。その人は、「どうもなにか変だ……」という思いが湧いて、ＦＸを手仕舞いして全財産を金貨に替えて、田舎に引っ越したそうです。
この人の感覚と私は同じです。
日本で今、一番心配されている自然災害は、南海トラフ巨大地震ではないかと思います。
中央防災会議は、マグニチュード９．１の地震が起きた際の死者・行方不明者は３２万人に達すると想定しています。
３１１ですら死者２万人なので、３２万という数字は日本人に強烈な印象を残したのではないかと思います。
今回は、そうした南海トラフではなく、首都圏を襲う災害の話題です。
いよいよ２０２５年に入り、『日月神示』のいう大峠のクライマックスの年となりました。
私自身は長野県に移住しているため首都圏を襲う災害に直接被害を受けませんが、親類縁者、友人、知人はすべて東京を中心とした首都圏に住んでいるので、首都圏を襲う災害には強い関心があります。
私の友人、知人の多くは大峠のことを知っていても、仕事や家族、その他諸々のしがらみがあり、田舎に移住したくてもできないのが現状です。
大峠のことを知っている首都圏在住者の多くはそうだろうと思います。
そうした人々は、移住は無理でも災害い対する備えはそれなりにされているのだろうと思います。
今回は、そうした人々に中央防災会議が想定している被害状況をお伝えし、少しでも参考にしていただければと思います。
まず、『２０２５年の大崩壊』（浅井隆著、第二海援隊）から、巨大な自然災害が起こると社会にどんな影響があったのかということを近世ヨーロッパで起こった火山噴火の例で紹介したいと思います。
大規模災害は歴史を変えてしまいます。
・・・＜『２０２５年の大崩壊』、ｐ１１９～ｐ１２２から抜粋開始＞・・・
人類は常に天災によって滅びかけてきた
地震、津波、洪水、暴風雨、高潮、竜巻、落雷、干ばつ、森林火災、大雪、土砂崩れなど、私たちが住む地球では、ほぼ毎日どこかでこれらの自然災害が発生し、経済被害はもちろん尊い人命まで失われている。自然災害は人間が対抗して勝てるような相手ではなく、災害による打撃をなるべく少なくするために事前の準備を整えたり、災害発生時に避難するなどしてきた。それでも大きな災害が発生するたびに、その地域に深刻な被害がもたらされてきた。
中でも、とりわけ規模の大きい巨大天災は、たびたび人類を危機的状況に陥れた。歴史を振り返ると、人類が存亡の危機に立たされるほどの極めて大規模な巨大天災が発生したことがわかっている。そのような天災は、人類の歴史をも大きく変えてきた。
１７８３年に発生したアイスランド南部にある「ラキ火山の大噴火」も、ヨーロッパの歴史を大きく変えたと言われている。この噴火は単一の火口ではなく、地表の割れ目から溶岩を噴出する「線状噴火」であった。長さは２５キロメートルに亘り、１４０もの火口が新たに生まれた。私は、ヘリに乗って上空からラキ火山を見下ろしたことがあるが、延々と火口が連なる様子には開いた口がふさがらないほど驚いた。
熔岩の噴出は５カ月、噴火自体は８カ月に亘り続いた。ラキ火山の噴火は、アイスランドに壊滅的な被害をもたらした。流れ出した溶岩が山腹の氷河を溶かしたため洪水が下流域の集落を襲い、２１の村が壊滅し２４１人が命を落とした。噴煙により日照が遮られ、農作物はほぼ全滅した。極度の餌不足から多くの家畜が死に、肉や乳製品の入手が困難になった。噴煙による濃い靄（もや）のため出漁もままならず、漁獲量は激減した。多くの人々が餓死し、アイスランドの全人口の約２４％が失われたという。
大規模な噴火は、日照を遮り寒冷化をもたらすことがある。寒波の影響はヨーロッパ全域、さらには遠く北アメリカ大陸にまでおよび、農業に大打撃を与えた。フランスでは小麦が凶作となり、１７８５年から数年間に亘り深刻な食糧不足が発生した。当然、小麦価格は高騰し、それは食糧価格にも波及する。
１７６１から８８年にかけて、パンの価格は７倍に高騰した。パンが値上がりするたびに、生活に窮した人々によるパン屋の襲撃や暴動が多発した。年を追うごとに事態は深刻の度を増し、１７８８年には春の干ばつや夏の嵐などもあり、農作物に甚大な被害が生じた。さらに、同年末から翌年にかけては異常な寒波に見舞われた。民衆の我慢は、すでに限界を超えていた。１７８９年７月１４日、民衆の怒りはついに爆発した。群衆がバスティーユ監獄を襲撃し、これを契機に争乱はフランス全土に波及、フランス革命へと発展したのだ。
バスティーユ監獄襲撃から約３カ月後の１０月５日、パリでは武器を持った主婦たちが市庁舎前の広場に集まった。総勢２万人に膨れ上がった民衆は、ベルサイユ宮殿に向かった。一部は暴徒化し宮殿内に侵入したが、王や王妃を殺すことはなかった。彼らが要求したのは、パンであった。彼らは、誰もが飢えていたのだ。彼らにとっては、革命などよりも空腹を満たしてくれるパンの方がずっと重要だったに違いない。
ラキ火山の噴火が民衆に飢えをもたらし、絶対王政に対する民衆の不満が高まり、それがフランス革命へとつながって行った。ラキ火山の噴火が、フランス革命の大きな要因の一つであることは間違いない。
ちなみに日本でも、ラキ火山噴火からわずか２カ月後、浅間山が大規模噴火を起こしている。この「天明大噴火」は浅間山山麓の村を壊滅させ、大規模な火山泥流は吾妻川や利根川を通じて太平洋や江戸湾にまで到達したという。火山灰が日照を遮ったことで天候不順となり、それが「天明の大飢饉」の大きな要因になったと言われる。
・・・＜抜粋終了＞・・・
では、まず首都直下型地震についての解説です。
私が意外だったのは、１９２３年の関東大震災は首都直下型地震に分類されないということです。
首都直下型地震とは、東京、千葉、埼玉、茨城、神奈川、山梨（南関東地域）の内陸部で発生する内陸型地震のことで、関東大震災は地表の下にある岩盤（プレート）の衝突によって起こる「海溝型」（相模トラフ）の地震ということのようです。
・・・＜『２０２５年の大崩壊』、ｐ１３９～ｐ１４１から抜粋開始＞・・・
首都を襲う恐怖の直下型地震
日本列島は４つのプレートの境目に位置するため、南海トラフ巨大地震や東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）のような「プレート境界地震」が周期的に発生する。それに加えて、国内には確認されているだけで２０００もの活断層が存在するため、「直下型地震」も頻繁に発生する
。
関東地方にも多くの活断層が存在しており、それらの活断層が直下型地震を引き起こし首都圏に大きな被害をもたらす。これが、「首都直下型地震」だ。関東地方南部を震源域として、マグニチュード７クラスの地震が繰り返し発生している。
江戸時代に発生した首都直下型地震が１８５５年の「安政江戸地震」だ。江戸直下を震源に、最大震度は江戸や横浜で６強を記録している。小雨が降り、風が弱かったことから大規模な延焼が起きなかったのはせめてもの救いであったが、１・５平方キロメートルを焼失した。江戸市中の死者数は１万人前後と推定される。
１８９４年に起きた「明治東京地震」も首都直下型地震だ。東京湾北部を震源とし、最大震度は６であった。東京から横浜にかけての東京湾岸を中心に死者３１名、建物の全半壊１３０棟の被害を出した。
首都直下型地震といっても、「東京の直下を震源とする地震」に限定されるわけではない。関東地方南部（東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・茨城県南部）を震源として繰り返し起きるマグニチュード７クラスの地震を指す。１４３ページの図に示したように、安政江戸地震、明治東京地震以外にも、南開東を震源とする直下型地震は頻繁に起きているのだ。
これら８つの大地震を根拠として、政府の地震調査委員会は２０１４年に首都直下型地震の発生確率を、今後３０年間で７０％としている。
・・・＜抜粋終了＞・・・
上記引用文の「１４３ページの図」を書き出したものを示します。
① １７８２年８月２３日 天明小田原地震 Ｍ７．０
② １８５３年３月１１日 嘉永小田原地震 Ｍ６．７
③ １８５５年１１月１１日 安政江戸地震 Ｍ６．９
④ １８９４年６月２０日 明治東京地震 Ｍ７．０
⑤ １８９４年１０月７日 東京湾付近の地震 Ｍ６．７
⑥ １８９５年１月１８日 茨城県南部の地震 Ｍ７．２
⑦ １９２１年１２月８日 茨城県南部の地震 Ｍ７．０
⑧ １９２２年４月２６日 浦賀水道付近の地震 Ｍ６．８
※１９２３年９月１日に発生した「関東大震災」は直下型地震ではない
こうして見てみると、１７８２年～１９２２年の１４０年間の間にＭ７前後の首都直下型地震が８回も起こっています。
「首都直下型地震はいつ起きてもおかしくない」、という言葉をリアルに感じます。
では、首都直下型地震が起きた際の中央防災会議の被害想定です。
・・・＜『２０２５年の大崩壊』、ｐ１４１～ｐ１４４から抜粋開始＞・・・
「首都直下型地震」で想定される被害
首都直下型地震の被害想定については、２０２２年に「中央防災会議」が最終報告を公表している。それによると、都心南部で風速８メートルの風が吹く冬の夕方にマグニチュード７．３の地震が発生した場合、最大震度は７を記録し、６１万棟の建物が全壊、または焼失するとされる。このうち、４１万２０００棟が火災により焼失するという。火災のリスクが特に高いのが、「木密（もくみつ）地域」と呼ばれる山手線の外側から環状７号線の間に多い木造住宅が密集して広がるエリアだ。死者数は最大で２万３０００人にのぼり、その７割に相当する１万６０００人が火災が原因で死亡するとされる。
都市部では通勤や通学に出る人も多く、帰宅困難者は４５０万人を超え、避難者は最大で２９９万人にのぼると想定される。経済被害は、ほぼ国家予算に匹敵する９５兆円と想定されている。そのうち、建物が壊れるなど直接的な被害が４２兆円余り、企業の生産活動やサービスが低下するなどの間接的な被害が４８兆円弱を占める。
また、公益社団法人「土木学会」が被害額を算出している。それによると、経済活動の低迷によるＧＤＰの損失を示す「経済被害」が９５４兆円、被災した建物などの被害額を示す「資産被害」が４７兆円で合計１００１兆円を想定している。また、国や自治体の財政収支の悪化を示す「財政的被害」は３８９兆円にのぼると推計している。
これでも、「南海トラフ巨大地震」に比べると全体の被害額は少なく見積もられるが、政治・経済の中枢である首都が大きな被害を受ける点で、国全体として受けるダメージは南海トラフ巨大地震にまったく引けを取らない。
・・・＜抜粋終了＞・・・
では次に、“その時”が近づいていると危惧される富士山噴火です。
・・・＜『２０２５年の大崩壊』、ｐ１４４～ｐ１４６から抜粋開始＞・・・
富士山は何度も噴火を繰り返してきた
富士山も、これまで何度も噴火を繰り返してきた。長らく「火山噴火予知連絡会」の会長を務めた藤井敏嗣氏によると、富士山は過去３２００年間に１００回噴火したという。つまり、平均すると富士山は３０年に１回噴火しているのだ。また、「産業技術総合研究所」がまとめた調査結果によると、富士山では溶岩が流れ出す規模の噴火が、過去２０００年間に少なくとも４３回はあったという。
記録が残る歴史時代で最大規模の噴火が、８６４年に発生した「貞観噴火」だ。１．２立方キロメートル以上ものマグマが放出され、流れ出た大量の溶岩が山麓を広く覆いつくし、山麓にあった広大な湖の大半を埋めてしまった。その時、埋没を免れた湖の一部が「西湖」と「精進湖（しょうじこ）」だ。その後、溶岩の上には長い年月をかけ、森林が形成された。それが、青木ヶ原樹海である。
貞観噴火の５年後、８６９年には「貞観地震」が起きている。貞観地震は日本海溝付近を震源域と推定されるマグニチュード８．３以上の巨大地震で、三陸を大津波が襲い、甚大な被害をもたらした。２０１１年の東北地方太平洋沖地震は、この地震の再来と考えられている。
直近の噴火は、１７０７年の「宝永大噴火」だ。これまでの数多くの噴火の中でも、この宝永大噴火は富士山の三大噴火の一つに数えられる大規模なものだ。噴煙の高さは上空２０キロメートルに達し、大量の火山灰を噴出し農業などに甚大な被害をもたらした。偏西風に運ばれた火山灰は、１００キロメートル離れた江戸にも大量に降り積もった。大量の降灰により、江戸の町は昼間でも暗く、燭台の明かりが必要だったという。降り積もった灰は強風が吹くたびに舞い上がり、長い間、多くの江戸市民が呼吸器疾患に苦しんだ。
宝永噴火は、宝永地震の４９日後に始まった。富士山の「マグマ溜まり」は、宝永地震の強震域にある。噴火は、宝永地震の地震波により富士山の地下にあるマグマが発泡（はっぽう）したことで生じたと考えられている。
宝永大噴火を最後に、富士山は実に３００年以上も不気味な沈黙を続けている。３００年以上の噴火休止はまれであり、今後、いつ噴火してもおかしくないと指摘する専門家は少なくない。３００年間、マグマは溜り続けているわけで、巨大地震の地震波が富士山の噴火を誘発する可能性は十分考えられる。
・・・＜抜粋終了＞・・・
では、富士山噴火で想定される被害状況です。
・・・＜『２０２５年の大崩壊』、ｐ１４６～ｐ１４８から抜粋開始＞・・・
富士山噴火で想定される被害
文明が高度に発展した現代において富士山が大噴火した場合、その被害は宝永大噴火などの過去の噴火とは比較にならないほど甚大なものになるのは確実だ。富士山に近い地域では、噴石の直撃、土石流、洪水などにより多数の死傷者が出て、建物の損壊や焼失などの被害が生じる。降灰は土壌に悪影響をおよぼし、作物が枯死するなど農業も壊滅的な被害を受ける。国の「富士山ハザードマップ検討委員会」は２００４年に富士山噴火による経済被害について、「宝永噴火と同規模の噴火が起きた場合、被害額は最大で約２兆５０００億円にのぼる」と想定している。
しかし、最大の被害額が２兆５０００億円で収まることはまずないだろう。実は、富士山ハザードマップ検討委員会によるこの試算には、成田空港や羽田空港、新幹線や東名高速道路が長期間使用不能になるような被害は含まれていないという。噴火がいつまで続くかはわからず、被害額の算出が困難という理由からだ。しかし、日本経済を支えるこれらの主要な交通インフラが長期間使用不能になった場合、その被害額が桁違いのものになることは避けられまい。
実際、富士山の大規模噴火がもたらす経済被害について、１００～２００兆円とはじく専門家もいる。なにしろ、日本の上空には強い偏西風が吹いており、首都東京は富士山の風下側わずか１００キロメートル程度に位置する。富士山が噴火すれば、数時間後には東京に火山灰が降り注ぐ。溶岩や鉱物のかけらである火山灰は、ガラスの破片のように鋭利なため人体にも非常に有害だ。目に入れば結膜炎などを引き起こすし、吸い込めば気管や肺にダメージを与え喘息など呼吸器系の病気も増える。
降灰は都市機能も容赦なく破壊する。道路が通行不能になり、航空機も運行不能、鉄道は車輪やレールの導電不良による障害の発生が想定される。ライフラインについても、漏電による停電、浄水場の処理不能による給水量の減少などが懸念されている。
電子機器への影響は特に深刻だ。火山灰が電子機器内部に入り込むと、故障や誤作動を起こす可能性がある。多くのパソコンや携帯電話、テレビが使用不能になる。東京には官公庁や大企業が集中しており、コンピュータシステムのダウンによる経済への影響は計り知れない。場合によっては首都機能の維持は困難になり、首都移転を強いられる可能性もある。そうなれば、東京の国際的な地位の低下は避けられない。
・・・＜抜粋終了＞・・・
これまで首都圏を襲う地震や富士山噴火を見てきましたが、『日月神示』は大峠で日本を襲う災害を「火」と「水」だと言っています。
「水」といえば、「ヤスの備忘録」のヤスさんのメルマガに気になる記述があったので紹介します。
昨年７月のトランプ氏銃撃事件で耳を負傷するという予言を的中させたブランドン・ピッグス氏が以下の予言をしているようです。
・２０２５年２月９日のスーパウボウルの日前後に、Ｍ１０．０の観測されたことのない規模の地震が米西海岸一帯で発生。アラスカの火山も連動して噴火。巨大津波の発生でポートランドとシアトルが壊滅。サンフランシスコは半壊。
・巨大津波は日本を襲う。東京は壊滅。
日本からみて地球の反対側で起きた巨大地震というと、１９６０年５月２３日に起こったチリ地震があります。
マグニチュード９．５でこれは観測史上最大です。
ビッグス氏が予言するようなＭ１０の地震が起こると、東京が壊滅するというのは充分にありそうなのです。
その理由が以下の２つです。
① 日本とチリとの距離は１７０００ｋｍ。日本とシアトルの距離は７７００ｋｍで、チリとの距離の約半分しかないのです。つまり、震源との距離が近い分、津波による被害はチリ地震のときよりはるかに大きくなる可能性があります。
② チリ地震のＭ９．５は観測史上最大です。マグニチュードの値が１つ増えると、そのエネルギーは３２倍になります。Ｍ１０の地震のエネルギーはＭ９．５のチリ地震のエネルギーの１６倍なのか計算方法がわかりませんが、何割増しというレベルではなく、何倍というレベルになることはたしかです。
つまり、観測史上最大のチリ地震の何倍のオーダーとなる、ウルトラ巨大地震だということです。
この２点から、Ｍ１０の地震がアメリカ西海岸で起こったら、その津波で東京が壊滅するというのは、充分にありえる話だということになります。
チリ地震の日本での被害ですが、地震発生から２２時間経って、環太平洋全域に襲来した津波の高さは２～４ｍ（三陸沿岸では５ｍ超を記録）。死者・行方不明者は１４２人に達し、家屋の全半壊・浸水は４万棟以上という大きな被害をもたらしました。
その地震より、①②の要素から、さらに大きな被害をもたらすことが予想されます。
ブランドン・ビッグス氏のいう「東京壊滅」も充分ありえると思います。
もちろん東京だけでなく、名古屋など太平洋に面した大都会は壊滅の危機を迎えることになります。
よく言われているのは、日時指定の巨大地震の予言は当たらないということです。
今回も当たらないのかもしれません。
しかし今年は大峠のクライマックスの年です。何があってもおかしくないので、「そうなる可能性がある…」と頭の中に入れておいた方がいいと思います。
スーパーボウルが開催される２０２５年２月１０日８時３０分（日本標準時）の前後１週間ほど、標高の高い田舎に避難することができればベストですが、仕事をされている方は難しいでしょう。
それゆえ、私が首都圏にお住まいの方々にお勧めしたいのは避難計画を立てておくことです。
地震が発生すると、第一報が世界を駆け巡ることになります。
幸いなことに日本から７７００ｋｍ離れているので、津波が到着するまでに、ある程度の時間があります。
チリ地震の津波の速度は時速７５０ｋｍだったといいます。それで２２時間後に日本に到達したのですが、日本とシアトルの距離はその２．２分の１なので、今回は１０時間程度で到達するのではないかと予想されます。もちろん、この数字は計算上なので正確かどうかわかりませんが、目安になります。
この時間内で、どの高台に避難するか、また避難経路をどうするか、徒歩なのか、電車で非難するか、車で非難するのか、等々です。
心しておかなくてはならないのは、地震の第一報が流れたとき、東京中がパニックに陥る恐れがあることです。避難民の車が殺到して道路は使えなくなるかもしれません。真夜中であれば電車は走っていません。色々とシミュレーションをしておく必要がありそうです。
ちょっと前に、京都・蓮久寺の三木大雲和尚が、京都が津波に襲われる夢を見たという話題を紹介しました。
地図を見ると、京都駅は大阪湾から４０ｋｍ以上離れている上に、京都駅の標高は２８ｍぐらいなので、大阪湾から侵入した津波が京都に達するというのは、ブランドン氏が警告している東京が壊滅するような巨大津波か、たつき諒さんが言う超巨大津波が想定されます。
たつき諒さんは、日本の４分の１、３分の１が水没すると言っておられるので、その規模であれば京都が津波に襲われるというのはありえると思います。。
あるいは、太平洋岸で震源が異なる複数の巨大地震が同時多発的に発生するケースも考えられます。
こうした想定は、中央防災会議などが発表しているものと一線を画します
つまり被害想定では、以下のように２つのタイプがあることになります。
①首都圏を巨大地震や火山噴火が単発的に襲うといった、中央防災会議が想定しているケース。
②たつき諒さんが言うような日本の４分の１、３分の１が水没するといった事態。あるいはブランドン牧師がいう東京が巨大津波で“壊滅”するといったケース。
①を想定するのであれば、３日間の水や食糧備蓄、避難経路の確認、防災リュックの用意など、これまで言われてきた準備で済む話です。
しかし②を想定するとなると、話は全然違ってきます。
首都圏に住んでいれば、生き残れる可能性は極めて低くなります。また、幸運にも３日間生き延びたとしても、救援に来るはずの自衛隊も壊滅していて来てくれません。
そうなると、あらかじめ首都圏を脱出して移住するか、移住とまではいかなくても緊急時に避難できる安全な場所を確保しておくという選択肢しかありません。
これを読まれている訪問者の方々は、①と②のどちらを想定されているでしょうか。
①と②のどちらに、ピンとくるものを感じられるでしょうか。
私は個人的には②です。
私は、１９９９年のノストラダムスも２０１２年のマヤ予言も「何も起きない」だろうと思っていました。
しかし、今回だけは違った見方をしています。
情報収集した結果だけでなく、「何か大きなことが起きる」という予感があるのです。
それゆえ、②にピンときた方には、（移住は無理でも）田舎に安全な場所を確保するといった対策を早めにとってほしいと願っています。
（２月１日に加筆修正）